仕事の世界はすでに存続を揺るがす危機に直面していましたが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）がそれを加速させました。
新型コロナウイルス、AI、自動化により、仕事は急速に再編されており、人々は追いつく必要に迫られています。
企業は、人的資本を負担ではなく資産として扱い、経済回復を、人々が活躍し、適応し、成長することで支えられるようにしなければなりません。そうすることで、人々が未来の働き方を主体的に形づくれるようになります。
今ほど、これほど明確な転機となる試練の時があったでしょうか。仕事の世界はすでに存続を揺るがす危機に直面していましたが、新型コロナウイルス感染症（Covid-19）がそれを加速させ、今日の課題のいくつかを鮮明に浮かび上がらせました。
誰もが先行きを知っていますが、その見通しは読むのもつらいものです。世界恐慌以来、世界経済の成長率は最低水準となり、歴史上初めて、世界のすべての地域が景気後退に陥っています。これにより格差がさらに拡大すると予想され、女性や少女が最も大きな影響を受けています。
しかし、この経済的な暗雲の中にも、希望を見いだすことができます。
人間には、より良い企業とより良い世界を築く能力とスキルがあると心から信じているので、私は未来に希望を持っています。
リーナ・ネア、ユニリーバ
これを実現するには、人間の能力、テクノロジー、革新的な政策、市場の力を最大限に生かし、新たなビジョンの実現に役立てなければなりません。
道徳的・経済的な責務
未来の働き方を思い描くには、まず人間がどのように適応し、成長できるかを定める必要があります。
すべての人には、生産的な人生を送る権利があります。すべての人には、働くだけでなく、自らの目的を実現し、社会に十分に参加する権利があります。すべての企業には、従業員が担う仕事を常に守れるとは限らない場合でも、人々の生計を守るために力を尽くす道徳的、経済的責任があります。
病んだ世界で健全な企業を営むことはできません。企業が繁栄するには、従業員から消費者、サプライヤー、株主、その他のステークホルダーに至るまで、社会も繁栄しなければなりません。一部の人々が取り残されれば、その人々が社会にもたらすスキルや才能、経験、独自の知見など、あらゆる恩恵が失われます。そして、購買力も失われるのです。
これは道徳的な責務であるだけでなく、経済的な責務でもあります。ジェンダー平等を例にとりましょう。マッキンゼーは、何の対策も講じなければ、2030年の世界GDP成長率は1兆ドル押し下げられる可能性があると推計しています。逆に、ジェンダー平等を進めるために直ちに行動すれば、2030年の世界GDPを13兆ドル押し上げられる可能性があります。
仕事を再構想する
働く環境を再構想するには、ほとんど不可能に思えることに取り組む必要があります。10年後、15年後、20年後に仕事の世界がどうなっているかだけでなく、どのような姿にしたいのかも思い描かなければなりません。人間が生き生きと活躍する世界がどのようなものかを想像する必要があります。
そのためには、人々を解決すべき問題としてではなく、解決策の一員として巻き込むことが必要です。こうした取り組みをすべて行ってこそ、誰にとってもより良い企業と世界を築き続けることができます。
企業が取るべき3つの行動：
1. 人々が自らの目的意識を見いだし、可能性を最大限に発揮できるよう支援します。本人と協力して、目的を軸とし、未来に対応した能力開発計画を策定します。これは単にリスキリングのプログラムを実施することではありません。変化を一方的に押しつけるのではなく、人々が変化を主導できるようにすることです。
2. 安定性を確保しながら柔軟性を提供する、新たな雇用形態を先駆けて導入します。人生の段階に応じて、人々が望む働き方を選べるようにすることです。ギグエコノミーに代わる、社会的責任を果たす選択肢です。
3. 意味のある行動を通じて、未来の働き方に備える取り組みの最前線に、メンタルヘルスとウェルビーイングを据えます（「意識向上」を掲げるキャンペーンだけにとどめません）。人々が将来の選択肢を検討する際に、実践的な支援やコーチングを提供することです。
明日の仕事は再編されるかもしれませんが、人々は再編されるものではありません。人々は部品ではなく、成功する企業の魂です。企業は、人々を未来の働き方の中心に据え、自分自身の目的を理解できるようにし、心身の健康と幸福に必要な支援を提供し、居場所があるという感覚を持てるようにすることで、リスキリングやその他のキャリア形成の道を歩めるよう支援できます。
こうした支援によって人々は力を得て、未来の働き方を主体的に形づくりながら、活躍し、適応し、成長できるようになります。
