企業は、デジタル変革とサステナブル変革を並行して進める必要があります。
企業は、製品開発から製造、業務運営に至るまであらゆる場面でデジタル技術を活用し、膨大なデータを利用することができます。
真に持続可能な企業となるには、システムとプロセスの根本的な再設計が必要です。
テクノロジーとデータによって可能となる次の産業変革の時代は、すべての分野に影響を及ぼし、私たちの働き方、つながり方、消費の仕方を作り替えるでしょう。これはビジネスリーダーにとって、ビジネスモデルとバリューチェーンを持続可能な方法で変革する機会となります。その過程では、数多くのリスクを乗り越えるとともに、複雑な状況を切り抜けることになります。
私たちは、デジタル変革とサステナビリティ変革という2つの大きな変革を並行して進める必要があります。デジタル化は、ビジネスの効率と収益性を高めるだけでなく、消費者のニーズや変化する市場環境に適応する、より機敏で賢いビジネスを実現できます。スマート製品の登場により、消費者は日常生活に関する正確なインサイトに基づいて、主体的に管理する力をこれまで以上に強く持てるようになるでしょう。
同時に、ビジネスリーダーは、脱炭素化と持続可能な経済への移行という社会全体の取り組みにおいて、自らの役割を果たす必要があります。低炭素経済への移行は、グリーン水素や炭素回収・貯留、さらには電池の進化といった技術革新に大きく依存するでしょう。しかし、再生可能エネルギーへの移行だけでは、必要とされる規模の炭素削減は達成できません。製品とサービスは世界の温室効果ガス排出量の約45%を占めており、残りの55%はエネルギー利用によるものです。新たで優れた方法でビジネスを行うためには、この両方の設計と生産のあり方を見直す必要があります。
Capgeminiでは、没入型体験の開発に取り組んでいます。これにより、世界各地へ移動しなくても歴史的建造物を訪れることが可能になります。また、最新技術を活用して業界全体でグリーンイノベーションを拡大し、サステナブルなデザイン手法によって製品を再生させ、サプライチェーンの脱炭素化を進めています。AIは海洋生物多様性の保護に活用できるほか、空間データを追跡して森林への干ばつの影響を監視することもできます。
デジタル技術の導入
データ、クラウド、人工知能（AI）、そしてモノのインターネット（IoT）、5G、エッジコンピューティングは、経済と社会を変革する可能性を秘めています。これらは効率性と収益性を高めるとともに、消費者のニーズに適応するための機敏性と知性ももたらします。企業は、製品開発から製造、業務運営に至るまであらゆる場面でデジタル技術を活用し、膨大なデータを利用することができます。
この変革は、合成生物学や量子コンピューティングといった新世代のテクノロジーによってさらに加速されるでしょう。これにより、これまでにない方法で課題の解決策を見いだせるようになります。しかし、デジタル経済への移行には、サイバーセキュリティ、プライバシー、倫理、デジタルインクルージョンといった複数のリスクが伴います。企業は、信頼の喪失を避けるために、これらの要素を変革計画に組み込む必要があります。
「より多く、より良く、より少ない資源で」を実現するためのビジネスモデルの変革
よりインテリジェントで、より効率的、より持続可能、そしてより強靭な製品、業務、サービスを設計、構築、拡大するために、ビジネスリーダーは、デジタルとサステナビリティを自社のあらゆる取り組みに組み込むことで、ビジネスモデルとバリューチェーン全体を見直す必要があります。製品の環境への影響の80%は、設計段階での意思決定と関連しています。たとえば、持続可能な製品設計やサーキュラーエコノミーの取り組みは、製品の環境フットプリントを削減するだけでなく、コストと資源利用の効率も向上させ、メーカーがサプライチェーンの不足に対してより強靭になることにつながります。
現在、多くのビジネスリーダーは、サステナビリティのビジネス上の価値について依然として明確に理解していません。しかし、明日の経済は、成長を資源消費から切り離すものでなければなりません。こうした状況で成功を収めるためには、企業は今すぐサステナビリティを優先し、それを競争力の源泉とする必要があります。
環境・社会・ガバナンス（ESG）指標
サプライチェーンのESG実績を把握することは、サステナビリティに効果的に取り組む企業にとって依然として重要な課題です。データは、特にネットゼロ目標を目指す際に、実行可能なインサイトを生み出します。しかし、ネットゼロ目標を掲げる組織の45%は、排出量データを義務的な報告のためだけに利用しており、意思決定には組み込んでいません。
企業はデータを活用して、自社の影響を把握し、予測することができます。これは、気候リスクへの露出を積極的に管理することから、規制遵守の報告、新たな成長目標の達成に至るまで、幅広い範囲に及びます。環境・社会・ガバナンスの指標に対応するエンドツーエンドのデータシステムを構築することが、この取り組みの鍵となります。
現在、企業は、よりインテリジェントで、より効率的、より持続可能、そしてより強靭な製品、業務、サービスを設計、構築、拡大する手段を持っています。課題は、これらの変革をどれだけ迅速に実現し、拡大できるかにあります。真に持続可能な企業となるには、企業全体での変革と業務モデルおよびビジネスプロセスの根本的な再設計に加え、これら組織のエコシステム全体を広く動員することが必要です。
