将来の都市化の大半がアフリカとアジアで進むと予測されており、未来の都市の姿を形作るトレンドを知るには、この両地域に注目すべきである。
スマートシティにおけるハイテクで気候に好影響をもたらすインフラは、持続可能な成果を実現する鍵となるだろう。
先見性を持つ自治体は、都市システムのさらなる統合を目指すだろう。
インド・プネー郊外のPCMCスマートシティでは、救急車を呼ぶのに以前は1時間かかっていた。現在は、交通管理、医療サービス、交通機関に関する統合データシステムを活用することで、緊急サービスが「グリーンコリドー」を利用して渋滞を抜け、支援を必要とする人々のもとへ半分の時間で到達している。これが可能になったのは、市当局が指揮統制センターで統合データを収集し、チームが活動を同期させてより効率的に業務を遂げられるようにしているためである。その結果、生活の質の水準は向上しており、サービスのエネルギー効率は50%改善した。
このようなデジタル思考により、低炭素でありながら持続可能な未来にいっそう適した新たなインフラの開発が可能になっている。 気候変動への取り組みの機運が高まるなか、発展途上国で形成されつつあるパラダイムは、今日の確立された規範とは異なるものとなるだろう。アフリカにおけるマイクログリッドの普及から、アジアや中東におけるバイオマスおよび太陽エネルギーに至るまで、気候に好影響をもたらす新たなインフラは、ハイテクな手法と、非常に利用しやすい草の根ネットワークを融合させ、実効性のある変革を可能にしている。
経済の減速により、国や企業はコストと炭素効率の両面で優れた代替策を模索するようになり、その流れはこの動きを加速させる可能性が高い。このような代替策は社会開発と成長を支えるものである。世界経済フォーラムによるスマートシティ・ツールキットの最近の公開を受け、WEFスマートシティ・ツールキットを踏まえ、インフラの進化と持続可能な新しい都市の開発において、デジタル化が果たしている役割を検討するにはまさに好機である。
アフリカとアジアにおける持続可能なスマートシティ
最新のIPCC報告書で強調されているように、今後10年間に自治体がどのように進化するかが、1.5°Cの未来の可能性を維持するうえで鍵となる。2050年までにさらに25億人が都市部へ流入すると予測されており、その増加の約90%はアジアとアフリカで起こる見込みである。既存の都市化の規範の多くは炭素集約度が極めて高く、そのため新たなモデルが生まれつつある。
その好例がスマートシティの開発である。スマートシティは、安全性、セキュリティ、生活の質を高めながら、より持続可能な成長を可能にする。スマート下水道や交通管制から街路照明や教育の充実に至るまで、アフリカやアジアの多くの都市がスマートシティ技術の力を活用し、効率を高め、汚染を削減し、市民の福祉を支えている。
インドのPCMCは、インド政府のスマートシティ・プログラムの一環である。ここでは、AVEVAの統合運用センターを含むスマートシステムにより、交通の待ち時間を削減し、水漏れを最適化することで、汚染を12%削減し、下水道システムからの水の損失を25%削減することに貢献している。COVID-19の期間中、同市はデジタル式のスマートキオスクを使用して、市民にワクチン接種券を遠隔で発行することができ、人々は、より迅速にワクチンを受けられるようになった。実際、PCMCは、政府の予防接種プログラムを展開するのが最も早いインドの都市の一つであった。
もう一つの例はブラジル最大の水再利用機関であるAquapoloである。同機関のチームは、浄水場においてソフトウェアを用いたプロセス最適化にデジタル手法を導入することで、運用効率を15%向上させた。効率を高めた結果、生産される清浄な水1リットルごとに、1リットルの水が節約されるまでになり、サンパウロの限られた資源の保護に貢献している。
スマートシティのソフトウェア・ソリューションは、発展途上国の都市だけに適用されるものではない。韓国の超近代的な首都ソウルは、エネルギーの自立と共有というビジョンを実現するため、スマートシティ・ソリューションを取り入れている。当局は、100万世帯を超える家庭に太陽光パネルを設置しているほか、水素燃料電池発電所や小型風力タービンの導入を組み合わせ、炭素排出量の少ないより複雑なエネルギー・エコシステムを管理している。デジタルシステムは、再生可能エネルギーに伴う出力変動や地理的分散の課題のバランスを取るうえで鍵となるとともに、エネルギー源の分散化と多様化によって得られる強靭性を、都市が活用することを可能にしている。
統合の力
自治体、産業、政府が外向きの発想へと軸足を移し、プロセスを簡素化し、無駄な作業を最小限に抑え、価値と持続可能な成長を創出するにつれて、俊敏性と強靭性は高まっている。しかし、複雑なネットワークを統合することは困難であり、複数の異なるシステムを組み込む必要がある。こうした中、産業の変革へのアプローチを見直している自治体が現れていることは心強い。文脈に即したデータの活用を進め、人工知能と人間の洞察によってそれを高めることで、産業は効率を高め、炭素を削減し、パフォーマンスを最適化することができる。このような統合的かつシステム的なアプローチは、すでにインドのスマートシティを個別のレベルで変革しており、政府がその変革計画を迅速に拡大することを可能にしている。
世界経済フォーラムは、都市の未来をどのように向上させているのか。
都市変革センターは、都市の未来を形作る課題と機会を理解するため、都市のリーダー、企業、政府を結びつけている。
センターは、ピア・ラーニングと協働を通じて、都市が知見を交換し、共有された理解を実践的で強靭な都市ソリューションへと転換することを可能にしている。
スマートシティのビジョンの中核は人々のエンパワーメントである。共有されたデータと洞察によってチームを結集させることで、自治体はより緊密な協働を推進し、より良い意思決定を可能にしている。これはPCMCの例が示すとおりである。これは、急速に進化する気候危機に先んじるための鍵である。人々が成功できるようエンパワーすることは、低炭素の世界におけるより高い成長という成果につながる。2030年の課題は目前に迫っており、スマートシティ技術はその進むべき明確な道筋を示している。
