Z世代を含む若手の従業員は、デジタル燃え尽き症候群に直面している。
Microsoftの新たな調査によると、世界の労働者の41%が退職を考えている。
対面勤務とリモートワークを組み合わせたハイブリッド型の働き方は、バランスの維持に役立つ可能性がある。ただし、経営者はさらに取り組みを進める必要がある。
就業者の18～25歳では、半数以上が離職を検討している。そして、離職を考えているのは若年層だけではない。
報告書のタイトルは「The Next Great Disruption Is Hybrid Work – Are We Ready?」で、Microsoftはこの報告書の中で、Z世代の労働者の54%に加え、世界の労働力全体の41%が退職を考えている可能性があると指摘している。
同様に、英国・アイルランドの調査では、従業員の38%が今後6か月から1年以内に離職する予定であると判明した。また、米国の調査では、勤務先が長期的にリモートワークの選択肢を提供しない場合、従業員の42%が退職すると回答したことが報告されている。
新たな働き方の潮流
31か国、3万人以上の労働者を対象とした調査に基づくこのMicrosoftの報告書は、同社の年次「Work Trend Index」シリーズの最新版であり、生産性と活動レベルを測るために、Teams、Outlook、Office 365などのアプリケーションのデータを取り入れている。報告書では、パンデミックによって仕事の世界が大きく変わったことを示す7つの主要な潮流が取り上げられている。
柔軟な働き方は今後も定着する
リーダーは従業員の実情から乖離しており、目を覚ます必要がある
生産性の高さの陰で、労働者は疲弊している
Z世代はリスクにさらされており、再び活力を取り戻す必要がある
縮小する人間関係のネットワークが、イノベーションを脅かしている
誠実さが生産性と幸福感を高める
ハイブリッドな世界では、人材はどこにでもいる
「この1年間で、働き方ほど急速に変化した分野はない」と、Microsoftのサティア・ナデラCEOは報告書の中で述べている。「従業員の期待は変化しており、生産性をはるかに広い意味で捉え直す必要がある。協働、学習、幸福感を含め、前線の従業員やナレッジワーカーを含むすべての労働者、そして新卒者や現在就業している人々のキャリア形成を後押しするものでなければならない。これらすべてを、働く時期、場所、方法の柔軟性を確保しながら進める必要がある」
組織の縦割りが進んでいる
報告書は、柔軟な働き方やリモートワークの拡大がもたらす機会を強調する一方で、一部の人々がデジタルによる疲弊を経験していること、そしてリモートワークが縦割りの思考を助長しかねないことを指摘している。リモートワークへの移行に伴い、職場で自然に生まれていたアイデアの共有の多くが失われた。その代わりに、予定されたミーティング、定期的な近況確認、バーチャルな交流の場が設けられている。対面でのやり取りが減ったことで、個々のチームメンバーは、最も親しい同僚とだけ交流する傾向が強まっている。
報告書は次のように述べている。「パンデミックの初期において、私たちの分析では、職場での親密なネットワークとのやり取りは増加した一方で、遠いネットワークとのやり取りは減少したことが示されている。これは、ロックダウンに移行する中で、人々が身近なチームに支えを求め、より広いネットワークを手放してしまったことを示唆している。端的に言えば、企業はパンデミック前よりも縦割りになってしまった」
燃え尽きか、離脱か
リモートワークへの移行と、テクノロジーに基づくコミュニケーションへの依存がもたらしたもう一つの結果は、デジタル燃え尽き症候群という現象である。そして、最近入職した人々にとって、これは大きな課題となっている。
新しい職場に入社し、場合によっては初めて仕事を得たときの高揚感は、通常、多くの新しい人々と出会い、新しい環境に慣れ、新しい状況に適応することを伴う。しかし多くの人にとって、パンデミックにより、同僚と隔離されたままの在宅勤務が日常となった。
「調査結果から、Z世代や、キャリアを始めたばかりの人々にとって、この期間は非常に大きな混乱をもたらしていることが分かりました」と、報告書の中で引用されているLinkedInのシニア・エディター・アット・ラージであるジョージ・アンダーズ氏は述べている。「通常の年であれば経験できたはずの、対面でのオンボーディング、人脈づくり、研修を受けられていないため、足場を固めるのが非常に難しくなっています」
しかし、離職に関するデータこそ、変化がすでに新たな常態となっていることを最も明確に示しているのかもしれない。報告書によると、リモートワークが可能になったことで、多くの労働者に新たな選択肢が開かれた。オフィスに物理的に出勤する必要がなくなれば、理論上は、勤務先がどこにあってもよいことになる。そのため、調査では「従業員の41%が、今年中に現在の勤務先を離れることを検討している」という結果が示されたのかもしれない。
さらに、Microsoftの報告書の調査対象者の46%が、リモートワークの柔軟性を理由に自宅を移転する可能性があると答えた。
ハイブリッドな未来
この変化を乗り切る方法を探る上で、雇用主は「ハイブリッド」という一つの言葉を堅持すべきだと、報告書は述べている。柔軟性に欠け、勤務地に固執した働き方は、その41%の人々に離職を促し、より自分の好みに合った場所を探させる可能性が高い。現在の仕事を続けたまま別の場所での生活を考えている人々も、計画が頓挫した場合には、離職を考えるようになるかもしれない。
ただし、リモートワークがあらゆる労働力の問題を解決する万能薬というわけではない。「もはやオフィスだけに頼って協働し、つながり、社会的資本を築くことはできない。しかし、物理的な空間は依然として重要である」と報告書は述べている。「人間は社交的な生き物であり、集まって互いにアイデアをぶつけ合い、対面イベントのエネルギーを体験したいと思っている。今後、オフィス空間は、物理的な世界とデジタルな世界をつなぎ、すべてのチーム、さらには特定の役割の独自のニーズに応える必要がある」
経営者は課題に正面から取り組まなければならない
多くの経営幹部がハイブリッド型勤務モデルの要素を取り入れるとの見解を示している一方で、報告書は、多くの経営者が労働者の懸念から広く乖離していることも明らかにしている。
多くの労働者が苦しんでいると答えている一方（Z世代は60%、新入社員は64%）、全体の労働者の54%が過重労働を感じているのに対し、経営者の経験ははるかに良好である。経営者の約61%が「充実している」と答えており、これは指揮系統の下位に位置する従業員とは対照的である。
Microsoft 365担当コーポレート・バイス・プレジデントのジャレッド・スパタロ氏は報告書の中でこう記している。「オフィスでの思いがけない出会いは、リーダーが誠実であり続ける助けになる。リモートワークでは、従業員に『やあ、元気？』と尋ね、その返答から重要な兆候を読み取る機会が減る。しかし、データは明確である。私たちの社員は苦しんでいる。彼らを支える新たな方法を見つけなければならない」
