数十年にわたる一方で同じく緊急性の高いエネルギー転換を背景に、各国はエネルギーのレジリエンスについて考え方を大きく変える必要があります。
厳しい現実として、エネルギー転換への投資は十分な速さで進んでいません。銀行は、グリーン資産への投資不足が続くパターンを断ち切ることを目指さなければなりません。
金融システムの再構築が進んでおり、期限内にネットゼロを達成する能力が大幅に高まるはずです。ただし、まだ始まったばかりです。
甚大な人道的悲劇であるウクライナでの戦争は、安全で安定したエネルギー供給の必要性を浮き彫りにしました。一方、最新の報告書を発表した気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、2030年代のいずれかの時点で地球温暖化が1.5°Cに達する可能性が高いという厳しい現実を改めて示しています。
エネルギー安全保障と気候変動という今日の二重の世界的危機に直面すると、目の前にある危機に対処しようとするのが人情です。ロシア産の石油・ガスから離れながら、他の地域で新たな化石燃料生産能力に投資せずに済む方法はあるのでしょうか。〜せずに、今世紀半ばまでのネットゼロ達成を可能にするために、新たな石油・ガス埋蔵量の開発を行わないよう求めた国際エネルギー機関（IEA）の2021年の提言と、どう両立させればよいのでしょうか。
私たちは新たな局面にあります。数十年にわたる一方で同じく緊急性の高いエネルギー転換を背景に、各国がエネルギーのレジリエンスについての考え方を一夜にして大きく変えています。
戦争が始まる前から、私たちは「同期の取れていない移行」に直面していました。エネルギー需要を満たすため、発電量を40%増やす必要があるこの10年に、再生可能エネルギーは、特に石炭を中心とする化石燃料の使用を必要なだけ削減できるほど急速には拡大していません。今や課題はさらに膨らんでいます。
今日の危機から明らかになった、疑いようのない結果は二つあります。第一に、クリーンエネルギーと蓄電、電化、エネルギー効率化に向けて世界中で資金を動員し、エネルギー転換を急速に加速する必要があります。第二に、レジリエンスを組み込み、移行における化石燃料の役割をより深く理解する必要があります。後者には、化石燃料の供給源や生産者ごとの炭素強度、炭素除去技術の進展に加え、新たな石油・ガス開発と、既存の埋蔵量からの生産を最大化するための維持投資との境界が曖昧な領域への対処も含まれます。金融セクターはどちらにおいても重要な役割を担い、適切な成果を得るために政府、産業界、科学界と連携する必要があります。
金融をエネルギー転換に向けて再構築するエネルギー転換
昨年、グラスゴー金融同盟（GFANZ）が発足したことは、金融セクターにとって地殻変動ともいえる転機でした。GFANZには、「2050年までのネットゼロ」を約束し、顧客のファイナンスド・エミッションを対象とする科学的根拠に基づく2030年目標を掲げた銀行が100行以上参加しています。金融はおそらく世界で最も競争の激しいセクターの一つですが、この分野で協力が必要なことは明らかです。銀行は皆、同じシステミックリスクに直面し、移行を必要とする顧客や地域社会を共有しています。今こそ、私たちは皆、事業上の意思決定を全面的に見直し、新たなスキルを取り入れなければなりません。「ファイナンスド・エミッション」は削減を進めるべき新たな指標であり、顧客との対話や意思決定には、顧客の移行計画が欠かせません。
利害関係者が銀行のネットゼロ公約の信頼性を示す証拠を求めるなか、化石燃料への融資という難題が大きく報じられるのは当然です。この問題は白黒をつけられるものではありません。既存の石油・ガス企業のなかには、統合型エネルギー企業として移行の重要な担い手になるため、スキルや市場での強みを転用しようとしている企業もあります。また、IEAによれば、2050年のネットゼロ・エネルギーシステムにおいても、石油生産は現在の水準の25%、ガス生産は50%残ることを忘れてはなりません。この移行には維持投資が必要です。IEAは、「2021年から2030年までの上流石油・ガス投資は、年間平均3,500億ドルとなり、2020年の水準に近い」とし、その後は2030年以降に約半分まで減少するとしています。それでも、世界が2050年までにネットゼロを達成するには、新たな石油・ガス埋蔵量や炭鉱を開発しないという明確な一線が、IEAとIPCCによって示されています。
HSBCは今年3月、「地球の気温上昇を1.5°Cに抑えるために必要な水準まで、化石燃料への融資を段階的に縮小する」と明確に約束しました。これには、EUおよびOECDでは2030年までに、世界全体では2040年までに一般炭への融資を段階的に終了する方針と、今年後半に、より包括的なエネルギー転換方針を公表することが含まれます。また、エネルギーセクターに関する短期的なファイナンスド・エミッション目標を達成するとともに、今後1～2年の間に、すべての大手石油・ガス企業および大手電力・公益事業の顧客と移行計画について対話し、その後も継続的に関与していくことを意味します。
科学的根拠に基づく目標イニシアチブ（SBTi）は最近、「金融機関のためのネットゼロの基盤」報告書を発表しました。この報告書には、ネットゼロ目標の文脈において金融機関が化石燃料への融資にどう対処するかについての指針が含まれています。SBTiは、「化石燃料企業の温室効果ガス排出量に影響を与えるため金融機関が優先すべきこと」として、「化石燃料企業にネットゼロ目標と行動計画の採用を促すこと」を推奨し、「脱炭素化に取り組む能力も意思もない企業に限って投資を引き揚げる」よう勧めています。私たちもこの方針を採用しています。移行計画が提出されない場合、または繰り返し対話を重ねても計画が1.5°C目標に沿う経路と整合しない場合、顧客への融資を継続するかどうかを評価します。
エネルギー転換に年間数兆ドルを動員する
HSBCはアジアで大きな事業基盤を持ち、150年以上の歴史があります。この地域は、世界が期限内にネットゼロを達成できるかどうかを左右します。アジアでは、エネルギーシステムだけを2050年までにネットゼロへ移行する費用が、2020年から2050年までで37兆ドルと推計されています。
しかし厳しい現実として、アジアでも他の地域でも、エネルギー転換への投資は十分な速さで進んでいません。GFANZやその他の組織を通じた私たちの目標は、グリーン資産への投資不足が続くパターンを断ち切ることでなければなりません。そのための主な要素は三つあります。
1. 現在のエネルギー危機を契機に、再生可能エネルギーや幅広いクリーンエネルギーへの投資リスクを低減する、より優れた一貫性のある政策を推進する必要があります。大規模で一貫性のある炭素価格制度、信頼できる取引相手との長期的な入札、固定価格買取制度、補助金、その他の価格インセンティブを支える一貫性のある組み合わせなどが考えられます。
2. 持続可能な投資プロジェクトのパイプラインを滞らせている障害を取り除く必要があります。投資家は、プロジェクトが本当にグリーンかどうかを判断しにくいことがよくあります。情報開示基準は弱く、法域によってばらつきがあります。適切な場合には、公的資金でプロジェクトのリスクを低減し、さらなる民間投資を呼び込む、いわゆる「ブレンデッド・ファイナンス」を活用すべきです。開発保証を提供する方法や、最初の損失を引き受けるトランシェを設定する方法があります。GFANZを通じて新たなパートナーシップを築き、こうした問題の解決を後押しできます。クリーンなインフラへの投資を加速する新たな創造的解決策に加え、既存の石炭資産を早期に廃止するための解決策も必要です。
3. 規制当局は、健全性規制上の自己資本ルールをネットゼロの課題により適合させることで、セクターのシステミックリスクに対処できます。現在の健全性規制上の気候ストレステストで特定されている「ブラウン資産」の移行リスクは、秩序ある移行を妨げかねない「グリーン」分野（再生可能エネルギーの導入、クリーン燃料、電化インフラなど）への投資不足のリスクと併せて捉える必要があります。現在の自己資本規制上の扱いは、金融機関が重要な初期段階の気候技術を大規模なバランスシートで支えることや、将来のクリーンで公平かつレジリエントなエネルギー、モビリティ、インフラ、産業システムの構築に不可欠な、長期・大規模プロジェクトへの融資を妨げています。
エネルギー転換に向けた金融システムの再構築が進んでおり、期限内にネットゼロを達成する能力が大幅に高まるはずです。ただし、まだ始まったばかりで、銀行と顧客、投資家、そしてとりわけ規制当局や科学機関との間で、抜本的な協働を通じて解決すべき課題が数多くあります。しかし、「従来どおり」のやり方は変わりました。金融界は今、ネットゼロへの移行の中核を担わなければならないと理解しています。
