デジタル上のリスクはすでに高く、特に脆弱な立場にある人々にとって深刻だ。メタバースでは、安全上のリスクがさらに広がる可能性がある。
メタバースでは、こうしたリスクが悪化する可能性が数多くある。望まない接触は、より侵襲的になりうる。仮想通貨の台頭も、もう一つの課題だ。
より良い行動を促し、前向きな交流に報いる方法を見いだすことは、より安全なデジタルの未来に向けて、いっそう重要になるかもしれない。
メタバースへの関心が高まるにつれ、物理世界と仮想世界の境界が曖昧になり続ける環境に潜むリスクへの懸念が、多くの人々から寄せられている。
メタバースとは、三次元の多感覚体験を特徴とする仮想現実の世界だ（文字や画像を平面の画面に表示する現在の二次元インターネットと比べて）。一部の専門家によると、現在のメタバースに最も近いものは、フォートナイトのようなゲームやRoblox上の体験に見られる。
信頼のエコシステムを構築する
メタバース向けに開発される技術のなかに、信頼できるエコシステムを構築する必要性に対処することは、極めて重要な検討事項だ。こうした信頼のエコシステムは、技術の中核にある安全性、プライバシー、セキュリティという個別の要素に対処するため、ハードウェアとソフトウェアの開発サイクルにアルゴリズム、構造、枠組み、規制、方針を組み込むことで形づくられる。
プライバシーを確保するため、仮想世界でデータをどのように共有するかを、より慎重に検討する必要がある。メタバースの開発におけるプライバシー上の検討事項のもう一つの側面は、現実世界を排他的または悪意ある形で再現することにつながる偏見を取り除くことだ。メタバースへの参加には、統合的な新興技術の活用が伴う。そのため、環境内で提供される保護について、機密性、完全性、その他のセキュリティ面が侵害されないかを検証する、世界規模で徹底したオープンボックス型のセキュリティ検証プロセスが求められる。
こうした信頼のエコシステムは、仮想かつ没入型の存在を安定的で包摂的、そして目的意識のあるものにすることに寄与する。
メタバースでは、こうしたリスクはどのように顕在化するのだろうか？
メタバースで安全上のリスクがさらに広がる可能性を理解するには、このデジタルの未来を形づくる重要な概念を共有する必要がある。「メタバースの概念の中核にあるのは、リアルタイムでアクセスし、相互にやり取りできる仮想の3D環境が、人々の交流を変革する媒体になるという考え方だ。実用化されるには、こうした環境は拡張現実の幅広い普及に依存する。」
完全に没入型の体験でなくても、多くの人がオフラインと仮想の交流を組み合わせる時間を増やし、複合現実（MR）へと移行する可能性が高い。プライバシーやセキュリティの侵害は、交流や利用者の安全を損なう経路となる。例えば、デジタルで行う手術のために、誰かが医師になりすまして手術室の技術にアクセスするような事態が考えられる。
潜在的なリスクをよく理解するには、多くのゲームプラットフォームなど、すでに「仮想世界」を作り出しているアプリケーションを見るとよい。こうした環境では、重大な安全上の課題がすでに表面化している。例えば、再現コンテンツが、2019年のクライストチャーチのモスク銃撃事件を非常に幼い子ども向けに再現したものとして、Robloxのプラットフォーム上で何度も見つかっている。同社がこうしたコンテンツの拡散を食い止めるために大きな努力を重ねているにもかかわらずだ。
こうした仮想世界で有害なのは、暴力的な過激派やテロ関連のコンテンツだけではない。最近、FacebookのOculus Quest VRヘッドセットを使ってRec Roomをプレイしていた従業員が、数分間にわたる人種差別的な罵倒を受けたが、相手を特定することも通報することもできなかった。痴漢行為も、さまざまな理由からメタバースで問題として浮上している。
今日、デジタル上のリスクはどのような状況にあるのか？
現在のデジタル環境をいったん振り返ると、危害を受けるリスクはすでに高まっている。WEProtect Global Allianceによる最新の「Global Threats Assessment Report」によると、同団体がEconomist Impactと実施した世界調査の回答者の3人に1人（34%）は、子どもの頃、オンラインで不快に感じる性的な行為を求められたという。また、Internet Watch Foundationは、2019年から2020年にかけて、子どもが自ら作成した性的コンテンツが77%増加したと報告した。
メタバースの出現に際し、安全性に包括的に取り組むには、政府、産業界、学術界、市民社会の関係者と連携する必要がある。
メタ、グローバル安全責任者、アンティゴネ・デイヴィス
COVID-19が発生する前から、少女や若い女性の半数以上がオンラインでの虐待を経験していた。これは、ウェブの発明者ティム・バーナーズ＝リーが共同設立した団体Web Foundationが昨年実施した世界規模の世論調査によるものだ。同調査によると、画像、動画、個人情報を本人の同意なく共有する行為、いわゆるドクシングは、世界の少女や若い女性が最も懸念する問題だった。黒人の米国人の4人に1人、ヒスパニック系の米国人の10人に1人が、人種や民族を理由にオンラインで差別を受けている。白人の米国人ではわずか3%だった。リスクはすでに高く、特に脆弱な立場にある人々にとって深刻だ。
「XRに関連する安全性のために、メタバースに責任ある形で貢献するには、研究、協働、安全性への投資が必要です」と、メタのグローバル安全責任者アンティゴネ・デイヴィスは説明する。「例えば、問題のあるコンテンツや行為を利用者が管理・報告できる機能や、没入型体験向けに設計された安全ツールに投資しています。しかし、私たちだけでは実現できません。メタバースの出現に際し、安全性に包括的に取り組むには、政府、産業界、学術界、市民社会の関係者と連携する必要があります。」
脳が没入型体験をどのように解釈するかによって、メタバースでのデジタル上のリスクはより現実的に感じられるため、この点は非常に重要だ。Cyber Civil Rights Initiative代表のメアリー・アン・フランクスは、仮想現実と拡張現実に関する論文で、調査によればVRでの虐待は他のデジタル世界よりもはるかにトラウマを与えるものだと指摘している。
メタバースでは、リスクがどのように悪化する可能性があるのか？
現在のリスクがメタバースで悪化する可能性は数多くある。第一に、こうしたデジタル空間の管理方法によっては、より侵襲的なマルチモーダル環境で望まない接触が起きるリスクがある。現在、知らない人や関わりたくない人が、InstagramやFacebookなどのプラットフォームでメッセージを送ったり、友達申請をしたり、その他の方法で接触を試みたりしても、その手段は主にテキストメッセージ、写真、絵文字などに限られている。
しかし、望まない相手が誰かの仮想空間に入り込み、メタバースでその人に「ぐっと近づく」ことができる状況を想像してほしい。これをリアルタイムで報告し、防止し、対処する強固な仕組みがなければ、望まない行為につながる恐れがある。多くの企業が没入型現実に触覚を新たな感覚として取り入れようとしていることを考えると、触覚技術によってメタバースでの危害がより「現実的」に感じられるリスクは、決して荒唐無稽ではない。
例えば、多くの組織が開発している触覚グローブは、あらゆる動きについて、より精密で現実に近い感触を得られるよう触覚フィードバックを提供することを目指している。もちろん、これにより現実感が高まり、仮想環境でのつながりが強まる一方、悪意ある行為者が、まだ十分に理解されていない方法で悪用する可能性もある。
現在のデジタル生活であまりにも急速に広がる有害なコンテンツは、メタバースではより生々しい3Dや音声の望まないコンテンツとなり、より侵襲的に感じられ、それが広がる環境の多感覚的な性質によって、さらに大きな影響を及ぼす可能性がある。
仮想通貨の台頭は、オンラインで有害なコンテンツや活動が広がるうえで、しばしば新たな課題となる。例えば、子どもたちがアバターを使い、仮想ストリップクラブで仮想通貨「Robux」と引き換えにラップダンスを提供しているとされる。ActiveFenceの報告書によると、暗号資産は、児童性的虐待コンテンツ（CSAM）の購入者によく利用される。分散型の管理と金融機関からの独立性によって匿名性も確保されるためだ。
メタバースでデジタル通貨が果たすと見込まれる役割を踏まえると、有害なコンテンツの拡散につながる金銭的な動機や決済の仕組みは、Web 3.0への移行に伴って規模も複雑さも増す可能性が高い。
生体データの追跡と保存にもリスクがある。技術と人権の専門家ブリッタン・ヘラーによると、それによってプラットフォームは「あなたの実際のアイデンティティと刺激を組み合わせた、これまでにない質の情報を得ることができる。そこから、あなたが独自に何を考え、好み、望むかが分かる」。彼女は論文『現実を再構想する：人権と没入型技術』で「生体認証心理描写」という言葉を提唱し、没入型技術による新たなデータ収集が、人権、プライバシー、自己検閲に及ぼしうる影響を論じている。
では、どのような対策ができるのか？
多くの企業、学術界や市民社会の専門家、規制当局は、現実世界で許されない行為をオンライン空間でも同様に犯罪とする法律や新たな規制を求めている。例えば、Bumbleはサイバーフラッシングの犯罪化を推進している。同社の最高経営責任者（CEO）であるホイットニー・ウルフ・ハードは、議員にこう問いかけた。「路上でのわいせつな露出が犯罪なら、なぜスマートフォンやコンピューター上では犯罪にならないのでしょうか？」
人権派弁護士のアキラ・コリセッティによると、インド、カナダ、イングランド、パキスタン、ドイツは、同意なく私的な画像が共有される画像ベースの性的虐待を違法とした数少ない国に含まれる。多くの国では、女性の顔をポルノ動画に合成してメッセージングプラットフォームで共有する「ディープフェイク」のような、新たな形のデジタル虐待を取り締まる法律が整っていない。
オーストラリアのeSafety委員会は、こうした虐待を受けた人々を支援しているが、同様の仕組みや規制機能の整備で遅れている国は多い。子どものオンライン保護についても同じことが言える。「私たちの社会は、現実世界では子どもを守ると言っています。しかし、デジタルの世界で同じことが実現するのはまだ見ていません」と、司法省の児童搾取・わいせつ対策部門を率いるとスティーブン・J・グロッキは述べた。デジタル環境にも適用できるよう法律を更新することは、メタバースを統治するうえで重要な要素となる。
ホダ・アルフザイミNYUアブダビ校コンピューター工学科研究助教、サイバーセキュリティセンター長は、仮想プラットフォーム上で攻撃の仕組みを構築する手段は絶えず進化しており、開発サイクルが固定されることはないと付け加えた。開発するコンテンツの完全性、環境内で生まれる交流、そして提示される仮想世界全体の安定性を守るため、技術のソフトウェア要素とハードウェア要素の構築にあたり、技術固有のセキュリティ上の配慮を組み込むことに注意を払うべきだ。ここで考慮すべき要素は一つではない。機密性、完全性、真正性、アクセシビリティ、プライバシー、安全性のすべてを考慮する必要がある。過去には、ValveのOpenVRプラットフォームなど、オープンソースのプラットフォームを通じて仮想デバイスへの攻撃が構築されてきた。
重要な仮想インフラにおいて、こうした事態が繰り返されないようにするには、どうすればよいのだろうか？
市民社会組織であるAccess NowとEFFは、仮想現実と拡張現実の文脈における人権への対応を、各国政府やその他の関係者に求めている。
改善できるもう一つの主要分野は、プラットフォームが採用する方針、執行、そして全般的なモデレーションの仕組みだ。
「VRとARのプラットフォームには、この技術が私たちの脳にどう作用するかに基づき、没入型環境に特化した利用規約が必要です。既存のソーシャルメディアのルールをそのままメタバースに適用することはできません」と、技術と人権の専門家であるヘラーは述べる。「これは重要です」とヘラーは強調する。「デジタル世界におけるプラットフォームの統治では、コンテンツに加えて行動も規制しなければならないからです。」
現在、仮想世界で最も一般的な統治形態の一つは、事後対応型で懲罰的なモデレーションだ。これでは危害が起きること自体を防げず、悪意ある行為者が方針の境界を巧みにすり抜けるようになると、処分を回避されることも多い。より良い行動を促し、前向きな交流に報いる方法を見いだすことは、より安全なデジタルの未来に向けて、いっそう重要になる必要がある。特にメタバースで安全上のリスクが高まることを考えれば、なおさらだ。
