中東は気候変動の脅威に特に脆弱であり、これらの脅威は『グローバルリスク報告書2021』で最も重大なリスクの一つに挙げられています。
この地域では、気候変動への対処を最優先課題とすべきです。
適応、緩和、リスク評価に重点を置いた戦略によって、リーダーたちはどのように変化を起こせるでしょうか。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックがもたらす壊滅的な影響が世界中で続くなか、人類が直面する長期的な最大の脅威である気候変動は、消え去ったわけではありません。
世界経済フォーラムの『グローバルリスク報告書2021』は、異常気象、気候変動対策の失敗、人間による環境破壊などの環境リスクを、影響の大きさと発生可能性の双方において、世界最大のリスクとして挙げています。
このことは、翌年に向けて政策立案者が気候変動を最優先課題の一つとすべきであることを改めて示しています。同時に、企業のリーダーにとっても最優先課題でなければなりません。気候をめぐる議論は変化しました。持続可能な資金調達モデルや慣行を採用する経済や組織に、投資家がますます資金を振り向けるなか、気候変動は世界的なビジネス上の必須課題へと進化しています。世界が直面する最大の課題に取り組むうえで、ステークホルダー資本主義の重要性が世界でますます認識されています。
中東は気候変動によるショックに特に脆弱で、水不足、高水準の汚染、降雨量の減少、干ばつ、生物多様性の喪失など、さまざまなリスクに直面しています。
世界人口の増加に伴い、2030年には世界全体でインフラ投資が90兆ドルに達すると見込まれるなか、官民のリーダーが協力し、より持続可能で強靱な中東を築く機会があります。
世界的なパラダイムシフト
世界の気候にとって、2021年は極めて重要な年となる見通しで、11月にグラスゴーで開催されるCOP26サミットで締めくくられます。その日を迎える前から、世界中の人々は、リーダーたちが気候危機との闘いに向けて断固たる行動を取ることを期待しています。
英国、中国、日本を含む主要経済国や経済圏は、すでにネットゼロ目標を掲げています。
米国では、ジョー・バイデン大統領がパリ協定に復帰したことが、同政権が気候変動対策に真剣に取り組む姿勢を示しています。
EUでは、排出量と廃棄物に関する目標の順守がますます法制化され、民間部門もグリーン移行で大きな役割を担っています。
市場からのシグナルの変化が、世界的な勢いをさらに強めています。ファンドマネジャーは、重要な金融・投資判断にあたり、環境・社会・企業統治（ESG）報告書をますます求めるようになっています。また、世界の投資家は企業に対し、持続可能な事業を促進する明確なビジョンと、事業運営のバリューチェーン全体を対象とする堅固なESG戦略を示すことを期待しています。持続可能性をめぐる議論は、世界的なビジネス上の必須課題となりました。これは、ほんの数年前までの常識から大きく変化したことを示しています。
MENA地域における機会
MENA地域の一部の政府は、持続可能性を前進させるための重要な措置を講じています。UAEの気候目標と同様に、地域最大の経済規模を持つサウジアラビアも、ビジョン2030の柱の一つに持続可能性を据えました。同国政府は、炭素依存型経済から多角化経済への転換を進めるなか、風力、太陽光、水素エネルギーを含むグリーンエネルギー関連のプロジェクトを数多く立ち上げています。
エジプトは再生可能エネルギー事業の実施に向けた取り組みの一環として、額面7億5,000万ドルの同国初のグリーン・ソブリン債を発行しました。さらに、プラスチック汚染に対処するため、新たな廃棄物管理法により、使い捨てプラスチック袋の製造、輸入、輸出が制限されています。
ネットゼロへの取り組みと持続可能性に関するこれらの取り組みは、企業が新たなESG基準を満たすためにビジネスモデルを更新できる環境を整えます。
地域の企業は、ESG目標を自社の戦略に不可欠な要素として組み込み、政府の方針と整合させています。
ネットゼロに関する法的拘束力のある規範や規制が生まれる傾向を先取りし、こうした優先課題をビジネスモデルと事業運営に取り入れることで、企業は長期的に投資家にとっての重要性を高めます。
未来に向けた枠組み
こうした期待の変化を踏まえ、先進的な企業は、適応、緩和、リスク評価という三つの必須課題を枠組みとして、持続可能性を捉える必要があります。
第一に、長期的な投資戦略を策定するため、地域の企業は気候の変動が各事業部門にどのような影響を及ぼすかを十分に理解しなければなりません。株主、従業員、そしてより広範なステークホルダーを保護するとともに、不確実性を低減する必要があります。
第二に、温室効果ガス排出量を削減するための指標を特定し、エネルギー効率を高めて運営コストを削減すると同時に、炭素を排出しないエネルギーの生産へ移行する準備を進める必要があります。
最後に、廃棄物の削減、資源へのアクセス、操業許可の安定化、規制への適応、潜在的な評判リスクの緩和、顧客需要への対応など、さまざまな分野の将来リスクを評価すべきです。
こうした措置を講じることで、民間部門のリーダーたちは、啓発キャンペーンやメディアを通じて地域に広がる持続可能性の実践に関する情報を増やすことに貢献します。
気候危機の緊急性と、それが地域に及ぼす影響を踏まえると、2021年は持続可能性アジェンダを前進させ、既存の機会をさらに生かす年となり得ます。これは、より持続可能で包摂的な中東を築くうえで極めて重要です。
この記事は当初、次の媒体に掲載されました。ザ・ナショナル。
