企業がESG目標の達成に意欲を見せる中、グリーンテック・エコシステムは活況を呈しています。
投資家は、社会的・環境的な目的意識を持ちながら、収益性の高い機会を探し求めています。
しかし、目標が確実に達成されるよう、気候変動インパクトの測定方法をより深く理解する必要があります。
テック分野では、同じく大きな環境課題への取り組みに向けた壮大な野心が見られます。企業やブランドもESG（環境・社会・ガバナンス）目標の達成に意欲的であり、こうした革新的技術を自社の業務に取り入れたいと考えています。個人投資家・機関投資家を問わず、投資家はこの分野で収益性の高い機会を探す一方、投資を通じて社会をより良くしているという目的意識も感じています。そのため、アジア地域だけでもグリーンビジネスの市場規模が、2023年までに4兆ドルから5兆ドルに達する見込みであるとする、次の調査結果も驚くにはあたりません。マッキンゼー（出典：マッキンゼー）
これらは非常に有望ですが、善意に基づく取り組みや投資が持続可能性へのインパクトという点で真に効果的な成果につながるよう、あらゆるレベルの投資家がさらに取り組みを進める必要があります。現在、持続可能性への認識は高まっているものの、投資を通じてインパクトを確保することはますます難しくなっています。これは主に、市場の混雑が進み、グリーンウォッシュのリスクが高まっていることによるもので、機会を精査し吟味するには多くの時間を要します。したがって、インパクト目標を達成するためには、後付けで加えるのではなく、最初の段階から、より深い理解、デューデリジェンス、目標設定をプロセスに組み込む必要があります。
ただし、このプロセスは投資をもって終わるものではありません。同様に重要なのは、投資家や企業に対し、持続可能性への取り組みについて説明責任を果たさせる測定の仕組みです。
環境・社会インパクトの測定
ここで標準化され測定可能な手法が役立ちます。国際的に認知された基準に従うことで、イノベーター、投資家、企業は、地球にプラスの実質的な変化を生み出すべく、意図的かつ協調的な取り組みで連携することができます。
例えば、次のような枠組みに従うことができます。ストックホルム・レジリエンス・センターのプラネタリー・バウンダリー・フレームワークこれは、地球の自然システム内において人類にとって安全な活動領域を定義する科学的アプローチです。淡水利用から成層圏オゾン層の破壊に至るまで、9つのプラネタリー・バウンダリー（地球の限界）を特定しており、取り返しのつかない環境変化を回避するために超えてはならないとしています。既にいくつかの限界は超えられていますが、企業、イノベーター、投資家は、さらなる損害を食い止めるために自社の取り組みをこれらの限界に整合させる方法を示し、持続可能性への取り組みのインパクトを捉えるための測定システムを活用するうえで、プラネタリー・バウンダリーを引き続き参照することができます。
また、次の枠組みもあります。IRIS+フレームワークこれは、インパクト測定を支援し、経営判断に役立てるため、Global Impact Investing Networkが無料のリソースとして作成したものです。例えば、ベンチャーキャピタルかつインキュベーターであるThe Mills Fabricaは、両方の枠組みに基づいて主要なインパクト指標を分類しています。これにより、同社の投資判断が幅広い差し迫った環境・社会課題に対応し、繊維・アパレルおよびアグリフード分野のスタートアップへの投資やインキュベーションの取り組みが、環境・社会への良い影響につながるよう確保しています。
ケーススタディ：化学リサイクル技術
同社のポートフォリオ企業の一つであるCircを例に挙げます。Circは、ポリコットン（ほとんどの衣類の素材）を再利用可能な繊維にリサイクルできる化学リサイクル技術を開発した先駆者です。毎年800億点の新しい衣類が生産されている中、世界の耕作地の2.5％が綿花生産に利用され、世界で使用される殺虫剤の16％がこの作物に使われています。こうした状況に対応するため、Circは2022年に41トンの素材をリサイクルしました。これは、66トンの二酸化炭素換算（MTCO2e）に相当します。
明確な測定の枠組みがあれば、投資家は、Circがポリエステルの生産や綿花栽培にかかる圧力をどのように軽減しているかを理解でき、土地利用の圧力、化学物質・水の使用量の削減、温室効果ガス排出量の全体的な削減にどのように貢献できるかを把握できます。これにより、投資家はCircのミッションをより効果的に支援するとともに、自らの投資が実際に地球にプラスの影響をもたらしていることを理解できます。
ケーススタディ：無毒の繊維染色
Colorifixもその一例です。繊維産業のサプライチェーンの中で最も汚染の大きい工程の一つである繊維染色に対応するため、Colorifixは微生物を利用して、わずかな水と有害な化学物質を使わずに色を生み出す方法を開発しました。
生物のデジタルDNAシーケンシングを用いて自然界の色を探索することで、同社は方法を見出し、従来の染色方法と比べて水の使用量を79％、化学製品の使用量を65％、天然ガスの使用量を51％削減しました。これは、炭素集約度が31％低く、富栄養化が37％少なく、オゾン層の破壊が38％少なく、元素の非生物的枯渇が61％少ないことにつながります。測定の枠組みに従うことで、Colorifixのような企業は、自社の技術を通じて問題を特定し、対処することができます。
事業上の利益と持続可能性目標のバランス
これらの枠組みは、持続可能性への取り組みが、地球の劣化と同様に、すぐには目に見えず、影響も即座には現れないため、特に重要です。投資家にとって、企業が直面する課題にどのように取り組んでいるか、どのようなインパクトを生み出しているか、そして今後どのようなインパクトを生み出すのかについて、測定可能なデータに基づく詳細な理解を持つことは、一ドル一ドルが真に価値のある大義、測定可能な実際の成果に向けられるようにするうえで極めて重要です。
また、事業上の利益と持続可能性目標のバランスは、環境および社会の原則を最初から考慮した、先見性のある投資プロセスによって実現可能であることも示しています。そして、地球市民として、利用可能な手段に関するより広範な知識と、測定がなぜ重要なのかについての理解が必要です。自分自身に説明責任を果たすだけでなく、互いに責任を持ち合い、コミュニティとして協力し、投資とイノベーションを通じて地球に真の変化がもたらされるよう努める必要があります。
