この2年間で、医療システムの脆弱性と分断が明らかになりました。
今後も別のショックに直面することは確実であり、だからこそ今から備えなければなりません。
変えるべき点と、その進め方をご紹介します。
医薬品へのアクセスにおける慢性的な不平等は、現在進行中の世界的な新型コロナウイルスワクチンの不公平という危機よりも以前から存在しています。例えば、毎年約570万人が、抗生物質へのアクセスや購入ができないために死亡しています。しかも、この数字はパンデミックの影響を受けた年ではなく、通常の年のものであるという厳しい現実があります。世界の多くの地域では、必須の医療製品が依然として高価で入手困難であり、特に低所得国および中所得国に住む世界人口の83％に深刻な影響を及ぼしています。
過去2年間で、現在の医療システムが極めて脆弱で分断されており、混乱に対して弱いことを私たちは目の当たりにしてきました。パンデミックはシステムのどこに亀裂があるかを示し、それを押し広げることで、次のような深刻な問題を浮き彫りにしました。世界的なワクチンの不公平および医療用酸素へのアクセス。これは代表的な二つの例です。
この状況は変えなければならず、また変えることができます。新たなインフルエンザウイルスによる別のパンデミック、すでに深刻化している抗菌薬耐性の世界的危機の悪化、あるいは医療サプライチェーンの重要な拠点に影響を及ぼす気候関連災害など、今後も多くのショックに直面することは確実です。
こうした将来の脅威に対してグローバルおよびローカルな医療システムを強化するためには、医療のあらゆる領域に目を向けなければなりません。例えば、低所得国の病院が医療用酸素を安定的かつ手頃な価格で確保できるようにするにはどうすればよいでしょうか。そうすれば、肺炎の子どもが命を救う治療を受けられたり、麻酔下での手術を安全に実施できたりします。
適切な抗生物質が常に利用可能であり、感染症が長引いたり致命的になったりすることがないようにするにはどうすればよいでしょうか。医師が患者の1型糖尿病を特定するための正しい診断ツールを利用できるか、そして患者がその病気を管理するために、手頃な価格のインスリン、注射針、モニタリング機器を長期にわたって入手できるか。さらに、医療システムに極度の負担がかかる時期であっても、医療サプライチェーンがアクセスを常に保証できるほど強固であることをどのように確保できるでしょうか。
強固で回復力のある医療システムを構築するには、製薬業界のリーダーシップが不可欠です。アクセス・トゥ・メディシン財団では、長年にわたって実施してきたアクセス・トゥ・メディシン・インデックスなどの研究プログラムを通じて、この分野の企業の取り組みを追跡しています。また、最近、有望な変化が見られています。世界有数の研究開発型製薬企業やジェネリック医薬品メーカーの一部が、大手企業がアクセス向上に向けて着実な措置を講じれば何が達成できるかを示しています。
これらの企業は、さまざまな国や市場において、アクセスに関する長期的な計画をより積極的に活用しており、その結果、疾病負担とリスクの高い低所得国の患者に主要な医薬品が届くケースが増えています。また、一部の製薬企業は、現地の生産能力の構築、企業の優先事項の見直し、長期的な投資戦略の再構築を進め、より多くの人々に影響を与えることに成功しています。
しかし、こうした取り組みにもかかわらず、進展は一握りの企業に集中しており、また少数の国で限られた範囲の疾病にとどまっています。画期的ながん治療薬など、多くの新しい治療法は、低所得国および中所得国の大多数の人々にとって依然として手が届かないままです。
本インデックスで追跡している大手製薬企業20社は、「アクセス戦略」を、が共同で管理する主要医薬品の半数未満に適用しています。こうした戦略は、医薬品の入手可能性と手頃な価格を両立させることで、人々の生活を大きく改善する可能性があります。しかし現状では、9億3,000万人が、医療費が世帯予算の10％を超えるために、世界中で貧困の瀬戸際での生活を余儀なくされています。
システムは最も弱い部分によってその強さが決まります。現在、世界の医療システムの最も弱い部分は、医薬品へのアクセスです。求められる規模で医療システムを変革するには、多面的かつ協働的なアプローチが必要です。ワクチンメーカー、医療ガス企業、診断薬企業、ジェネリック医薬品メーカーはいずれも、アクセスを高め、システムを将来のショックに備えさせる上で重要な役割を担っています。そのため、今後、これら各分野の主要な企業グループを動員し、正しい方向へ導いていく計画です。
進展が可能であることを示す前向きな兆しは、最近実施された一連の円卓会議で見られています。この会議では、低所得国および中所得国における医療用酸素へのアクセス拡大の機会が検討されました。医療分野以外の人々も変化をもたらすことができます。投資家は企業の長期戦略を方向づける力を持っており、変化を起こす準備ができている投資家の数が増えていることが見受けられます。公共部門では、政府や調達機関が革新的な政策立案を通じて産業界のパートナーにインセンティブを与えることができます。例えば、英国で現在試行されている、サブスクリプション型の「ネットフリックス・モデル」による抗生物質の取り組みなどがあります。
新型コロナウイルス感染症から得られる重要な教訓は、現状のまま放置しても公平なアクセスは自然に実現しないということです。2020年末に最初のワクチンが承認され、供給が開始されてから1年が経過した時点でも、低所得国に住む人々の93％は、まだ一回分の接種も受けていません。新型コロナウイルスワクチンの不公平は、驚くにはあたらないものの、決して受け入れられない例であり、私たちの医療システムに内在する慢性的な問題を示しています。それは、より広範な問題にも光を当てています。
端的に言えば、より多様な医療関連企業が決定的な行動を取らない限り、アクセスの問題の規模を解決することはできず、世界の医療システムを将来のショックから守ることもできません。医療システムは複雑で相互に結びついており、弱い部分に目を向けてこそ、システム全体を強化できます。医療分野全体にわたる最も重要な企業を動かすことは、何百万人もの人々の生活を変え、来るべきあらゆる課題に私たち全員が備えることにつながるでしょう。
