テクノロジー企業はデジタル破壊を生き延びられる――その方法とは

• テクノロジー産業は本質的に破壊的です。いったん企業が後れを取ると、競合に追いつくのは困難になることがあります。
  

• その結果、テクノロジー企業は先頭を走り続けるために、絶えず進化と革新を迫られています。
  

• では、デジタル破壊を乗り越えた企業と、後れを取った企業を分けたものは何でしょうか。

大手テクノロジー企業を取り巻く環境は、世界各地で規制当局による監視や独占禁止法に基づく取り組みが強まるなか、ますます厳しさを増しています。しかし実際には、規制だけで頂点に立つトップ企業の地位が覆る可能性は低いと考えられます。忘れてはならないのは、テクノロジー業界では頂点における急速な入れ替わりこそが常態だということです。

過去20年間に、最も高く評価されたテクノロジー企業の入れ替わりの大きさを見るだけでも、それは明らかです。2009年までに、1999年時点で世界で最も高く評価された15社のリストの約半分が新興企業に取って代わられました。2009年から2019年の間に、上位15社の40%が再び入れ替わりました。20年間を通じてリストに残ったのは、マイクロソフト、インテル、シスコ、オラクルの4社のみです。

規制環境がどう変化しようとも、こうした急速な動きが止まることはないと考えるのは妥当です。テクノロジー経営幹部が規制の動向に注意を払うのは当然ですが、彼らは最も根強い課題から目を離すべきではありません。その課題とは、技術の導入に関連する顧客のニーズや行動を先取りし続けることと、競合への警戒を怠らないことです。これは、業界に絶えず生じる破壊や指導者層の交代という文脈において、とりわけ重要です。テクノロジー分野の活力と革新の能力は、規制の有無にかかわらず、創造的破壊の速度に直結しています。

このような力学は、ほとんどの産業では当たり前ではありません。Bain & Companyの調査研究は、2019年に1,300社以上の企業について1996年から2018年までの業績を分析したもので、テクノロジー企業は小売業の企業と比べて12%、金融サービス業の企業と比べて25%、破壊を受ける可能性が高いことを示しています。金融サービス業も、これまで破壊を経験してきた他の産業の一つです。「破壊」という言葉はやや決まり文句になっていますが、ここでは、年間の時価総額の伸びが、所属セクターの平均を2%以上、少なくとも3年連続で下回っている企業を特に対象としています。破壊を受ける可能性が、テクノロジー企業より高いのは、先進的な製造業とサービス業の企業だけです。

破壊はテクノロジー分野で単により一般的であるだけではありません。その影響はより深刻で、恒久的になることもあります。テクノロジー企業がいったん後れを取ると、そこから追いつくのは困難になり得ます。同じBainの調査研究によると、破壊を受けたテクノロジー企業が、セクター平均以上の時価総額の伸びを取り戻す可能性は、例えば小売業の企業と比べて12%低く、ヘルスケア業の企業と比べて17%低くなっています。さらに注目すべきことに、データによれば、テクノロジー企業がセクターから3年間遅れると、状況を好転させる可能性は20%を下回り、時間の経過とともにさらに低下し続けます。

さらに、最近の証拠によれば、最大規模のテクノロジー企業、すなわち主要なクラウドツールおよびサービスの提供企業でさえ、破壊の影響を受けることが示唆されています。10年前、ハイパースケーラー（マイクロソフト、アップル、アマゾン、グーグル、フェイスブック）は拡大するなかで、互いの領域にほとんど踏み込みませんでした。しかし過去5年間で、各社は互いの中核事業へと次第に参入するようになっています。例えば、アマゾンはオンライン広告分野でフェイスブックとグーグルに挑んでいます。マイクロソフトとグーグルは、クラウドインフラ・アズ・ア・サービス分野でアマゾンの主導的地位に挑んでいます。

また、10年前にはハイパースケーラーは明らかに米国特有の現象でした。今日では、テクノロジー分野の競争は明確に世界規模化しており、中国を拠点とするアリババグループとテンセントは、現在、世界で最も価値の高い企業の2社となっています。

最後に、テクノロジー分野外からの新規参入者も勢いを増しています。ウォルマートはオンライン小売でアマゾンに挑み、ディズニーは動画配信の競争に加わり、ネットフリックス、アマゾン、アップルと競合しています。

これら大手テクノロジー企業間の競争の激化は、活発なイノベーションを刺激しています。例えば、今日のテクノロジー分野で最も価値創造が活発な分野の一つが、クラウドネイティブ・ソフトウェアです。これらの企業には、Confluent、Snowflake、MongoDB、Elastic、およびTwilioが含まれ、S&P Capital IQ、Pitchbook、Cowenのデータに基づくBainの分析によれば、これらの企業は過去2年間で企業価値を合計4,000億ドル以上増加させています。これらの企業の一部のルーツは、大手クラウドサービス提供企業の内部で解決された技術的課題や、そこで訓練を受けた経営陣にたどることができます。同様に、今日のテクノロジー分野で最も注目すべきイノベーションの多く（マイクロサービス、エッジコンピューティング、人工知能、シリコン設計を含む）は、主にクラウドサービス提供企業によって推進されています。

こうした現実は、規制当局の任務をさらに困難にしています。大手テクノロジー企業が互いを避けていた時期には、データ共有に関する新たなルールや、合併・買収への制約を正当化することがより容易でした。より競争の激しい今日の現実では、規制措置は、世界的なリーダーシップのバランスを変化させる可能性、自然なスケールの利点を損なう可能性、そして新しいコンセプトを拡大する際のイノベーションおよびそれに伴う消費者利益を減少させる可能性をもたらします。規制当局が次に何を行うにしても、これらの市場における既存の破壊性と、その中にある企業による革新的な貢献を慎重に考慮すべきです。