デジタル技術を大規模に導入すれば、排出量が最も多い3つのセクターであるエネルギー、素材、モビリティにおいて、2050年までに排出量を20％削減できる可能性があります。
これらの産業では、デジタル技術の導入を加速することで、2030年までにすでに排出量を4～10％削減できます。
データの透明性、デジタル人材、パートナーシップが、デジタル技術の大規模導入に欠かせない要素となります。
気候変動の影響は日ごとに深刻さを増していますが、2030年に向けた公約による排出量削減はわずか7.5％にとどまると予測されています。私たちには2030年までに55％の削減が必要です。パリ協定の目標達成に向けた軌道を維持するためです。このギャップを埋めるには、効率性、サーキュラーエコノミー、持続可能性を軸に、排出量の多いセクターを再構築する必要があります。デジタル技術は、この変革を加速させる助けとなります。
アクセンチュアが世界経済フォーラムと共同で行った分析によると、デジタル技術を産業全体に大規模導入すれば、最大20％を達成できる可能性があります。これは、エネルギー、素材、モビリティ産業で国際エネルギー機関が示すネットゼロへの道筋に沿って2050年までに必要となる削減量のうちの割合です。これらの産業では、デジタル技術を迅速に導入することで、すでに排出量を4～10％削減できます。
エネルギー、素材、モビリティ分野の機会
エネルギー、素材、モビリティは、排出量が最も多い3つのセクターであり、2020年の総排出量にそれぞれ34％、21％、19％を占めています。また、デジタル技術による排出削減の可能性が最も高いセクターでもあります。ここには、影響力の大きいデジタル技術の4つの分類が含まれます。
人間の知能を拡張する意思決定技術
データを収集し、物理的なプロセスを変えて持続可能性を高めるセンシング・制御技術
今日のあらゆるデジタルビジネスにおいて、効果を実現する中核となるイネーブリング技術
現在の業務にすでに存在する基盤技術。
エネルギーセクターでは、デジタル技術の活用事例により、2050年までに温室効果ガス（GHG）排出量を最大8％削減できることが、当社の調査で示されています。炭素集約型プロセスの効率を高め、建物のエネルギー効率を向上させるほか、クラウドコンピューティングを活用した人工知能や、5Gで高度に接続された施設を用いて再生可能エネルギーを導入・管理することで実現します。
インテンシティはその好例です。シュナイダーエレクトリックのこのビルには、モノのインターネット（IoT）対応ソリューションが導入され、エンドツーエンドのデジタルアーキテクチャを通じて、6万件を超えるデータポイントを10分ごとに取得しています。スマートグリッドに対応し、エネルギー自給を実現しており、4,000 m2の太陽光パネルと2基の垂直軸型風力タービンを備えています。インテンシティは独自のビルディング・インフォメーション・モデリング（BIM）システムを持ち、建物の構造とエネルギーモデルを正確に反映して、実際の建物のエネルギー挙動を再現できます。
素材分野では、デジタル技術の活用事例により、2050年までにGHG排出量を最大7％削減できます。採掘や上流工程の生産を改善し、ビッグデータ分析やクラウド／エッジコンピューティングなどの基盤技術を活用することで実現します。さらに、ブロックチェーンを活用する事例は、プロセスの効率を高め、サーキュラーエコノミーを促進する可能性があります。
モビリティ分野では、当社の調査によると、デジタル技術の活用事例により2050年までにGHG排出量を最大5％削減できる可能性があります。IoT、画像、位置情報などのセンシング技術を活用してリアルタイムデータを収集し、システムの意思決定に役立てます。最終的には、鉄道と道路輸送の双方で経路の最適化を改善し、排出量を削減できます。
たとえば、モビリティ・アズ・ア・サービス（MaaS）プラットフォームは、消費者向けの高度な移動計画ツールとして普及が進み、電動自転車、スクーター、公共交通機関など、低炭素な選択肢を幅広く促しています。Uberは顧客向けアプリとデジタルプラットフォームにライドシェア以外の選択肢を追加しました。このプラットフォームは分析機能を使い、消費者に交通手段を提案します。他の研究では、MaaSが個人の自家用車利用に取って代わった場合、排出量を50％超削減できるとの推計が示されています。
優先的に取り組むべき影響力の大きい活用事例があり、大規模導入すれば、エネルギー、素材、モビリティ各セクターで最大の効果をもたらせます。
世界の排出量を削減しながらデジタル導入を拡大する3つのステップ
機会は明らかです。産業の脱炭素化に大きな可能性を持つデジタル技術の活用事例を導入すれば、企業はネットゼロの目標をより迅速に達成できます。世界経済フォーラムのパートナー企業の多くが、こうした先進事例の導入を始めています。企業は互いに学び、協力することで、事業、システム、人材、パートナーシップを大規模かつ迅速に変革できます。
第一に、企業はデータが共有され、自律的かつ接続可能であり、原材料の特定・追跡から経路の最適化、効率の向上まで、幅広い成果を支える透明性を確保できるようにしなければなりません。新たなデータアーキテクチャに投資し、認知された枠組みを社内の報告体制に取り入れる必要があります。これにより、データを利用可能で標準化された共有可能なものにし、バリューチェーン全体や従来の事業環境の外にいるパートナーとも共有できます。
第二に、企業はデジタル包摂とスキル開発を優先しなければなりません。現在および将来の従業員が新しい技術にアクセスできるようにするとともに、排出量の多い産業でデジタル技術を大規模に導入し、業務プロセスを変革するために必要なスキルを身につけられるようにする必要があります。
第三に、企業は社内のデジタル、サステナビリティ、オペレーション各チーム間だけでなく、バリューチェーンや産業を越えた協力も促進しなければなりません。民間企業、スタートアップ、テクノロジー提供企業、投資家、公共機関のパートナーシップは、投資の拡大、技術リスクの低減、知識共有の加速に不可欠です。
クリーンエネルギーへの移行を加速するデジタル変革は、包摂的で持続可能なものとし、その恩恵がすべての人に行き渡るようにすることが重要です。さらに、デジタル技術そのものの排出フットプリントを軽減し、地球に圧倒的にプラスの影響をもたらすようにしなければなりません。
