企業は脱炭素競争において極めて重要な役割を担っている。
エネルギー転換を主導する企業は、自社を守りリスクを軽減するという「守り」と、新たな価値を創出するための先手を打つという「攻め」の両方を実践している。
次の4つの基本的な問いに答えることで、企業は成功への道筋を描くことができる。
米国、トルコ、ギリシャの各地で火災が猛威を振るい、ベルギーとドイツでは観測史上の大洪水が押し寄せるなか、国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は 衝撃的な警告を発表した。すなわち、各国が今日直ちに排出量を大幅に削減したとしても、今後20年間で世界の気温は摂氏1.5度前後まで上昇する可能性が高いというものだ。この深刻な報告書は、国際エネルギー機関（IEA）の発表に続くものとなった。IEAによれば、COVID-19パンデミックからの経済回復により、今年の世界の炭素排出量は15億トンに増加しているという。
こうした切実な証拠と疑いようのない警告を受け、企業は脱炭素競争における自らの重要な役割と、取り組みを強化する緊急の必要性にいっそう目を向けるようになっている。多くの経営幹部は、脱炭素を企業の最優先課題に据えるだけでなく、より野心的な目標を実現することが不可欠だと認識している。すでに多くの企業は、スコープ1および2の排出量（自社が直接排出するもの）の削減から、スコープ3（サプライチェーンや製品の消費者に由来する、管理が難しい排出量）を含む取り組みへと重点を広げている。
脱炭素のための2つの指針
一般的に、炭素転換を主導する企業は次の2つの指針に従っている。
1. 守りと攻めを同時に実践する。
2. 脱炭素を、フルポテンシャルの変革を加速させる手段と捉える。
多くの企業は、自社を守る手段として脱炭素の取り組みを始める。多くの場合、報告義務への対応や株主の期待を見据えた準備がその契機となる。また、物理的リスクの軽減策についても検討する。例えば鉱業や農業の企業は、気候変動に関連する水不足、洪水、気温上昇が生産性にどのような打撃を与えるかを予測する必要がある。守りの姿勢にはまた、座礁資産の問題への備えも含まれる。
しかし炭素転換は、下振れリスクと同様に、上振れの機会ももたらす。企業は新たな価値を創出するための先手を打つことで攻めの姿勢を取っている。例えばボッシュは、カーボンニュートラルの達成にとどまらず、他社の脱炭素を支援する新たな製品やサービスの開発も進めている。
全面的な戦略の刷新を受け入れることが、2つ目の指針である。昨年、石油・ガス、公益事業、新エネルギー、化学、アグリビジネス、鉱業・鉱物サービス、金融市場の80名のビジネスリーダーを対象にBain & Companyが実施した調査では、60%がエネルギーまたは資源の転換が自社の業界の将来にとって中核的であると回答し、35%がすでに優先事項を変更し、新たな機会の創出に着手し始めていると回答した。これらのリーダーは、気候変動への対応には、組織のあらゆる部分に及ぶフルポテンシャルの変革が必要であることを認識している。
企業は3つの種類の変革を追求している。ユニリーバのように、中核事業を持続可能性へと進化させた企業もある。第二の中核事業を加えた企業もある。フィンランドのネステは、世界最大の再生可能ディーゼル生産者になった。同社は従来の石油事業と並行して事業を展開し、その過程で社名から「oil（石油）」の文字を外した。さらに、中核事業そのものを全面的に転換した企業もある。デンマークのオーステッドは、炭素という課題を好機として捉え、洋上風力の市場を開拓した。
脱炭素に取り組むために答えるべき4つの問い
炭素転換を進めるなかで、企業は次の4つの大きな問いに答えなければならない。
1. 一貫性があり目に見えるリーダーシップのコミットメントと、整合したインセンティブが存在するか。
最も優れた企業の意図であっても、CEOによるコミットメントと方向性の提示がなければ成功しない。トップリーダーは、対外的なコミットメントを行動によって裏付け、脱炭素を組織内の継続的な対話に組み込む必要がある。企業は、インセンティブが脱炭素の成果と連動しているよう確保し、組織全体に広く浸透させなければならない。炭素目標に結び付いたこうしたインセンティブは、ボッシュが2020年にカーボンニュートラルな事業運営を実現できた重要な要因であった。
2. 事業部門の管理職が所有する、実現可能な計画があり、拠点間で厳格な優先順位付けが行われているか。
最良の成果を上げている企業は、脱炭素の野心を、事業部門の管理職が責任を持つ運営計画の目標へと落とし込んでいる。これらの企業は、脱炭素の取り組み全体を通じて価値を最適化し、EBITDA（利払い・税金・減価償却・償却前利益）の向上につながる施策を優先している。例えば、化学持株会社のIndoramaは、拠点ごとに積極的なEBITDA目標を設定し、排出削減の加速に向けた軌道を維持している。
3. 組織は、勝ち、学び、体系的に拡大できる態勢が整っているか。
企業は、脱炭素の取り組みを迅速に拡大するとともに、集合的な経験曲線を強化するために、適切な運営モデル、人材、技術を整備する必要がある。例えばノルウェーのエネルギー企業Equinorは、再生可能燃料の代替策をより効果的に追求し、排出量を削減できるよう組織を再編した。
4. 変化を加速させるために、技術パートナーは効果的に活用されているか？
脱炭素のリーダー企業は、エコシステムと統合データ基盤を構築しながら、変化し続ける技術環境を監視するための包括的なアプローチを取っている。例えば、パリを拠点とするデータ分析企業Kayrrosと提携した顧客企業は、衛星モニタリング、航空監視、モバイルセンサーを組み合わせることで、メタン漏洩の検知に取り組んでいる。
これら4つの基本的な問いに肯定的に答えられる企業は、攻めと守りの両方を担える態勢を整え、地球が直面する最大のビジネス課題に取り組むリーダーとして頭角を現すだろう。
