LinkedInのデータによると、グリーン職の採用は、全体の採用を一貫して上回っています。
成人の4人に1人強が、新しい仕事を選ぶ際に持続可能性を譲れない条件の一つに挙げており、企業はグリーン・トランジションを加速させる圧力に直面しています。
気候変動への対応は、誰もが役割を担っています。新しいグリーンスキルの習得から、事業戦略の持続可能性の向上まで、その役割は多岐にわたります。
世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート2023』は、将来の職業とスキルを整理し、マクロトレンドや技術導入が労働市場をどのように再編し、2023年から2027年にかけての職業とスキルの需要をどう形作っていくかを分析しています。
仕事の未来と雇用の未来をめぐる議論は、今も活発に続いています。パンデミックが働き方、働く場所、そして働く理由を根本から変え、自動化や生成AIの台頭も進む中、「静かな退職」「怒りの応募」から「大規模な再配置」に至るまで、人々はさまざまなテーマについて議論を重ねてきました。
こうした話題が社会の時代精神を捉えている一方で、雇用に関して十分に語られていない分野があります。それは気候変動です。地球と私たちの生活様式を守るためには、働き方を根本から変えるほかありません。
世界各国は、2050年までのネットゼロ達成に向けて野心的な目標を掲げています。これは、世界の経済や産業全体に大きな転換を求めるものであり、私たちのものの作り方や進め方を変えることを意味します。政府も企業も、このグリーン・トランジションをより強力かつ迅速に進める方法を真剣に模索しています。政府は国の方向性を定め、組織はその役割を果たすためにビジネスモデルを刷新しています。うれしいことに、この進展はグリーン職の採用にも表れています。
世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート』で紹介された新しいLinkedInのデータによると、グリーン職の採用は4年連続で、全体の採用率を一貫して上回っています。多くの求職者にとって、冷え込みつつある労働市場においてグリーン職は安全な選択肢です。LinkedInの「Jobs on the Rise（急成長職種）」では、過去4年間にわたり、サステナビリティアナリスト、サステナビリティスペシャリスト、サステナビリティマネジャーといった職種が、世界で最も急速に成長している職種として挙げられています。
ただし、誤解してはなりません。グリーン職の革命は、サステナビリティマネジャーの採用にとどまらず、はるかに広範囲に及びます。風力発電所を建設・運営できるエンジニアであれ、日々の事業運営をより持続可能にする手助けができるマネジャーであれ、私たちは本物の変化を実現するために、グリーンスキルを必要とする職務の急速な拡大を必要としています。
グリーンスキルの供給が、グリーン人材への需要に追いついていない
グリーンスキルへの世界的な需要は2015年以降40%増加している一方で、組織が求め必要とするスキルを実際に保有している労働者は、労働力のわずか13%にすぎません。私たちが共同でネットゼロ目標の達成に必要なスキルを専門家に身につけさせるペースは、明らかに十分ではありません。
グリーンスキルの大半は、車両管理者、データサイエンティスト、医療従事者など、従来はグリーンとは考えられていない職種で活用されています。インターネットやデジタル接続の普及が私たちの働き方を変えたように、グリーンスキルの革命も私たちの労働生活を変える可能性を秘めていますが、必要とされる変化の規模はまだ十分に認識されていません。
汚染の大きい産業では、グリーンスキルが最も重要になっている
LinkedInのデータによると、グリーンスキルは、高排出国において化石燃料への依存度が高い分野の変革をすでに後押ししています。直感に反するかもしれませんが、製造業、石油・ガス業界は、「グリーンスキル集約度」（職務においてどの程度グリーンスキルが使われているかを示す指標）が最も高く、この傾向は分析対象となった50か国すべてで一貫しています。
インド、米国、ドイツは温室効果ガスの主要排出国である一方、これらの国々は炭素集約型産業におけるグリーンスキルの成長も最も速い水準にあります。ドイツは、世界平均よりも製造業においてグリーンスキルの導入を進めており、インドと米国は石油・ガス業界および鉱業において先頭を走っています。これらの分野では、他国の同分野と比べて高いグリーンスキルを持つと回答した労働者が多く見られます。
これは前向きな変化です。排出量を削減し、気候目標を達成するために、最も大きな変革が必要とされるのはこうした産業です。しかし、現状に満足してはなりません。化石燃料への依存を大幅に減らす必要があり、より多くの分野や国々が、事業のグリーン化と従業員のスキルアップによって取り組みを強化しなければなりません。
持続可能性は譲れない条件
企業がネットゼロ達成に向けた世界的な取り組みの中でグリーンな転換を迫られる中、求職者も持続可能性に関して雇用主に対してより多くを求めています。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックから続く経済的な不確実性に至るまで、世界中の人々が、どのように働くかだけでなく、なぜ働くのかについても考えるようになっていることがわかりました。
欧州で実施された調査では、成人の4人に1人強（26%）が、企業の文化や価値観を評価する際に、持続可能性を譲れない条件の一つとして挙げていました。環境を大切にし、気候変動にプラスの影響を与えられる企業で働きたいという専門家の思いは、今や強く、そして高まっています。
つまり、従業員のスキルアップを迅速に支援し、事業をより環境に配慮したものへと適応させる企業は、優秀な人材を採用する上で競争上の優位性を持つことになります。また、グリーンスキルへの投資は、専門家にとって、キャリアを将来に備えさせ、より厳しい経済環境の中で新たな職を見つける機会となります。
グリーンスキルの強化
では、企業と専門家はこのグリーン労働市場への移行をどのように進めればよいのでしょうか。重要なのはただ一つです。グリーンスキルを持つ労働者をもっと増やし、しかもそれを今すぐ実現する必要があります。政府、企業、そして専門家が、そこに到達するために行える3つのことを以下にご紹介します。
政策立案者は、グリーンスキルに本腰を入れて取り組み、その推進者となり、労働力を備えさせなければなりません。ビジネスリーダーは、現在および将来のグリーン人材のスキルアップに投資しなければなりません。世界の労働力は、変革を推進し、最良の職を争うためにグリーンスキルを身につけなければなりません。
この課題への対応を支援するため、私たちは無料でLinkedInラーニングのコースを提供しています。これは、専門家が職場や家庭でより持続可能な行動を学ぶとともに、企業が持続可能性を事業革新の機会としてどのように取り入れられるかを学ぶためのものです。また、LinkedInのサステナビリティ・リソースハブでは、企業や求職者が持続可能性への取り組みを進めるための知識やヒントも提供しています。
地球を守るための取り組みは、今まさに重要な転換点を迎えています。しかし、それを実現するためには、適切な場所に適切な人材が必要です。労働市場の現状と雇用の未来をめぐる問いと議論が引き続き重要であるなら、そうした議論の中心に気候変動を据えなければなりません。
