適切なスキルがなければ、十分に代表されていない集団はグリーン経済から排除される危険がある。
太陽光産業と風力産業は、とりわけ人材の確保に苦労している。
人口動態の変化、デジタルスキルの不足、そして肉体労働を敬遠する傾向が、その一因となっている。
欧州連合と米国が気候変動への対応として、ますます野心的な目標を設定するなか、グリーン経済における求人数は増加している。しかし、こうした需要の高いグリーンセクターの仕事に対応できる熟練人材の供給は依然として少ない。
欧州では、大陸が気候目標を達成するためには、1,800万人が再教育を受ける必要があると推定されている。欧州の正味炭素排出量を2050年までにゼロにすることは、欧州グリーンディールの方針に沿ったものであり、大陸全体での再教育の取り組みが確実に必要となる。
グリーンセクターは今後数年間で雇用創出の大きな可能性を秘めているが、すべての市民が社会経済的背景や教育的背景にかかわらず、その恩恵を十分に享受できるようにしなければならない。特に、若者、移民、女性など、十分に代表されていない集団や社会的に疎外された集団は、グリーン経済から排除される危険にさらされている。
グリーンの仕事の数が増え続けるなか、市場における既存の障壁や雇用主の偏見が解消されなければ、こうした脆弱な人々はさらに取り残される危険がある。成長するグリーンセクターの仕事に就くためのスキルと道筋へ、公平かつ包摂的にアクセスできるようにする必要性は、今日ほど切実で重要な時はない。
グリーンスキルのギャップ
関連するスキルを備えた労働力がなければ、気候目標を達成することも、グリーン経済への円滑な移行を確保することもできない。スキル不足は、太陽光産業と風力産業において最も深刻である。
EUでは、100万人を超える太陽光関連の労働者が、ロシア産の石油およびガスへの依存を終わらせるために最近設定された、より高い再生可能エネルギー目標を達成するため、2030年までに必要となる。2022年だけでも、EUにおける太陽光関連の雇用は推定30%増加した。
世界全体では、合計で568,800人の風力タービン技術者が必要になると推定されている（2026年までに）、世界中で拡大する陸上および洋上の風力タービン群の設置、運転、保守のために必要となる。米国だけでも、2031年までに風力タービン技術者の雇用率は44%増加する見通しである。
太陽光産業と風力産業を悩ませているスキル不足の背景には、いくつかの理由がある。複数の国で生じている広範な人口動態の変化も、その可能性のある説明の一つである。例えば、欧州最大の太陽光市場であるドイツでは、長期的な出生率の低下により労働市場に参入する人々が減少するため、2030年までに500万人の労働者が不足すると予測されている。
ウクライナでの戦争や、COVID-19パンデミックからの世界経済の回復に伴い、サプライチェーンや物流の問題が拡大し、価格の変動が続いており、開発事業者を悩ませ続けている。これらの混乱は現時点では太陽光および風力プロジェクトに大きな影響を与えていないものの、これらの分野におけるスキル不足の一因として考慮する必要がある。
同時に、太陽光セクターの競争力の高まりと野心的な設置目標により、労働者への需要は他のセクターよりも速いペースで高まっている。さらに、太陽光関連企業は優秀な人材の獲得を巡って互いに競争しているだけでなく、同様のスキルを持つ労働者を求める風力関連企業とも競合している。
世代間の偏見
太陽光産業と風力産業において技術の利用が拡大していることから、今後数年間はデータ分析やコーディングのスキルを持つ人材への需要が高まる見込みである。しかし、IT分野の企業はすでにデジタルスキルを持つ人材の確保に苦労しており、太陽光関連企業や風力関連企業も同様の人材不足に直面する可能性が高い。
太陽光と風力のスキル不足のもう一つの考えられる要因は、ミレニアル世代やZ世代の労働者に対して、技術職に関する否定的なメッセージが発信されていることである。何年もの間、大学進学と学位取得こそが強固な経済的将来への唯一の道であるとして推奨されてきた結果、電気工や溶接工などの人材が不足する事態に至っている。
太陽光関連企業と風力関連企業が人材の確保に苦労している最後の理由は、大半の人々がこの成長分野で提供されている機会を知らないことにある。グリーンの仕事が何であるかを知らず、たとえ知っていたとしても、多くが肉体労働であるため、IT分野や医療分野の職種と比べて人々にとって魅力に欠ける。
ネットゼロに向けた再教育
今年代の初めには、COVID-19パンデミック、ウクライナでの紛争、そして高まる経済的不確実性など、多くの危機が相次いで発生してきた。これらの課題がいつ収束するかは予測できないが、一つの危機は続くだろう。それは気候変動であり、現代における最大の脅威であると同時に、最大の機会でもある。
第一次産業革命の幕開けから約3世紀にわたり、水力や蒸気動力、機械化などの革新をもたらした人類の創意工夫は、目覚ましい発明と、世界の多くの地域における前例のない繁栄を生み出してきた。しかし、これは主に、大量のCO2を排出してきた化石燃料の利用によってもたらされたものである。
世界の多くの国と企業が排出削減を約束するなか、クリーンエネルギーへの移行は避けられないものと思われる。そして、この移行が雇用に影響を及ぼすことは間違いない。クリーンな燃料への需要が高まり、化石燃料から関心が移るためである。ただし、すべてのセクターが雇用の純増を経験するとは限らない可能性が高い。
世界経済フォーラムは、クリーンエネルギーへの移行をどのように推進しているのか？
エネルギー・素材センターは、エネルギー、素材、産業システムを再編する複雑な移行を理解するために、リーダーたちをつなぐ。エネルギー安全保障、手頃な価格、持続可能性がどのように交差するかを検討するためのプラットフォームを提供している。
バリューチェーンや地域を越えた協力を通じて、同センターは、安全で低炭素かつ公平な移行に向けた実践的な解決策を中心に、パートナーの足並みをそろえるための共通の道筋を実現している。
ネットゼロの世界への移行には、世界中のすべての国において、経済のあらゆるセクターで大規模な変革が求められる。しかも、わずか30年の間にこれらすべてを達成しなければならない。この再教育の課題は、いかなる単一の主体も単独では対応できないことは明らかである。鍵となるのは、グリーン経済に備えて世界の労働力を整えるための、マルチステークホルダーによるパートナーシップを構築することである。
