世界各地の経済が深刻な人材不足に直面しており、米国では雇用主の69％が人材の確保に苦慮しています。
世界経済フォーラムの報告書によると、2025年までに全従業員の半数がリスキリングを必要とします。
資金援助と支援を充実させ、働く成人が教育を受けやすくすることが解決策の一つになる可能性があります。
明日の重大な課題に備え、世界のより多くの若者に質の高い教育を提供する必要性に目を向ける一方で、同じくらい緊急の必要性を忘れてはなりません。それは、今日の課題に向き合う成人を教育するという、きわめて重要な要請です。
職場の自動化が進み、AIを活用したソフトウェアが低技能職を担うようになるなか、人々は変化に対応するため、創造力、技術力、リーダーシップに関する新たなスキルを継続的に身につける必要があります。
この必要性の緊急さは、多くの経済が直面する新型コロナウイルス感染症後のスキル危機にも表れています。米国では深刻な人材不足が起きており、雇用主の69％が人材の確保に苦慮していると回答しています（2010年にはわずか14％でした）。一方、英国の求人件数は現在、過去最高の120万件に達しています。
実際、世界経済フォーラムは、2025年までに全従業員の半数が「リスキリング」を必要とすると見込んでいます。また、今年初めに発表されたセールスフォースの「グローバル・デジタルスキル・インデックス」では、回答者の76％が、デジタルを最優先とする未来の働き方に備えられていないと感じていることも明らかになりました。
こうした現場の実情と世界各地に広がる意識は、無視できない危機の兆候です。では、どう対処すればよいのでしょうか。
働く成人がリスキリングしやすくするには、どうすればよいでしょうか。
大学は基礎的なスキルを身につける重要な手段ですが、従来型の全日制・通学制の大学課程で学ぶための資金や時間の融通がない人も多くいます。新しいスキルを身につけたい人の多くは、10代の若者や学生ではなく、すでに働いている成人であり、家族や子どもがいる場合もあります。彼らにはスキルを伸ばし、収入を得る力を高める機会が必要です。今後、経済には、こうした生涯学習を可能にすることがますます求められます。
残念ながら、増加する「最前線の学習者」たちの声は、教育の場でほとんど届いていません。そこでチューグは最近、働きながらリスキリングすることに対する成人労働者の意識を調査し、彼らが何を達成したいのかを明らかにしました。この調査では、主に3つの知見が得られました。
1. 経済的な障壁を取り除く
働く人が追加の教育を受けるかどうか、またどのように受けるかを決めるうえで、雇用主による費用負担が最大の要因です。さまざまなプログラムを直接比較した複数の調査では、働く成人は、提供される資格や実施機関などほかの要因にかかわらず、一貫して全額負担のプログラムを選びました。実際、授業料の負担がなくなると、働く成人の大半はすぐに学びを深める機会を得たいと答えました。雇用主が全額を負担するなら、61％が翌年中に「専門資格」プログラムを受講すると回答しました。
2. キャリア形成の動機を理解する
大学の学位取得は、大きな動機ではありません。働く成人は、新たなキャリアへの道を開くことよりも、現在の分野で実践的にキャリアアップするために教育を受けたいと考える傾向があるためです。「キャリアアップ」を挙げた人は44％で、教育による「転職」を望んだ人の28％を上回りました。教育プログラムで最優先することとして大学の学位取得を挙げた回答者は、わずか12％でした。
3. 柔軟な講座を提供する
働く成人にとって、柔軟性は重要です。教育プログラムで優先する項目を8つの選択肢から上位3つまで選ぶよう回答者に尋ねたところ、「柔軟な講座／自分のペースで学べる講座」は、「キャリアと給与の向上」と並んで重要度2位（28％）でした。これを上回ったのは「手頃な授業料」（42％）だけです。回答者の56％が、週の学習時間は15時間以下になると見込んでいたこととも関係しています。
したがって、教育機関と雇用主は、働く成人に合わせて講座をどのように構成するかを慎重に検討する必要があります。仕事を続けなければならない事情のある人にも、仕事を休める人だけでなく、実践的な学習の選択肢を提供する必要があります。
働く成人が公平に教育を受けられるようにする
したがって、雇用主が提供するリスキリング（またはスキルアップ）プログラムでは、低・中所得の労働者が現実的に学習コースを受講できるよう、資金援助を目指すべきです。また、学習の方法、場所、時間について大きな柔軟性を確保する必要があります。
今日の労働者には、ますます専門的なスキルが求められる一方、従来の学習経路以外でもスキルを身につける機会が増えています。その過程を容易にできれば、最前線の学習に大きな変革をもたらし、将来の経済成長に大きく貢献できるでしょう。
