私たちは、真に世界規模と呼べる初めてのエネルギー危機のただ中にあり、「エネルギーのトライアングル」のあらゆる側面が圧力にさらされています。
各国の危機への短期的な対応は、現在の移行戦略を見直し、手頃な価格、安全保障、持続可能性のバランスを確保する必要性を浮き彫りにしています。
この危機は、公平な移行を中心に据えた形でエネルギー安全保障を再考する機会となります。
1世紀以上にわたり、企業や国々は手頃なコストでエネルギーを継続的に利用できることに依存してきました。1970年代の石油危機を機に「エネルギー安全保障」という概念が広く認識されるようになって以来、その意味は、先進国による石油供給源の多様化から、より広範で複雑な「すべての国が、手頃な価格で、さまざまなエネルギー源を途切れることなく利用できること」へと変化してきました。
世界はすでに幾度ものエネルギー危機を乗り越えてきましたが、エネルギー市場の相互連結性により、現在の危機は真に世界規模となった初めてのものです。この危機は、従来型エネルギー源への投資不足が10年続いたうえ、その不足を補う再生可能エネルギーの拡大も非常に遅い中で発生しました。新型コロナウイルス感染症のパンデミック後の一連のショックとロシアによるウクライナ侵攻が重なり、完璧な嵐を招きました。エネルギーは手頃な価格で、安全かつ持続可能であるべきですが、「エネルギーのトライアングル」は三つの側面すべてで強い圧力を受けています。前例のない価格上昇を招かずに最近のショックを吸収するための備えが、システム内に十分ありません。
各国がここ数カ月、供給源の多様化に奔走する中、レジリエンス（物理的、サイバー、そして市場のショックに耐え、そこから回復する能力）が、今やエネルギー安全保障に不可欠であることが明らかになりました。一方、エネルギー移行とエネルギー安全保障の概念を、もはや別々に扱うことはできないという点は、あまり認識されていません。新たな報告書では、世界経済フォーラムがアクセンチュアと協力し、移行を中心に据えたエネルギーシステムの安全保障をどのように再考すべきかを検討しています。
エネルギー危機への短期的な対応には、エネルギー貿易の急速な再編、インフラ整備計画の前倒し、前例のない規模の財政介入、エネルギー政策の緊急な再評価が含まれます。危機の社会経済的影響を見過ごすことはできませんが、これを、エネルギーシステムの進路を構造的に移行と整合させる機会とすることもできます。その移行は、地球温暖化を1.5Cに抑える目標を危うくせず、同時にエネルギー安全保障と手頃な価格を実現するシステムにつながるものです。パンデミックからの回復期には、同様の構造変革の機会を逃しました。今回は、前向きな変化を実現する短期的な対応をどう設計できるでしょうか。
1. エネルギー供給の増強をエネルギー移行の目標と整合させる
あらゆる形態のエネルギー（とりわけクリーンエネルギー）への投資不足が何年も続く中、ロシアからのパイプライン天然ガス供給の途絶が世界的なエネルギー供給ショックを引き起こし、欧州に直接、その他の地域にも間接的な影響を及ぼしました。各国が急いで供給を増強する中、排出量の高い経路への固定化が長期化し、座礁資産や過剰設備が生じるリスクがあります。
新たなLNG（液化天然ガス）再ガス化ターミナルの計画におけるEUレベルの調整は、長期的なエネルギー安全保障リスクを軽減しますが、追加排出を何年にもわたり固定化する一方で、短期的な価格緩和につながる可能性は低いでしょう。同様に、ドイツで再稼働または稼働継続となった石炭火力発電所は、年間総排出量を約4％増加させると推定されています。中国とインドは、今後2年間で石炭生産を年間7億トン増やす計画を発表し、米国の複数の州は石炭火力発電所の閉鎖計画を延期すると発表しました。再生可能エネルギーと効率性への投資も並行して進められていますが、新たな化石燃料発電への投資1ドルにつき再生可能エネルギー容量に5ドルを投じるという国際エネルギー機関の勧告は、現状からほど遠いものです。2022年のクリーンエネルギーへの投資は約1.4兆ドルで、エネルギー投資総額約2.4兆ドルのうちでした。
1.5C目標の達成に向けて排出量を抑えるには、石炭への回帰を一時的なものとし、新たなインフラへの大規模投資につなげないこと、新たなガスインフラを脱炭素化の目標に沿わせること（つまり、水素利用を想定し、漏えいを防ぐ設計にすること）、そして座礁資産への懸念に対処する効果的な計画を整えることが必要です。投資では再生可能エネルギーの開発拡大を優先しつつ、低排出で多様な燃料・エネルギー貿易の構成を確保すべきです。これにより、供給側で手頃な価格、安全保障、持続可能性のバランスを取り、最終的にはシステムが現在抱える脆弱性に対処できます。
2. 財政措置を通じて効率的な需要を促す
2022年1月以降、先進国31カ国のうち26カ国、新興国・発展途上国103カ国のうち45カ国が、少なくとも一つの財政措置を発表しました。欧州だけでも、さまざまな財政措置の総額は2022年12月時点で7,000億ドルを超えています。適切に運用されず、強固な社会保障制度と結び付けられていない場合、こうした措置は依存を生み、エネルギーやその他の重要分野における各国の将来の投資余力を損なう可能性があります。危機以前から、発展途上国は持続可能なエネルギーの開発とアクセスに必要なインフラ投資の実施に苦慮していました。2022年は、電力を利用できない人の数が数十年ぶりに増加した年でした。
同時に、効率性や再生可能エネルギーへの支出を促すよう設計できる産業向け補助金は、十分に活用されていません。広く効果の乏しい補助金や消費量に応じたエネルギー価格補助金を家計に給付するのではなく、経済支援は対象を絞り、所得に基づいて行い、各国間で調整すべきです（裁定取引を抑えるため）。市場のシグナルを保ちつつ、エネルギー消費の削減を促す必要があります。
脆弱な消費者への補助金を実施するには、国の社会保障制度のレベルで強固な情報システムを整備し、個々のエネルギー消費に関する情報を含むデータベースや、より広範な社会経済的状況と連携させる必要があります。今、対象を効果的に絞る取り組みを進めれば、消費者データベースの構築に役立ち、エネルギー移行の社会的公平性と公正さを促進する将来の財政措置の実施に活用できます。
3. エネルギー効率を第一の燃料にする
効率的なエネルギー消費について消費者の意識を高めるために行われてきたことは、サーモスタットの設定温度を下げる、不要な照明を消す、給湯の使用を減らすよう市民に勧めることくらいです。
エネルギー危機への効果的な対応において、エネルギー効率と節約は極めて重要な役割を果たします。市民の参加は長年の課題ですが、パンデミック中のロックダウンから、信頼できる一貫した情報を伝える創造的なコミュニケーションが、強い関与につながることを学びました。別の例として、2011年の津波の直後、日本では大手エネルギー事業者と連携し、30万世帯にエネルギー使用量の情報を四半期ごとに送付した結果、大幅な節約につながりました。RePowerEU計画も、エネルギー安全保障において、供給側の対策を強化する需要側の対策が重要であることを強調しています。
情報提供やキャンペーンに加え、省エネ機器への切り替えや、家庭での消費を測定・最適化するデジタル機器の購入に結び付いたインセンティブを設けるべきです。過去の成功例には、干ばつによる電力不足のさなかにチリが2008年に実施した省エネ照明の配布や、政府支援によるフランス（Hauts-de-France Pass Rénovation）、メキシコ（FIPATERM）、スペイン（PPP方式に基づく「Barcelona Sustainable Energy Mechanism」）での改修事業の拡大があります。
グローバル化したエネルギーの新時代
エネルギー安全保障に対処するための解決策や戦略では、エネルギー移行への影響を考慮し、その混乱に備える必要があります。そのためには、国同士、そして公共部門と民間部門の間で、前例のない水準の連携が求められます。共同購入や共同ガス貯蔵政策（EUで実施されているもの）がその例です。再生可能エネルギー資源の偏在を踏まえ、エネルギー網の強化と統合が必要となる世界では、政策のさらなる調整も求められます（欧州やASEAN諸国はこの方向に進んでいます）。
ウクライナ戦争は、30年にわたるグローバル化の終わりを告げるものだと言われています。しかし、エネルギーシステムは地理的にも経済的にも深く相互接続しており、相互依存をなくすことは選択肢になりません。むしろこの戦争は、エネルギー安全保障と持続可能性を公平に両立させる取り組みの調整を基盤とし、将来のエネルギーシステムへの移行に際して新たな脆弱性を生まない、新しいグローバル化の概念の始まりとなる可能性があり、そうあるべきです。
