逆風はサプライチェーンに深刻な影響を及ぼし、事業継続力、俊敏性、持続可能性を企業の最優先課題へと押し上げた。
「ライトハウス」は、課題を克服し、第4次産業革命の機会を拡大しようとする同業他社を導く。
次の段階は、デジタル化された製造システムの力を組織の生産・物流ネットワーク全体に適用することだ。
20世紀を通じて、SF小説や映画、テレビ番組の派生作品は、未来がどのような姿になるかを想像してきた。アイザック・アシモフのロボット物語は自動化の力を描き、フィリップ・K・ディックの1955年の短編小説『オートファック』には、自己複製する機械が工場を乗っ取り、生産を限界まで押し上げる様子が登場する。
こうした産業変革の予測のほとんどは実現していない。しかし、最新の「World Robotics」レポートによると、新型産業用ロボットの導入数は過去最高に達している。2021年だけで、世界各地の工場に50万台が設置された。また、5Gネットワーク、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）が、現在はもちろん1955年とも大きく異なる産業の未来を築く基盤となっている。
産業変革と効率化に引き続き注力
今日の産業界のリーダーたちは、こうした「インダストリー4.0」技術が事業運営を変革し、業務効率に革命をもたらし、生産性の向上にとどまらず競争力を高めることを認識している。
しかし、この変革を大規模かつ迅速に実現するのは依然として難しい。多くの産業企業がさまざまなユースケースを試しているものの、よりスマートな事業運営がもたらす具体的な利益をまだ実現できていない。
さらに、世界中の企業は現在、かつてない不確実性に直面している。パンデミックの余波。地政学的情勢。世界的なエネルギー危機。急騰する商品価格。大きく変動する物流コスト。加速する気候変動。そして、炭素排出量と環境負荷を削減するよう求める圧力の高まり。
こうした要因はいずれもサプライチェーンに深刻な影響を及ぼし、事業継続力、俊敏性、持続可能性を企業の最優先課題へと押し上げた。
拠点内で責任ある産業変革を主導する
こうした状況のなか、一部の製造業の先駆者たちは、インダストリー4.0技術の幅広い可能性と変革をもたらす力を取り入れ、産業変革を先導している。
シュナイダーエレクトリックのル・ヴォードルイユ工場はフランス北東部にあり、その構内では無人搬送車や協働ロボットが日々の生産活動の一端を担っている。同工場は、世界経済フォーラムから「先進ライトハウス」および「サステナビリティ・ライトハウス」に認定されており、デジタル化、産業効率、持続可能性を先駆的に推進する製造拠点として認定された7拠点の一つだ。ほかには、アイルランドのジョンソン・エンド・ジョンソン、中国のウエスタンデジタル、インドのユニリーバ、シンガポールのマイクロンが運営する工場がある。
こうした「ライトハウス」は、その名のとおり、課題を克服し、第4次産業革命の機会を拡大しようとする同業他社を導く。
ル・ヴォードルイユでは、運用データが統合制御センターに集約され、設備、エネルギー、工程の稼働状況を把握できる。ダッシュボードには、14,000平方メートルの工場のあらゆる場所で起きていることが表示され、現場のオペレーターと遠隔地のチームに、設備の有効性や生産ラインのボトルネック、需要の急増に関するリアルタイムの更新情報、アラート、データに基づく洞察が提供される。
2018年にデジタル化プログラムを開始して以来、ル・ヴォードルイユのエネルギー使用量と炭素排出量は25%、材料廃棄物は17%減少した。また、AIを活用したリサイクル工程により、貴重な水資源の節約にも役立っている。
拠点を越えて産業変革を広げる
こうした成果は目覚ましいが、変革の道のりはまだ続く。産業変革の次の段階は、デジタル化された製造システムの力を単一の拠点だけでなく、組織全体の生産・物流ネットワークとサプライチェーンに適用することだ。
こうしたネットワークは、製造施設や倉庫など、複数の国や大陸にまたがる数十、さらには数百の拠点で構成されることがある。たとえばシュナイダーエレクトリックは、約200の工場、80を超える配送センター、数千のサプライヤーを擁し、これらと緊密に連携してスコープ3の炭素排出量に取り組んでいる。
多くの企業にとって、こうした複雑なネットワークの統合は大きな課題だ。拠点が縦割りで運営され、異なるレガシーシステム、基準、手法を用いていることがあまりにも多い。また、単一の工場や個別の工程に焦点を当てるために、変革の目標が十分に達成されないケースも少なくない。
次々と押し寄せる危機に対応するには、企業は産業変革への取り組み方を根本から見直し、全社にわたって価値と業務パフォーマンスを拡大できるよう、体系的かつデジタルで、データに基づいた全体的な変革を実現する必要がある。
たとえば、企業資源計画（ERP）ソフトウェアなどのITシステムと、工場現場の運用技術との間でデータ交換を標準化すれば、何をさらに実現できるだろうか。また、サプライヤーやパートナーが完全につながったエコシステムを統括し、複数の施設に分散する注文や在庫の情報を活用すれば、計画と品質を改善し、リスクを予測できる。
あるいは、資源消費を減らし、エネルギー使用を調整する方法を見つけることで、ネットゼロ目標の達成を早め、公共料金を節約できるとしたらどうだろう。
そのためには、データ標準化のガバナンスとサイバーセキュリティ戦略に支えられた、明確なデジタル技術ロードマップを適用する必要がある。
人こそが、全社規模の産業変革の中心だ
もちろん、これらすべてには計画、投資、時間が必要だ。
適切な人材も欠かせない。そのためには、多様な背景を持つデジタルネイティブを積極的に採用し、従業員がスキルや能力を高める機会を継続的に提供する必要がある。
しかし、考え方を変えることも必要だ。企業、チーム、個人が、次のように一体となって働くことの戦略的重要性を理解して初めて、一つの統合された組織として、短期的な生産性目標の達成にとどまらず、技術変化が未来の産業にもたらす長期的な可能性を最大限に引き出せる。
悪夢のようなSFロボットの幻想には、そろそろ終止符を打とう。今後数年、数十年の課題に対応するには、産業界は変革を次の段階へ進め、人間と機械の相補的な強みを生かす必要がある。そのために、全社にわたってデータに基づく効率化を進め、従業員が必要とするスキルと研修に投資しよう。
そうすれば、世界が必要とする、持続可能で俊敏かつ強靭な産業企業になれる可能性がある。
