世界の人々の99%が、世界保健機関（WHO）の示す安全基準を超える汚染された空気を吸っています。
また、15歳未満の18億人が、健康や発達を脅かすほど汚染された空気を吸っています。
ナイジェリア、コロンビア、米国出身の若き活動家3人は、被害を軽減するため、それぞれの地域や国で活動しています。
気候変動はさまざまな形で人々の健康に影響しますが、なかでも特に差し迫った害の一つは、私たちが呼吸する空気を汚染することです。
世界保健機関（WHO）のデータによると、世界人口の99%が、指針値を超え、高濃度の汚染物質を含む空気を吸っています。
2020年の調査では、ブルガリア、インド、ナイジェリア、ポーランド、英国の市民の少なくとも3分の2が、大気汚染に対処するための規制強化を支持していることが分かりました。インドとナイジェリアでは、調査対象者の90%超が、自分の地域の大気質改善を望んでいました。
フォーラムは若き活動家3人に、大気汚染をめぐる活動を始めた理由と、今後の展望を語ってもらいました。
大気汚染を考えると、自分ではどうにもできないことが、それでも自分の将来を大きく左右しうることを思い知らされます
アレハンドロ・ダリー
大気汚染活動家が語る、それぞれの歩み
アレハンドロ・ダリー
「従わない権利」ナショナルディレクター、コロンビア
「私は生まれつき喘息でした」とダリーは語ります。「ボゴタに移り住んでから、大気汚染のせいで症状が悪化しました」
によると、WHO、15歳未満の18億人が、健康や発達を脅かすほど汚染された空気を吸っています。コロンビアでは、国家計画局によると、大気汚染に関連する病気で50分ごとに1人が亡くなっています。
「大気汚染を考えると、自分ではどうにもできないことが、それでも自分の将来を大きく左右し、主体性や幸福を著しく損なうことを思い知らされます。だからこそ、『従わない権利』のディレクターとして、私は大気汚染と闘う組織の取り組みを率いてきました」
2018年以降、彼の組織はコロンビアのきれいな空気を求める全国規模のキャンペーンを3回実施し、気候活動家、学者、政府関係者など5,000人以上を動員してきました。
「2019年、私たちは大気質を守るための初のアドボカシー・スクール『ニュ・エアズ』を設立しました。2年間で、国内の25の自治体を代表する130人を育成し、大気汚染の測定に使う低価格センサーを約50台配布するとともに、大気質改善に向けて若者を動員する手法を開発しました」とダリーは語ります。
彼の説明によると、目標は、コロンビアで自身と組織が得た知見を生かし、ラテンアメリカ清浄大気ネットワークを設立することです。ダリーとチームは、大気汚染という深刻な問題への認識を大陸全域で高め、効果的な公共政策の策定に必要な人々の力を引き出し、協力を促したいと考えています。
「気候危機をめぐる世界の語り方を変える必要があると強く信じています」と彼は語りました。
「大気汚染と闘うには、まず市民社会組織の能力を強化し、そのうえで国内外の強力な連携体制の構築を促す必要があります。そうすることで、健康への権利と健全な環境を求める取り組みを盛り込んだ、包摂的な世界規模の気候アジェンダを実現できます」
ソフィア・キアンニ
気候カードナルズ創設者兼エグゼクティブディレクター、米国
「子どもの頃、両親の母国イランで石油・ガス汚染の影響を目の当たりにしました。大気質の悪化により、毎日何千人もの人々が入院しています」とキアンニは語ります。
「私の出身地であるワシントンD.C.では、大気汚染による健康リスクが不公平に偏っていることが新たな研究で明らかになっています。そこでは、有色人種の割合が高く、所得や教育水準が低い地域ほど、気候変動の深刻な影響を受けやすくなっています」
キアンニは最近、大気汚染が深刻なカリフォルニア州に移り、スタンフォード大学に進学しました。
「家族に喘息の病歴がある者として、私たちの世代と未来の世代が、きれいで安心して暮らせる空気を得られるようにすることを強く懸念しています」と彼女は語りました。
大気汚染対策の活動をさらに進めるため、キアンニは米国肺協会に加わり、同協会初の気候活動家アドバイザーに就任しました。そこで米国環境保護庁とバイデン政権に働きかけ、メタン排出規制の強化と、大気汚染が公衆衛生にもたらす危険について米国民への啓発を求めました。
「『スタンド・アップ・フォー・クリーン・エア』の取り組みを通じて、米国民の40%超が、オゾンや粒子状物質による汚染が不健康な水準に達した空気のもとで暮らしているという事実を伝える啓発キャンペーンを始めました」とキアンニは語り、さらにこう付け加えました。「有色人種は白人に比べて、最も汚染された空気を吸っている可能性が3倍以上高いのです」
キアンニはこう語りました。「将来は、気候教育や大気汚染対策の活動に取り組む、若者主導の草の根組織や非営利団体に助成金を配るための資金を得たいと考えています」
オルミデ・イドウ
国際気候変動開発イニシアチブ共同創設者、ナイジェリア
「活動家になった主な理由は、汚染された環境に苦しむ家族や子どもたちを目の当たりにし、大気汚染と呼吸器の健康との関連を示す新たな研究が発表されている状況に身を置いているからです」とイドウは語ります。彼は2013年に大気汚染対策の活動を始めました。
「私の国ナイジェリアでは、世界の気温が上がり、人口も増え続けています。人口は毎日増加しており、まもなく2億5,000万人を超えるでしょう」と彼は語ります。「こうした環境では、大気汚染への対策と予防措置に多くの支援が必要です。大気汚染は気候変動と密接に関係しており、私が暮らすラゴス州では、大気汚染による健康への影響が深刻です」
イドウは現在、#WhatHasChangedという若者向けキャンペーンに取り組んでいます。政府に、より健康的で持続可能な未来を築くために何をしてきたのかを問いかけ、オンライン上の議論に影響を与えることを目指しています。
また、政府機関と協力して大気質改善策をモニタリングしています。世界銀行が支援するこの取り組みは、ナイジェリアの汚染に関するデータベースを構築することを目指すとともに、大気汚染への認識を高める一連のワークショップにも資金を提供します。
「次の目標は、地域の関係者が参加するプログラムを進めるための資金と、地域の人々が大気汚染の影響と健康への影響を理解するのに役立つコンテンツを作成するための追加的な技術支援を確保することです」
