全国的なロックダウンは、学校以外で教育を受けることができない子どもたちに大きな悪影響を及ぼす。
しかし、世界各地の取り組みにより、学校が閉鎖されていても学びを続けられるよう、子どもたちに必要な手段が提供されている。
ブルキナファソのソーラーラジオや、英国の教育番組の放送などがその例だ。
3度目のロックダウンで英国の学童数百万人が自宅にとどまるなか、無料のタブレットやテレビ授業が、ロックダウン中の学習手段として注目されている。
国連によると、世界では学齢期の子どもの3人に2人が自宅でインターネットを利用できず、パンデミック下で教育への平等なアクセスを確保することが喫緊の課題となっている。
政府、慈善団体、企業がより多くの人々をオンラインにつなげたり、代替の学習手段を提供したりしようと奔走するなか、遠隔学習を促進する世界各地の7つの取り組みを紹介する。
ソーラーラジオ――ブルキナファソ
ブルキナファソでは3月の学校閉鎖後、ラジオ、テレビ、オンラインで授業の配信を開始した。10月に新学年の学校が再開したが、紛争の影響を受けた地域の子どもたち向けには、ラジオ授業が続いている。
この遠隔学習プログラムは国連難民機関（UNHCR）の支援を受け、同機関は国内に加え、マリとニジェールでもソーラー充電式ラジオ、ペン、ノートを配布した。
テレビの先生たち――ジョージア
ジョージアの国営テレビは3月以降、毎日授業を放送している。
番組は一日の大半にわたって放送され、地元の教師が授業を担当する。算数や地理からスポーツ、チェスまで、全学年を対象に幅広い科目を扱っている。
砂漠のタブレット――コロンビア
コロンビアでは、若者支援の慈善団体エル・オリヘン財団が、ベネズエラに接する乾燥地帯で牧畜が盛んなラ・グアヒラ県に暮らすワユー族の子ども数百人にタブレットを配布した。
O-Labというタブレットアプリでは、子どもたちは科学から音楽までの科目や、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の予防情報を選び、インターネット接続なしでスペイン語と母語のワユウナイキ語で学べる。
ネット投票――米国
11月、米国の主要都市2市の有権者は、住民のインターネットアクセスの確保を目指す自治体のブロードバンド事業案を支持した。シカゴでは、有権者の約90％が、市内のすべての「コミュニティ地域」でインターネットアクセスを確保するよう市に求める住民投票案を支持した。一方、デンバーの住民は、市が独自のブロードバンド網を構築する可能性に道を開く案に賛成票を投じた。
箱の中のインターネット――キルギス
米国の非政府組織インターネット・ソサエティのキルギス支部は、インターネットに接続できない農村の学校に、IlimBoxという学習ツールを導入した。
この装置を使えば、生徒はオンラインに接続しなくても、教科書やキルギス語の教育動画などの教材をスマートフォンにダウンロードできると、インターネット・ソサエティ・キルギスの会長タラント・スルタノフ氏は述べた。
SMS学習ガイド――ケニア
ケニアでは、慈善団体メティスが約3万人の生徒に、家庭学習ガイドを対面のほか、テキストメッセージやWhatsAppで配布した。
指定の番号に「EDU」と送信すると、学習者に送る内容を決めるための一連の質問が始まり、授業は算数、ガーデニング、演劇など多岐にわたった。
教育番組の放送――英国
BBCは今週、インターネットに接続できない子どももロックダウン中に学べるよう、約100年の歴史で最大規模の教育番組を提供すると発表した。小学校と中学校の生徒向けに、何時間にもわたる番組を放送する。
英国の携帯電話網およびブロードバンド事業者も、恵まれない環境にあるイングランドの子どもたちがオンライン授業を視聴できるよう、データ通信量の上限を撤廃している。
