国連食糧農業機関は、世界の食料の3分の1が毎年廃棄されていると推計している。
埋め立て地で腐敗する食品は、世界の温室効果ガス排出量の約8％を占め、道路交通と同程度に相当する。
新型コロナによるロックダウンで、消費者は献立の計画や料理の腕を磨くこと、残り物を使い切る方法を考えることに、より計画的に取り組むようになった。
デトロイトでのロックダウン中、クリント・パリーさんはキッチンの戸棚を隅々まで探り、冷蔵庫のあらゆる場所を調べて、見失っていた食材や残り物を見つけ、食事を作った。
専門家によると、33歳のパリーさんは、新型コロナのパンデミック中に倹約を心がけ、食品廃棄を減らした世界各地の多くの人々の一人だ。こうした新たな習慣が続けば、もう一つの世界的危機である気候変動への取り組みを大きく後押しすると専門家は話す。
「以前は、昼休みに持っていくのを忘れてファストフードを買ってしまい、食べ物を無駄にしていました。今は残り物をほぼすべて使っています」と、結婚しており、ミシガン州のレゴランドでマスターモデルビルダーとして働くパリーさんは語った。
国連食糧農業機関は、世界の食料の3分の1が毎年廃棄されていると推計している。捨てられる食料を供給するためだけに、森林が伐採され、燃料が燃やされ、包装材が生産される。一方、埋め立て地で腐敗する食品は、より多くの温室効果ガスを大気中に放出する。
その結果、食品廃棄は世界の温室効果ガス排出量の約8％を占め、道路交通と同程度に相当する。
「次に来る危機は気候危機です。消費者としてできる最善のことは、食品廃棄を減らすことです」と、オランダのワーヘニンゲン大学で持続可能な食料サプライチェーンのプログラムマネージャーを務めるトイン・ティマーマンス氏は語った。
一例として英国では、環境団体WRAPが数千人に聞き取り調査を行った結果、ロックダウン初期の4月に家庭の食品廃棄が大幅に減り、主要な4品目（パン、鶏肉、牛乳、ジャガイモ）の廃棄率はわずか14％だった。
ロックダウン前は、平均24％が廃棄されていた。
6月には廃棄量が再び増え始め、WRAPの2回目の調査ではこれらの品目の廃棄率は18％となったが、ロックダウン前の水準を大きく下回っていた。
「規制の緩和に伴い、食品をより多く無駄にしていると答える人もいますが……明るい兆しは、70％の人が新たに身につけた食品管理の習慣を長期的に続けたいと考えていることです」と、政府と連携して食品廃棄の削減に取り組むWRAP Globalのディレクター、リチャード・スワネル氏は語った。
「これは、ロックダウン後の生活で、無駄の少ない習慣を身につける機会を人々が生かしているという心強い兆しです。」
計画を立て、料理を増やす
パンデミック中は食料安全保障が大きな懸念となった。消費者が生活必需品を買いだめし、移民労働者は農地へ行くのに苦労し、食肉加工工場は操業を停止し、閉鎖された飲食店向けに生産された農産物は腐ってしまった。
しかし、家庭での食品廃棄が減ったことは明るい材料の一つだ。
食品廃棄の専門家によると、必要に迫られた消費者は、献立をより計画的に立て、新たな料理の技術を身につけ、買い物前に戸棚や冷蔵庫をよく確認し、残り物を使い切るより良い方法を見つけている。
「パンデミック中に人々が余儀なくされたのは、前もって計画を立てることです。買い物の頻度が減ったからです」と、米国全土で食品廃棄の削減に取り組む非営利団体ReFEDの事務局長、ダナ・ガンダース氏は語った。
「料理を増やし、料理の腕を磨くことも余儀なくされています。」
マサチューセッツ州ウェイマスに住む5人の子どもの専業主婦、ローラ・ブルックスさんは、ロックダウン中に身につけた役立つ習慣を今後も続けるつもりだと語った。
「日常が戻っても、買い物に行く頻度を減らしたままにするかもしれません。買い物の回数が多いと、新しい野菜や果物が古いものを見えなくしてしまい、食品を無駄にしやすくなると気づきました」と彼女は付け加えた。
倹約の習慣は、パンデミックが引き起こした経済危機や失業危機の中で役立つ可能性がある。ガンダース氏によると、米国では4人家族が年間約1,800ドル相当の食品を捨てていると推計されていた。
ごみ箱に捨てるにはもったいない
ドイツの食糧・農業省による調査でも、コロナウイルス危機の中で、消費者が食品を無駄にすることへの意識を高め始めたことが示された。
政府は危機以前に「ごみ箱に捨てるにはもったいない」と題した食品廃棄防止キャンペーンを開始し、消費期限を過ぎた食品を自動的に捨てず、状態が良いかどうか、においや味を確かめるよう国民に呼びかけていた。
パンデミック中に実施された同省の調査では、回答したドイツの消費者の91％が、消費期限後も食品を確認し、自動的に捨てないようになっていた。
同様の調査を行った2016年には、この割合はわずか76％だった。
食品廃棄は家庭に限られないが、多くの国では家庭が最大の発生源となっている。
欧州連合（EU）が公表した調査では、食品廃棄の53％が家庭、11％が生産段階で発生し、残りは加工や小売りなどの分野に分布すると推計されている。
中国の習近平国家主席は今月、中国で廃棄される食料の量は「衝撃的」だと述べ、多くの地方政府が関連キャンペーンを開始するきっかけとなった。
デトロイトのパリーさんをはじめ、多くの人にとって、倹約はこれからも続く。
「家の冷蔵庫に十分食べられる残り物があるときは外食やテイクアウトをしないので、食費は確実に大きく減りました」と彼は語った。
