レジリエンスは、あらゆるビジネスモデルの基盤である。
収益性は、株主価値だけでなく、社会的幸福の観点から捉える必要がある。
持続可能性に応用されたテクノロジーは、企業がバリューチェーン全体にわたる炭素排出量を測定し、管理する一助となり得る。
現在、COVID-19が日々の話題に上らない世界を想像するのは難しいが、いずれはそこに至るだろう。この危機にどう対応し、どう立ち直るかは、私たちの未来にとって極めて重要である。
気候変動、社会不安と不平等、地政学的緊張など、混乱の頻度と規模が拡大するなか、世界はかつてないほど不安定になっている。昨年は、私たちがどこで怠慢であり、どこで見て見ぬふりをしてきたかを示した。
この危機は、社会、企業、人類全体にとっての警鐘である。ビジネスパーソンとして、私たちはここに機会を見いだせる。レジリエンス、収益性、持続可能性が互いに排他的でないよう、ビジネスモデルを再考する機会である。
それはまた、成長を促進し、すべての人にとって安定的で、豊かで、包摂的な経済に貢献する好機でもある。パンデミックの課題を他社より巧みに乗り越えた企業に目を向けてほしい。そうした企業は、新たなビジネスモデルの導入、新技術の活用、サプライチェーンの強化などを通じてデジタルトランスフォーメーションに投資してきたことがわかるはずだ。
この予測困難な環境において、企業はあらゆる側面にわたって、目覚ましい事業成果を達成する必要がある。
企業は、困難な時期を乗り切り、変化に素早く適応できるよう、レジリエンスを推進する必要がある。
企業は、売上高と利益の両面で収益性を高め、成長と生産性向上を可能にする必要がある。
そして企業は、炭素排出量や廃棄物を削減し、労働環境を改善し、循環型経済へ移行することで、持続可能性を推進する必要がある。
レジリエンスは最も重要な要素である
世界が一夜にしてバーチャル化したとき、企業は瞬時に業務プロセスや戦略を変えなければならなかった。各国が国境を閉鎖すると、サプライチェーンは全く予想しなかった形で寸断された。混乱に立ち向かい、そこから迅速に立ち直る能力こそが、企業をレジリエントなものにする。
そのとき、テクノロジーが大きな役割を果たした。テクノロジーは、従業員とのつながりを保ち、業務をシームレスに遂行することを可能にするとともに、顧客とのエンゲージメントを強化したからである。
相互に連結されたバリューチェーン、適応性の高い製造プロセス、柔軟なネットワークは、企業が混乱や急速に変化する市場の需要に迅速かつ責任ある形で対応し、リアルタイムで依存関係を管理するのに役立つ。テクノロジーを取り入れてきた企業は、より良い成果を上げた。それらの企業は、レジリエンスの基盤を築いたのである。
収益性の高い企業が革新的な社会をつくる
収益性 は、あらゆる企業にとって第一の目標であるが、同時に豊かで革新的な社会へと導くものでもある。
従来、企業は株主価値の最大化に注力してきた。確かに、迅速な回復には短期的な財務上の収益性が重要である。しかし今日のステークホルダーは、ブランドが何を語り、何を行い、持続可能性、平等、透明性、公正な雇用慣行といった課題にどのような立場をとるのかを、注意深く見ている。世界の消費者の84%が自分が大切にする大義を支援する企業から商品を購入しようとしていると述べている。
したがって長期的には、社会的幸福、平等、地球とその生態系といった、より目的志向の強い収益性の側面にも視野を広げる必要がある。これは相互に利益をもたらすものである。その理由は以下のとおりである。
研究によれば、持続可能な取り組み、株価、事業業績の間には直接的な相関関係があることが示されている。バンク・オブ・アメリカは同業他社よりも環境・社会・ガバナンス（ESG）の実績が優れている企業は、3年間のリターンが高く、高品質な銘柄になる可能性が高く、大幅な株価下落を経験する可能性が低く、破綻する可能性も低いことを明らかにした。
ビジネスにおけるテクノロジー主導の持続可能性がもたらす複数の利点
ステークホルダーは、企業が環境および社会の変化を予測して備え、いかなる衝撃や混乱にも備えるために、最善のコーポレートガバナンスの慣行に従うことを期待している。それは、競争優位を築き、リスクを低減し、新たな規制を先取りし、投資家からの支持を得て、新たな消費者ニーズに適応することに関わるものである。
持続可能な成長とは、現在および将来のコミュニティに対して、またそのために、再現性があり、倫理的で責任ある成長を意味する。その結果、持続可能性は、コストや成長と同じように、企業の意思決定の一要素になりつつあると私たちは考えている。
しかし、持続可能性は炭素排出量の報告、炭素税の導入、あるいは任意の排出量相殺にとどまるものではない。テクノロジーは、企業がバリューチェーン全体にわたる炭素排出量を測定することを支援し、持続可能性を考慮しながら責任ある事業判断を下すことを可能にする。
テクノロジーにより、企業は各製品の社会的コストについて完全な透明性を確保できる。持続可能な投資、業務上の意思決定、自然資源および社会資源の管理について、他の企業資源と同様に選択肢をシミュレーションすることができる。
テクノロジーのおかげで、企業は、例えば労働安全、児童労働や人身売買などに関して、自社の基準を遵守するサプライヤーを選定することができる。
2020年は、デジタル化とテクノロジーがイノベーションをいかに推進するかを示した。パンデミックは、私たちに革新を迫り、危機を克服する新たな方法を見いだすことを求めている。達成すべき事業成果に関してであれ、今日の課題をいずれの企業や国も単独では解決できないと認識することであれ、私たちは縦割りの発想をやめることが急務である。
もはや二者択一の問題ではない。重要なのは、自社の事業だけでなく、社会全体を見渡す包括的な視点を持つことである。新たな戦略、市場、ビジネスモデルが絶えず生まれている以上、得た教訓を忘れてはならない。
