取締役会は本来、企業が気候変動対策を優先できるよう後押しする立場にあります。
取締役会は長期的な視点を持ち、目標の達成に向けて経営陣に説明責任を果たさせます。
取締役会は協力を推進することができます。
「人類にとっての赤信号だ。」
これは、国連のアントニオ・グテーレス事務総長が評したものです。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）による最新の気候予測です。この報告書は、次のような夏に発表されました。その夏は、もたらした欧州西部と中国での歴史的で死者を出した洪水、地中海沿岸と米国西部での制御不能な山火事、そして米国太平洋岸北西部の熱波を極端なまでに、ケーブルを溶かし、道路を歪ませました。報告書は、こうした災害が今後ますます頻繁に、そしてはるかに深刻になると予測しています。
数えきれないほどの警告や報告がなされてきたにもかかわらず、この危機に対処するために必要な、断固たる行動はいまだに見られていません。
COVIDによるロックダウンは当初、予想外の環境面での恩恵をもたらしましたが、デロイト・グローバルの2021年の気候調査では、経営幹部のほぼ3分の2が、パンデミックとそれに伴う景気後退により、組織の持続可能性への取り組みを縮小せざるを得なかったと回答しました。持続可能性への取り組みを大幅に加速させる必要がある今この時に、多くの組織は後退を余儀なくされました。同時に取り組みが縮小される一方で、調査対象の経営幹部の4分の1以上が、気候変動による事業運営への影響がすでに組織に及んでいると回答しています。
企業は気候変動リスクを優先しなければならず、取締役会はその先頭に立つ上で適切な立場にあります。
なぜでしょうか。気候変動への取り組みには、次の3つの重要な要素が求められるからです。
短期的な圧力が支配する世界における長期的な思考。
大規模な変革を主導できる機関への、より大きな信頼。しかも、この信頼は過去最低の水準にあるとみなされています。
前例のないグローバルな協力。
いずれも重大な課題ですが、まさに取締役会が企業の卓越性を後押しする力を持つ分野でもあります。
長期的な視点を持つ
人間は本来、長期的に考えることが苦手であり、現在の企業の慣行はこの傾向を助長しかねません。次の四半期決算報告が絶えず目前に迫っているなかで、次の四半期が世紀を超える長期的な課題よりも、経営幹部の関心を容易に奪ってしまうのは無理もないことです。
一方で取締役会には、より長期的な視点を持つことが求められています。将来のリスクと機会を理解し、組織の現在の戦略が長期的な成功に向けた基盤となっているかを確かめることです。取締役会が将来を見据える今、気候変動がすべての企業にとって深刻な脅威であることについては、広く合意があります。自然災害による事業の混乱から、資源の希少化や生物多様性の喪失によるサプライチェーンへの脅威まで、その影響は多岐にわたります。この不確実な未来において最も強靭な企業となるのは、事業運営のあらゆる側面に持続可能性を組み込むために、今すぐ行動する企業でしょう。
取締役会には、この長期的な戦略的ビジョンを形作り、その実現に向けて経営陣が短期的に取る行動のロードマップを監督する責任があります。
信頼と説明責任を構築する
もちろん、取締役会にはこのロードマップを描くことを支援し、その実行について経営陣に説明責任を果たさせる力があります。
現在、気候に関する誤情報やグリーンウォッシュの事例により、企業が気候変動対策に本当に取り組んでいるのかについて懐疑的な見方が広がっています。取締役会は、組織が主要なステークホルダーとの間で基本的な信頼を回復するための措置を講じることを支援するうえで、重要な役割を果たすことができます。
その出発点は、企業のリーダーとその従業員が、気候変動に関する共通の基礎知識を持つよう支援することです。これにより、組織の行動が地球に実際にどのような影響を与えているかを理解するとともに、自らの炭素排出量を削減するためにすべての人が取れる措置を知ることができます。
デロイトでは最近、気候学習プログラムを、345,000人以上のデロイトの全専門家を対象に導入しました。これは当社のワールドクライメート戦略の一環です。この取り組みは、社員が気候変動対策に取り組むよう力を与え、意欲を引き出すことを目的としています。すでに、この共通の理解の基盤を築いたことで、より生産的な対話、より強固な気候変動へのリーダーシップ、そしてより持続可能な選択につながっていることが確認できています。
企業全体の気候戦略を監督する取締役会メンバーには、さらに高度な理解が求められます。議長は、取締役会メンバーが持続可能性の進捗について経営陣に的確な質問を投げかけ、その進捗を明確かつ一貫性があり、包括的な形で報告するよう促す知識とスキルを備えていることを確実にする必要があります。
これは容易な任務ではありません。しかし幸いなことに、取締役会がそれを単独で担う必要はありません。
協力を推進する
元ユニリーバCEOのポール・ポルマン氏が述べるように、地球規模の気候変動に真剣に取り組むには、「急進的な協力」、すなわち、リーダーが集まってベストプラクティスを共有し、さらなるコミットメントを引き出し、私たちが直面する気候変動の課題に共に取り組むことが不可欠です。
取締役会メンバーには、こうした取り組みを主導する立場が自然と求められます。そして、喜ばしいことに、すでに行動を起こしています。例えば、世界経済フォーラムの気候ガバナンス・イニシアチブは、20以上の国に拠点を持つ、社外取締役の成長するコミュニティであり、取締役会が組織を実質ゼロ炭素経済へと導くために必要なツールを、教育、動員、そして提供する支援を行っています。
業界の競合企業でさえ、持続可能なソリューションを追求するために協力へと舵を切っています。今年初め、デロイトは、有力な競合企業を含む60社以上の企業のリーダーとともに、世界経済フォーラムにおいて、ESG報告に関するグローバルかつ体系的なソリューションを策定し、そのために取り組むことを約束しました。これらの指標は、ステークホルダー、サプライヤー、株主が持続可能性の目標に向けて協働する際の共通言語となります。
気候変動への取り組みは、人類がこれまでに直面した最も大きな試練の一つとして浮上しています。しかし、短期主義、不信、そして分断は、組織が長年取り組んできた課題であり、まさに取締役会が解決を支援するために特別に設計された課題でもあります。
取締役会とその議長には、この試練の時を乗り越えて私たちを導き、受け継ぐに値する遺産を残す力と責任があります。
