世界は再び転換点を迎えており、今回もテクノロジーが解決策の一部となっています。
テクノロジーが責任ある持続可能な方法で使われるようにするには、ビジネス界の力強いリーダーシップが必要です。
現実世界をより暮らしやすく、持続可能にするデジタル技術の導入に焦点を当てるべきです。
1989年に大学を卒業したとき、世界は可能性に満ちていると感じました。ベルリンの壁が崩壊し、冷戦が終わりを迎え、グローバル化が加速していました。
同時に、デジタル技術が無限の可能性を切り開いていました。同じ年にワールド・ワイド・ウェブが始まり、情報技術が発展し、インターネットが人々をつなぎ始めていました。
誰もが歓迎され、交流し、貿易に携わり、知識や情報を交換できる地球村を築くことが夢でした。期待は高まっていました。
それから30年以上が過ぎた今、私たちは再び転換点に立っています。パンデミックよりずっと前から、グローバル化の逆転が進み始めていました。ソーシャルメディアの後押しもあり、多くの国でナショナリズムやアイデンティティ政治が勢いを増し、地政学的緊張と貿易紛争が高まりました。
かつて世界をつなぐのに役立った同じデジタル技術が、今では世界を分断しています。誤情報やプロパガンダの拡散、過激な見解の増幅に使われ、私たちの社会は操作や攻撃に対してより脆弱になりました。
こうした長期的な動向を踏まえると、新型コロナウイルスのパンデミックを封じ込めるための国際協調戦略がほとんど見られなかったことは残念でしたが、驚くことではありませんでした。そして今、ウクライナでの戦争が世界の分断をさらに深めています。
デジタル技術は善をもたらす力になり得る
こうした状況を踏まえても、1989年のようにテクノロジーが再び大きな希望を呼び起こし、進歩を促すと信じるのは愚かなことでしょうか。テクノロジーは再び世界を救えるでしょうか。
私は、救えると答えます。テクノロジーの力を思い起こす必要があるとすれば、最近のパンデミックがそれを示してくれました。デジタル技術によって、人々が連絡を保ち、他者に働きかけられたこと、企業が事業を継続できたこと、そしてBioNTechやModernaのようなイノベーターが開発し、記録的な速さで新型コロナワクチンを大量生産できたことを目の当たりにしました。
パンデミック下でのこうした出来事は、より良い未来を築くうえでデジタル技術が今なお重要な推進力であることを示しています。同時に、進歩、特に危機の最中において、ビジネスの力強いリーダーシップがいかに重要かも明らかにしています。
ビジネスリーダーは政治家になろうとするべきではありませんが、人類が直面する重大で緊急の課題に取り組むことはできますし、そうすべきです。国連の元事務総長コフィー・アナンはかつて、こうした課題を「パスポートのいらない課題」と呼びました。
国籍や地政学的な立場にかかわらず、私たちは皆、こうした課題の影響を受けます。そして、それらは国連の持続可能な開発目標に示されています。
目標には、貧困の撲滅、飢餓をゼロにすること、健康と福祉、質の高い教育、気候変動対策、平和、正義と強固な制度、責任ある消費と生産などがあります。
2030年までにこれらの目標を達成するには、イノベーションを継続的に生み出し、高度なデジタル技術を長期にわたり大規模に導入する必要があります。幸い、これはまさにビジネスが得意とすることです。
民間部門はイノベーションとテクノロジーの主な推進役です。たとえば米国では、同部門が国内の研究開発支出全体のほぼ4分の3を占めています。そしてもちろん、雇用の創出、労働者のスキル向上、経済的価値の創出にも重要な役割を果たしています。
SDGsをビジネスモデルの指針に
ビジネスモデルとその社会への影響を考える際、SDGsを指針とすべきです。この点で、欧州連合が最近制定したデジタルサービス法は、正しい方向への大きな一歩です。
現在、多くの企業が、いわゆる「メタバース」に多額の投資を行い、仮想世界をさらに強化しようとしています。しかし、デジタル世界そのものを目的にしてはなりません。
私たちは、デジタル世界を活用して現実世界をより持続可能で暮らしやすくすることに焦点を置かなければなりません。CO2排出量を削減する技術、よりクリーンで信頼性の高い交通手段を提供する技術、手頃な価格で個別化された医療を実現する技術、産業生産におけるエネルギー消費と廃棄物を削減する技術の開発と導入について述べています。
言い換えれば、仮想世界での娯楽や消費のためだけでなく、デジタル化の力を活用し、現実世界で大規模かつ目に見える進歩を実現することです。
デジタル技術は前向きな変化を促せる
私はキャリアを通じて、デジタル技術が前向きな変化をもたらす強力な力となることを、身をもって経験する幸運に恵まれました。キャリアの出発点は、当時急成長していたビジネスソフトウェア企業SAPでした。その後、ソフトウェアとサービスの世界的リーダーであるIBMに入社しました。
しかし、デジタル技術それ自体が本質なのではなく、それを使って現実世界を改善するとき、私たちが集団としてどれほど進歩できるかが重要なのだと、十分に理解したのはここ数年のことです。現実世界とデジタル世界を目的を持って結びつけることが大切です。
APモラー・マースクとシーメンスの取締役会に加わったとき、このことはさらに明らかになりました。交通にデジタル技術を取り入れると、海運や旅行の持続可能性が高まります。製造業に取り入れると、生産が循環型になります。医療に取り入れると、病気の診断と治療、そして患者の体験が向上します。
これを実現するには、リーダーシップが問われます。親しい友人であるINSEADのスビ・ランガン教授の言葉を借りれば、知ることと行動することの間には、選ぶことがあります。
企業が責任ある持続可能な方法でテクノロジーを使うことを選べば、私たちが直面する大きな課題の解決に大きな力を発揮します。世界が切実に必要とする進歩を、確かに推し進められます。今日でさえ、世界を救う力になり得るのです。
