従来、従業員は個人のスキルや関心ではなく、資格や組織の報告体系に基づいて役割にあてはめられていました。
現在、企業は仕事の未来を再考し、雇用主と従業員の関係を再定義し、明日の仕事に備えています。
公共部門と民間部門が協力して、AIや機械学習（ML）などの新技術が人類の進歩を促し、将来の労働力のために雇用機会を創出し、経済を成長させるような基準と政策を確立することができます。
かつて私たちが知っていた仕事の世界は、もはや存在しません。長年にわたり、仕事は固定的な概念であり、狭い範囲で定義されてきました。その考え方は、ハイブリッド勤務やリモートワークの拡大、新興技術、そして経済的・社会的要因の高まりによって推進される、はるかにダイナミックで急速に進化するモデルに取って代わられつつあります。
この変化の中心にあるのが、今日の労働力です。企業はかつて、伝統的な学位や直線的なキャリアの進展に重点を置いて人材を管理していました。しかし、従業員体験への注目が高まり、仕事の性質が急速に変化していることを踏まえると、そのアプローチはもはや通用しません。実際、Dell Technologiesは、2030年の仕事の85%はまだ生まれていないと予測しております。
この新たな現実のスピードと規模に対応し、明日の仕事に備えるためには、人工知能（AI）と機械学習（ML）の力に支えられた、スキルベースの考え方を組織が採用することが不可欠です。
変化する仕事の世界は待ってくれないため、今日のリーダーが注力すべきことは次のとおりです。
人材に対する考え方を転換する
スキルベースの組織が、仕事の未来をリードしていくでしょう。スキルベースのアプローチへの移行により、組織は適切な人材を採用し、維持できるようになるとともに、既存の人材を再教育して、今日のデジタル世界のニーズに対応させることが可能になります。Amazonとワークプレイス・インテリジェンスによる最近の調査によると、米国の従業員の実に80%が、明日の仕事に必要なスキルが自分に欠けていることを懸念しており、また58%の従業員は、パンデミック以降、自分のスキルが陳腐化したと考えています。
組織は仕事の概念に対する考え方を進化させる必要があります。仕事は構造化された職務や責任を通じて遂行されるという硬直的な考え方から離れ、周囲の世界の変化に応じて活用されるスキルの、より流動的な集合体として仕事を捉えるべきです。その結果として生じる影響について、デロイトが指摘するように、スキルベースの組織は、この新たな環境で成功するために不可欠な、より機敏で競争力の高い組織となります。
イノベーションに積極的に取り組む
スキルベースのアプローチへの移行を実現するうえで基本となるのが、AIやMLなどの技術です。これらの技術は、主要な属性を理解して自動化を推進し、スキルと職務の特定と整合を支援する洞察や予測を提供することで、従業員データを迅速に戦略的な優位性へと転換するとともに、企業が変化に適応することを支援します。
先進的な企業は、スキルベースの人材を育成するこれらの技術の利点を認識しています。例えばコンサルティング会社のブーズ・アレン・ハミルトンは、AIの力に関する見解を共有しており、この移行を支えるとともに、社内候補者に機会へのより多くのアクセスを提供し、これまで見過ごされていたスキルの適合を見いだし、より多様な人材プールを活用する能力について述べています。
当社はWorkdayで、Career Hubを開発しました。これにより、従業員はスキルや関心を共有し、関連するつながり、キュレーションされた学習コンテンツ、推奨される仕事を受け取ることで、キャリアの歩みを支援されます。MLを活用して、Career Hubは従業員にスキルと能力を伸ばすための提案を行い、継続的なキャリア開発の機会を探る中で、計画を立てるよう促します。従業員体験が企業にとって不可欠になりつつある今、従業員に社内での異動や昇進の機会を提供するとともに、従業員の意見に耳を傾けることは、人材の維持と事業全体の成功の推進にとって極めて重要です。
賢明な政策を支援する
分断された世界において、技術は偉大な平等化の手段となり得ます。しかし、AIやMLに対する責任あるアプローチを取り入れた、意味のある政策がなければ、スキルベースの労働力への移行を持続させることはできません。政策に関する議論には、これらの技術を開発する企業を含むすべての利害関係者を含め、企業が今後の道筋に備えられるようにする必要があります。
AIおよびML技術は、私たちの働き方を根本的に改善し、機会へのアクセスにおける平等をより強く促進し得ます。しかし、このような重大な技術的・社会的変化に直面する中で、倫理的な羅針盤を堅持することが不可欠です。Workdayでは、4つの主要原則に従っています。これらの原則は、AIおよびML技術を責任をもって開発・活用し、その広範な社会的影響への対応に取り組むための指針となるものです。そのうちの一つは、人を第一に考えることです。
公共部門と民間部門が協力して、AIや機械学習（ML）などの新技術が人類の進歩を促し、将来の労働力のために雇用機会を創出し、経済を成長させるような基準と政策を確立することができます。全面的に取り組むべき時は今です。
