気候変動対策に関する、企業リーダーによる意外な6つの解決策

気候関連の極端な気象現象が、より頻繁に報じられるようになる中で、気候変動という課題に対して、イノベーション、野心、ビジョンを適用しようとする動きはかつてなく急務となっており、多くの企業が気候変動対策の解決策を見出すべく、取り組みを強化しています。

気候変動対策の前進に必要となる、幅広い解決策や破壊的な変革を示すため、従来の枠を超えた戦略もあります。ベイン・アンド・カンパニーのオリット・ガディーシュとジェニー・デイビス＝ペクードは、取り組むべき課題がまさに革命にほかならないと強調しています。「デジタル革命がそうであったように、持続可能性の革命もすべてを変えることを約束している。しかし、デジタルと同様に、多くの企業は動きが遅く、根本的な再考を要する課題に対して、漸進的なアプローチを取っている」と両氏は主張しています。

本稿では、6人の企業リーダーに、独自性や意外性があり、あまり議論されてこなかった気候変動対策を挙げてもらいました。これらは、脱炭素化やその他の気候のために必要とされる持続可能な変革に向けて、状況を前進させている戦略や技術です。

各リーダーには、解決策を特定してもらい、それがなぜ強力なのかを説明してもらうとともに、その解決策が最大限の可能性を発揮して導入されるために、何を変える必要があるかを提案してもらいました。

ソーラーフォレスト：「気候変動への取り組みに妥協の余地はない」

金東寛（キム・ドングァン）、代表取締役社長、ハンファソリューションズ、ハンファグループ

気候変動への対策には、植林が欠かせません。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の2021年報告書は、人類が地球温暖化の原因であり、森林破壊がCO2増加の直接的な要因であると明確に述べています。皮肉なことに、植林は化石燃料の使用により、CO2を追加で排出することがよくあります。

そこで登場するのがソーラーフォレストです。これは、代わりに太陽の力を利用する植林プログラムです。太陽光エネルギーは、苗木の育成に必要な、清浄な水の供給、温度管理、照明条件を支えます。この独自のアプローチにより、すべての「ソーラーフォレスト」は、地球上で最も環境に優しい森林の一つとなっています。

この10年間で、本イニシアチブは8つの森林に50万本以上の木を植えてきました。これは、世界的な炭素排出の削減を求める切実な呼びかけに応えるものです。ソーラーフォレストは、再生可能エネルギーへの転換により、気候変動対策において化石燃料に依存してきた遺産を終わらせることが可能であることを示しています。

気候変動対策は慎重に検討されるべきであり、民間セクターに対して、既存のプロセスを見直し、より環境に配慮した取り組みの機会を見出すよう求めるものです。あまりにも多くのイニシアチブが、エネルギー生産に用いられる化石燃料の使いやすさ、入手しやすさ、供給の容易さに屈するリスクを抱えています。これは受け入れがたい妥協であり、気候変動対策に妥協の余地はありません。

ハイ・リゾルブズのデジタル学習：「人間としての責任感を、深く安定したものとして育む」

ロヤ・バガイおよびメフルダード・バガイ、ハイ・リゾルブズ創設者

人間としての責任を呼び覚ますことは、世界最大の課題の中核にあります。

これに応えて、ハイ・リゾルブズは、市民教育のためのワンストップのソリューションとして機能するデジタルプラットフォームを構築しました。これは、気候変動に対する革新的な解決策です。

各機関は、業界最高の提供者による厳選された学習体験に、使い放題の無制限アクセスを、月額わずか400ドルという手頃な価格で利用できます。平均的な利用量に基づくと、生徒一人当たりの学習体験は約20セントとなり、対面形式で実施される活動のコストのごく一部にすぎません。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の大流行期間中、このデジタルプラットフォームは、ほぼすべての指標において、ハイ・リゾルブズの受賞歴のある対面式の授業よりも高い学習成果と生徒の参加度スコアをもたらしました。この深い学びの知見に基づき、ハイ・リゾルブズは、新しいプラットフォームを通じて、中学校・高等学校に加え、博物館、図書館、信仰に基づくグループ、青少年プログラム、サマーキャンプ、ホームスクーラーなどの地域組織に幅広くサービスを提供できるようになりました。

同様のパートナーシップにより、ハイ・リゾルブズは、カナダ、オーストラリア、ブラジル、スペイン語圏のラテンアメリカ、中国、韓国、ASEAN地域の何百万人もの若者にリーチできるようになります。今後も、さらなるパートナーシップが続く予定です。

AgriFinイニシアチブ：「迅速な対応……迅速な製品設計と展開」

ターシャ・ドイエン・マッケナ、マーシー・コー CEO

小規模農家は、開発途上国の多くの地域で人口の80％を養っており、その多くにとって、気候変動はもはや遠い脅威ではありません。

気象パターンが変化する中、干ばつ、洪水、そして見慣れない害虫や病気が、今まさに彼らの作物に深刻な被害を与えています。これらの農家には新しい技術が必要ですが、理論上のものではない技術も必要としています。

昨年、数十年ぶりの規模となったサバクトビバッタの大量発生が東アフリカの農家を脅かした際、AgriFinイニシアチブは、確立されたパートナーのネットワークと協力して、新しい市民報告ツールを迅速に開発・提供しました。このツールにより、農家は自分の地域のバッタを報告し、最新の情報にアクセスすることができます。

農家を新しいプラットフォームに移行させる時間はありませんでした。そこで、農家がすでに利用しているプラットフォームについて話を聞き、WhatsApp、Facebook、SMSを含むそれらのチャネル上でサービスを構築しました。その結果、1,600万人以上の農家がすぐに採用しました。

これは、天候が悪化するにつれて、あらゆる場所で必要となる新しく持続可能な気候変動対策です。まず、迅速な対応に備えて効果的なパートナーシップを構築することから始めます。そのうえで、農家をその迅速な製品設計と展開に参加させることで、実際に行動に移せる解決策を、すぐに農家に届けることができます。

Image: Our World in Data

ネットポジティブな流動資産：「前向きな変革の推進に向けて結束する」

アラン・ベジャニ、マジード・アル・フターイム・ホールディング 最高経営責任者（CEO）

「necessity is the mother of all invention（necessity＝必要性は、あらゆる発明の母である）」と考えるならば、中東・北アフリカ（MENA）地域の持続可能性に関する議題の上位に水の安全保障があるのも驚くことではありません。

世界で最も水不足の深刻な地域として、私たちは不利な状況に置かれており、取り組まなければならない否定しがたい現実があります。すなわち、公共セクターの懸命な努力だけでは、私たちの国土と現在の生活様式を維持することはできないということです。MENA地域の可能性を引き出すためには、民間セクターが前に進み出て、自らの貢献に責任を持ち、より良い業務のあり方を模索し、より持続可能なビジネス慣行を積極的に推進しなければなりません。

4年前、マジード・アル・フターイムは、2040年までに水と炭素排出においてネットポジティブになることを目指して取り組みを開始しました。これらの気候変動対策は、効率化や代替の水源だけでは達成できないため、サプライチェーンのあらゆる側面にわたって水の相殺（オフセット）策を実施する方法を検討しており、その取り組みが地域の政府の取り組みおよび世界的なベストプラクティスと整合するよう確保しています。

私たちは、全体は部分の総和以上のものであると信じており、そのため、コミュニティが繁栄できるかどうかは、前向きな変革の推進に向けて結束する私たちの総合的な決意にかかっていると考えています。

都市の脱炭素化：「ネットゼロの課題を地域に根ざしたものにする」

クレア・ワイルドファイア、都市分野グローバル・プラクティス・リード、モット・マクドナルド

国家レベルのネットゼロ目標を達成するには、中央政府と地方政府、産業界、そしてサプライチェーン全体の広範な協力が必要となります。都市は、インフラ、サービス、商品に対する需要が集中している場所であるため、脱炭素化を推進するうえで特に有利な立場にあります。都市は、公共、民間、そしてコミュニティのそれぞれの課題が交わる場所です。

したがって、都市を中心とした、地域に根ざしたネットゼロ炭素への取り組みが追求されるべきであり、地域の知見、能力、つながりを活用して脱炭素化を加速させるとともに、その過程で対内投資を促進し、地域の雇用を創出し、新たな社会的機会を開いていく必要があります。

英国における気候変動対策から得られた知見によると、都市のリーダーには以下の4つのPが必要であることが示されています。

1. 権限（Powers）：ネットゼロの炭素対策に必要な条件を整えること。

2. パートナーシップ（Partnerships）：分野横断的な協力を推進し、ネットゼロへの投資を促進する新たな官民パートナーシップを招集する能力。

3. プラットフォーム（Platform）：都市規模の炭素排出の削減を管理するために必要なデータを集約し、多様な経済・社会インフラシステル全体にわたる地域の副次的な便益を可視化するデジタルソリューション。

4. 人材（People）：企業と市民を脱炭素化に関与させる手段。ネットゼロの課題の大部分が人々の行動の変化にあることを認識したうえで行うものです。

都市はそれぞれ異なります。4つのPがあれば、リーダーはネットゼロの課題を地域に根ざしたものにし、可能な限り広範な便益を引き出すことができます。

再生型ビジネス：「ゼロの後には何があるのか？」

スコット・ラッセル、SAP SE 執行役員会メンバー

現在の課題に対する気候変動対策を見つけようとすることで、多くの人が堂々巡りをしているように感じています。しかし、歴史上初めて、それは良いことなのです。

ビジネスにおいて循環性を適用し、価値を長く社会システム内にとどめるためのループを作ることは、拡大する物質、生態系、社会の格差を解消する可能性があり、それ以上の効果も期待できます。現在の総排出量のほぼ半分が物質の流れに関連していることから、循環性は気候の非常事態に対処し、地球の均衡を回復するための重要な手段です。

大規模で急速な変革を推進するためには、企業が影響力を加速させ、ネットゼロの達成を超えて取り組むことが必要です。

それはどのような姿でしょうか？企業には再生型になってもらう必要があります。再生型ビジネスは知的であり、革新的な技術を用いて知見を得て、それを活用します。影響を総合的かつリアルタイムで測定します。何より重要なのは、持続可能で、循環型で、再生型のビジネスからなるより広範なネットワークの一部であり、それらが集団として大規模な変革を推進することです。

再生型ビジネスは、経済、市場、産業を再び活性化させる力を持っており、雇用や数兆ドルの価値、新たな機会を生み出します。また、単なる応急処置としてではなく、現在の多くの問題に対する根本的な解決策として機能し、社会と地球の真の持続的な回復を可能にするための羅針盤を、企業リーダーに提供することができます。