ポストコロナ時代は、今日のグローバルな舞台におけるどの力よりも、テクノロジーによって決定的に形づくられるでしょう。
人々の働き方や職場との関わり方、そして企業の事業運営のあり方は、大きく変わるでしょう。
これらは「どこからでも働く」「すべての人が働く」「自由に働く」「より賢く働く」「地球のために働く」という5つの中核的テーマに分類できます。
昨年、インド政府は、IT・BPO企業の従業員が恒久的にどこからでも働けるよう、複数の登録・コンプライアンス要件を緩和する画期的な措置を発表しました。
これは、世界のデジタルトランスフォーメーションの最前線で、ほぼすべてのフォーチュン／G1000企業にサービスを提供している、430万人のICT労働者（欧州全体の約半数に相当）を擁する国において、仕事と職場の未来にとって画期的な転機となりました。
職場の未来はデジタルなものになるため、大規模な人口ボーナスを抱えるインドと、変革的な歴史を持つテクノロジー産業が先導していることは、当然のことと言えます。インド政府は、事業の実施しやすさを大きく改善し、不確実性を解消し、わが国の産業市場の回復力を高める改革を推し進め続けています。
このような前向きな政策支援は、わが国自身のテクノロジー分野だけでなく、今日の高度につながった世界の経済・社会の基盤全体における将来の競争力を生み出す土壌となるでしょう。
私たち全員にとって、ポストコロナ時代の「新たな常態」、あるいは「次の常態」が、今日のグローバルな舞台におけるどの力よりも決定的にテクノロジーによって形づくられることを理解することは、非常に重要です。健康から仕事まで、そしてその間にあるすべての事柄が、テクノロジーのおかげで、今後数年のうちに大きく破壊されるでしょう。
具体的には、人々の働き方や職場との関わり方、そして企業の事業運営のあり方は、大きく変わるでしょう。これらは5つの中核的テーマに分類できます。
1. どこからでも働く
現在のパンデミックにおいて、場所に依存しない仕事は事実上の標準となっています。現代的なツール、テクノロジー、通信網により、どこからでも働く能力が実現しています。BCGによる最近の「未来の職場」調査では、企業は将来的に従業員の約40%がリモートワークの働き方に移行すると見込んでいることがわかりました。しかしながら私は、将来は、より多様な形になると考えています。すなわち、在宅勤務、ハイブリッド勤務、そして出社勤務を組み合わせた形です。その理由は2つあります。第一に、既存の顧客やシステムとのインターフェースの性質、また一部の業界のコンプライアンス指針により、依然として物理的な出社を必要とする職務が多く存在すること。第二に、従業員の社会的・精神的健康という非常に重要な側面は、長期的にはハイブリッド形式のほうがより良く確保できることです。
2. すべての人が働く
リモートでの業務提供が可能な職務が増えることで、これまでは場所の制約があり、大都市や経済拠点に偏っていた労働市場に、より広い層の人々が参加できるようになります。また雇用主にとっても、より広い人材プールにアクセスできるという利点があります。「人が仕事に向かう」のではなく「仕事を人のもとへ届ける」ことが、今後の採用におけるテーマとなるでしょう。
3. 自由に働く
UpWork、UpWork、TaskRabbit、あるいはKalidoといったデジタル技術を活用したギグエコノミーのプラットフォームは、個人が短期・オンデマンドの職務やフリーランスの仕事に就くことを後押ししています。ある研究によれば、2020年までに米国の労働者の40%が独立契約者になると予測されています。その理由は明らかだと私は考えます。ミレニアル世代は、いつ、どこで働くかを選べる柔軟性を好んでいるのです。また、勤務スケジュールをより自分でコントロールできることで、ワークライフバランスを改善する自由も享受しています。企業にとっても、特定の人材の不足を補うために労働者を雇用でき、また、常勤での採用は費用がかかりすぎるフリーランサーを活用できるという利点があります。
4. より賢く働く
人工知能と人間・機械の協働が、反復的で定型的な作業を引き受けることで、従業員はより意義のある仕事に集中できるようになり、仕事は「より賢く」なっていくでしょう。ロボティクスやオートメーションも、現在のパンデミックの最前線のような高リスクの領域において、人間の関与を補完または代替する重要な役割を果たすことができます。悲観論者の警告にもかかわらず、AIは直接的または間接的に、失われる仕事よりも多くの新たな雇用を生み出し、人間の創造性に追加的な余地をもたらし、指数関数的なイノベーションの新時代を切り開くと私は確信しています。
5. 地球のために働く
19世紀が産業経済を、20世紀が知識経済を象徴してきたとすれば、21世紀は持続可能な経済の時代として歴史に刻まれることが期待されます。環境保護のための行動への緊急性が高まる中、企業、コミュニティ、そして国家は、利益を追求する必要性と並行して、地球と人々を守るために、政策やプログラムを大規模に作り変えていくと私は考えています。したがって、この持続可能な生き方を推進する仕事が21世紀の中心となり、何百万人規模で増えていくでしょう。テクノロジーやテック企業は、気候変動と公共サービス、そして消費者向け製品が交差する領域において、こうした新たな仕事について助言し、創出し、実現を支えていくことになるでしょう。
こうした変化が形になるにつれて、テクノロジーは、この「仕事」の新たな輪郭により良く適合させるために、マネジメントを支援し近代化する上でも重要な役割を果たすでしょう。新しいツール、アプリケーション、プラットフォームは、職場のプロセスを再構築し、生産性を再定義する助けとなるでしょう。これらのシステムは現在もなお、従来の出社型チームに有利な形で固定されています。デジタルプラットフォームはまた、世界経済フォーラムの『Future of Jobs Report 2020（2020年版 仕事の未来レポート）』で強調されているように、大規模なスキル習得を可能にするでしょう。同レポートは、今後5年間で全従業員の50%が再教育を必要とすると予測しており、その予測は正確だったと言えます。
パンデミックは、職場を効率性のために設計することから、有効性、包摂性、レジリエンス、持続可能性のために設計することへと移行する、絶好の機会を私たちに与えてくれました。
これらすべては、「遠い未来」についての根拠のない予測ではなく、変化はすでに起きており、加速しているのだということを、私たち全員が認識することが不可欠です。変化を認識し、自らのものとして受け止め、それに対して行動しなければ、私たちは変化の犠牲者となり、形づくる立場に立つのではなく、慌てて適応することになるでしょう。
古い格言を言い換えるなら、最も良い時期は昨日であり、次に良い時期は今です。
