次の食事をとるとき、自分が何を食べているのか本当に分かっているか、考えてみてください。食材やその産地だけでなく、食べ物になるまでに何が費やされたのか。どれだけの土地が必要だったのか。どれだけの水が使われたのか。どれだけのエネルギーが必要だったのか。こうした問いを私たち自身に投げかける必要があります。食料の生産、消費、そして残念ながら廃棄のあり方が、私たちの未来に大きな脅威をもたらしているからです。
WWFの『生きている地球レポート』2018年版が発表されましたが、その内容は芳しくありません。生きている地球指数によると、1970年から2014年までに、脊椎動物の個体数は平均60％減少しました。資源の過剰な利用と並ぶ主な原因は、食料システムです。
食料システムは地球上で最大の土地利用者であり、陸地の34％を占めています。食料をさらに増やそうとする絶え間ない追求が、地球の自立的な維持能力を損なっています。サトウキビ、大豆、パーム油などの作物の生産は、かつて森林だった世界の土地の40％を直接的に開墾することにつながりました。食料システムは淡水全体の69％も使用しています。人気の高い商品作物の生産が地下水を枯渇させ、地域社会から従来の水源を奪っています。たとえばチリのペトルカでは、海外需要に応えるためアボカド栽培が急拡大しました。食料システムは温室効果ガスの最大の排出源でもあり、その約25％を排出しています。
食料による環境負荷が増す一方で、私たちは生産したものの3分の1を無駄にしています。そう、栽培した食料の3分の1は食べられていません。農場やサプライチェーンで失われたり、単に捨てられたりしています。ごみになるのは栄養やお金だけではありません。食料の生産に使われた水、エネルギー、土地も無駄になっています。
土地が本来の状態から改変され、気候変動の悪影響も受けるなか、世界の陸域生態系の75％が土地の劣化によって深刻な影響を受けています。そのうち、耕作地はすでに劣化した土地の18％、劣化が進行中の土地の20％を占めます。現在、農業に利用している土地の生産性が低下しているため、さらに多くの生息地を農地に転換する圧力が高まっています。
土地の劣化と結びついた土壌の健全性は、多くの人が考える以上に大きな脅威です。地球上のあらゆる生物の約4分の1は、私たちの足元に生息しています。しかし、不適切な農法や気候変動が、この不可欠な資源を損なっています。過度な耕起、輪作の不足、持続可能でない農業資材の使用が重なり、過去150年間で表土の30％が失われました。この侵食は、多くの種の生息地を消失させるだけでなく、気候変動も悪化させます。土壌有機炭素の減少により、年間最大44億トンのCO2が放出されています。悪循環のなかで、気温の上昇が土壌をさらに乾燥、劣化させ、風に吹き飛ばされるままにしています。
土壌侵食は、食料システムが自らを損なう唯一の現象ではありません。世界の食料安全保障に欠かせないミツバチなどの花粉媒介者も、脅威の高まりにさらされています。世界の食用作物の75％は受粉の恩恵を受けていますが、集約的な農業慣行に加え、気候変動や侵略的外来種が、花粉媒介者の数、多様性、健全性に深刻な影響を及ぼしています。
魚も同様です。FAOの推計では、漁業と養殖業だけで世界人口の10～12％の生計を支えており、43億人が動物性たんぱく質の摂取量の15％を魚に依存しています。しかし、乱獲によって魚類資源は壊滅的な打撃を受けており、その93％が乱獲状態、または限界水準に達しています。
厳しい状況が浮かび上がります。しかし、希望はあります。食料システムを変革する機会が私たちにはあります。食料を生産し、消費し、その価値を認める新たなあり方へと進化できます。それが「フード2.0」です。
まず消費者として、食べ方を変えることで食料の生産方法に影響を与えられます。そのためには、持続可能な方法で生産された幅広い食品を食べる「バランスの取れた、より良い」食生活へ移行する必要があります。入手できるものが異なるため、地域によってその内容も異なります。栄養価が高く、新鮮で、地元産の食品を重視すべきです。各国の食生活指針に沿って食べることは、十分に実現可能な目標です。人々の健康に良いだけでなく、地球にも良い可能性が高いのです。
廃棄をなくすことも必要です。そのためには、買い物、調理、配膳の仕方をより賢くすることです。これは企業にも当てはまります。Champions 12.3の調査は、民間部門の変革には経済的な利点があることを示しています。食品廃棄の防止に1ドルを投資するごとに、企業は最大14ドルの節約を得られます。より多くの企業が、無駄の多い取り組みを改めています。その一環として、WWFホテル・キッチン・メソドロジーの「測定・防止・転用」を活用しています。
「地球から食卓まで」という視点で食料システムを見ると、農場レベルで技術的な取り組みを改善する必要があります。既存の農地をより適切に管理すれば、土壌の質を回復させ、生産性を最適化し、使われていない土地を再び生産に活用できます。これにより、森林、サバンナ、マングローブ林を農地に転換する必要性を減らせます。土地劣化中立基金は、民間、公的、慈善部門の資金を組み合わせるインパクト投資ファンドです。WWFは現在、生産性の向上と圧力の軽減に最も大きな効果をもたらす可能性のあるプロジェクトを特定しています。また、パラグアイからザンビア、インドネシアまで、農家と緊密に協力し、作物の多様化、輪作、持続可能な投入資材の使用を取り入れた気候変動に配慮した農業を導入しています。これにより、土壌の健全性だけでなく、食料安全保障と生計も改善します。
生物多様性を守るには、生息地の多様性とつながりを高めるため、景観や海景の規模で計画と管理を行う必要があります。土地管理計画に農地以外の生息地を含めることで、種の減少を抑え、個体数を増やし、生態系サービスを改善できます。WWFは、世界の生物多様性の5％が生息するブラジルのセラードを含め、複数の重要な陸域景観や海景で活動しています。
今、食料システムは私たちの世界をむさぼり食っています。食料システムが人々と地球の双方を養う状態に戻るため、変革を進めなければなりません。システムを変えなければ、すべての人に食料を供給できなくなります。さらに悪いことに、地球そのものを失うかもしれません。私たちは、より高い目標を掲げる必要があります。利害関係者は一丸となり、部門を超えてより緊密に、より切迫感を持って協力し、地球を守り、自然と人々のための新たな合意を実現する意思決定を統合しなければなりません。
第14回締約国会議（COP14）国連生物多様性条約の会議は、11月にエジプトのシャルム・エル・シェイクで開催され、私たちにとって好機となるかもしれません。自然に関する最も重要な会議とみなされているこの会合には、190を超える国々が集まります。これはまたとない機会です。今から2020年までが、歴史の決定的な時期となる可能性があります。行動を起こすべき時は今です。
