現代の農場を思い浮かべてみてください。整然と並ぶ作物、ぴかぴかの新しいトラクター、あるいは機械化された灌漑システムを想像するかもしれません。しかし、それは半分しか正しくありません。
真に現代的な農業を考えるには、空を見上げる必要があります。ドローン技術が力を発揮するのは、まさにそこだからです。
ドローンは発展途上国で特に大きな影響をもたらすでしょう。そこでは主に小規模農家が、質の高い食料を生産し、適正な価格で販売するという大きな課題に直面しています。
この変革の新たな芽は、すでに育ち始めています。中華人民共和国では、農家がドローンを使って農薬を散布しています。手頃な価格で現地生産されたドローンは、広大な地域に農薬を散布でき、人件費や機材の維持費の削減に役立ちます。作業も迅速で、1日に500エーカーを超える範囲を処理できます。
アジアの発展途上国は、ドローン技術の将来の活用法を見据えるべきです。ドローンによって精密農業が現実のものになります。赤外線マッピングなどの調査を行い、作物の生育状況などの重要な情報を収集できます。費用は1エーカー当たりわずか5ドルほどです。調査データを活用すれば、農家は収穫量を20%増やせる可能性があります。調査にかかる時間も、数日から数時間に短縮されます。
ドローンは発展途上国の農業を変えつつあります。農業部門は、発展途上国で最も多くの人々を雇用していますが、変革が最も難しい分野とも言えるでしょう。
こうした国々では、農業の競争力が概して低いため、国内総生産への貢献は本来あるべき水準に達していません。農場の多くは小規模で、生産性も低いのが現状です。若者は、より高い賃金を得られる都市の仕事を求めて農村を離れています。農場は放棄されるか、畑で一人働く高齢者に任されています。
ドローンは、農地で働き続ける人々の農作業を容易にし、収益性を高めるだけでなく、若者を都市から農村へ呼び戻す可能性もあります。
また、より機動的で収益性の高い小規模農家が手頃な価格の食料を生産すれば、食料不足の可能性に対する解決策の一つにもなります。アジアでは人口が急増しており、今後10年ほどの間に世界全体で増える牛肉、鶏肉、魚の消費の多くを占めることになります。
2030年までに、発展途上国の穀物需要の60%超が南アジアと東アジアから生じる見込みです。需要を満たすには、食料生産を60～70%増やす必要があります。これは10年前と比べた増加率です。
ドローンなどのハイテク機器は、貧しい農家には高価すぎると思えるかもしれません。しかし実際には、こうした技術の価格は下がっています。大手メーカーのドローンは現在、わずか400ドルから購入できます。小規模農場向けの一式は約5,000ドルです。
機材を購入した後は、再生可能エネルギーで稼働させれば、ドローンの運用費はほぼ無料になります。オクトコプター型ドローンなら、10 kgの積載物を30 km運ぶのに必要な電力は、送電網から購入してもわずか1.20ドル相当です。
さらに、ドローンが自律飛行できるようになれば、農家はスマートフォンアプリで操作し、調査の種類と範囲を選んで、結果をメールで受け取れるようになります。低価格で質の高いサービスとなり、機材の所有費や維持費はかかりません。また、作物の種類、地形、地理的条件、気候条件に基づく性能基準も含まれます。
発展途上のアジア各地で、数十社のテック系スタートアップが農業へのドローン技術の導入を進めています。主な対象は、テクノロジーに詳しく、その農業への応用方法を理解する若者です。若者の中には都市で教育を受けたものの、そこで安定した職を見つけられない人もいます。収入向上への期待が、彼らを農業へと呼び戻すでしょう。
こうした若者は、自分たちを農家ではなく、農業起業家と捉えるようになっていくでしょう。環境や社会に配慮する若者は、二酸化炭素排出量を減らし、貧困層の雇用を生み出しながら、十分な収入を得ることができます。
テクノロジーに精通した「農業起業家」は、オンデマンド農業などの革新的なサービスを提供できます。Uberのビジネスモデルを活用し、新鮮な食料を顧客に直接届けるのです。これにより、手数料として農家の収入の大部分を受け取ることも多い仲介業者を介さずに済みます。
垂直農法や現代的な水耕栽培は、持続可能な方法で調達され、地元で栽培された新鮮な農産物を求める消費者の変化する嗜好に合わせ、食料の生産方法を変えています。小規模農家もこうした作物を栽培できますが、市場に届けるために高コストの従来型サプライチェーンを利用すると、利益はほとんど残りません。
劣悪な道路、悪天候、交通渋滞を乗り越える新たな農産物配送システムは、状況を一変させるでしょう。生産者と消費者の距離は近くても、インフラが脆弱な場所ではドローンが最適です。そうした場所は、発展途上国の多くの地域にあります。
「Uber化」した農業なら、農家は消費者から直接注文を受け、即座に商品を発送できます。ドローンで食料を配送すれば、サプライチェーンの独占を打破し、農家の利益率を高め、消費者に健康的な農場直送の食料を届けられます。
ドローンの活用とビッグデータの組み合わせは、ほかにも利点をもたらします。
小規模農家は、何をいつ生産し、誰に届けるべきかをより的確に把握できます。そのうえで、より自信を持って消費者に農産物を販売でき、消費者も食料の産地や栽培方法を早い段階で知ることができます。
ビッグデータを活用したドローンシステムは、農業生産と消費をシームレスに結び付け、廃棄を大幅に減らすことができます。
ドローンによる作物調査と同じように、「こだわり型」の食料配送システムもアプリを通じて運用できます。アプリは顧客の注文を農家に届け、農場から顧客の所在地までのドローン配送を追跡します。野菜版のAmazon Primeとなるでしょう。
農家が協同組合を組織すれば、さらに多くの収入を得られるでしょう。協同組合なら規模のメリットを生かし、ドローンへの投資を共同で行い、組合員の物流を管理できます。この方法は、トラクターやコンバインではすでにうまく機能しています。
協同組合の方針にドローンなどの技術革新を取り入れ、協同組合モデルにドローンを加えれば、さらなる発展が期待できます。
農家が資金を出し合ってドローンを購入し、共同利用することもできます。また、農業起業家が機体を購入し、定額の会費または利用ごとの料金で複数の村にサービスを提供する方法もあります。いずれにしても、小規模農家が投資効果を高めるには、共同で取り組むことが欠かせません。
これはすでに中国で始まっています。スタートアップのNongtian Guanjiaは農家とドローン操縦者を結び付け、作物への肥料や農薬の散布方法を最適化しています。
ギグエコノミーが農業を根本から変えるのは、時間の問題です。Uberが都市交通にもたらした変化を、ドローンは農場と、農場に依存する何十億もの人々にもたらすことができます。
