世界の食品廃棄削減に役立つ3つのスマートフォンアプリ、その仕組み

These smartphone apps are helping shoppers, grocery stores, restaurants and food manufacturers cut their food waste.
These smartphone apps are helping shoppers, grocery stores, restaurants and food manufacturers cut their food waste.Image: Unsplash/Ja Ma
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  • 国連環境計画の推計によると、毎年9億3,100万トンの食品が廃棄され、世界の炭素排出量の8~10%を占めています。

  • こうしたスマートフォンアプリは、買い物客、食料品店、レストラン、食品メーカーによる食品廃棄の削減に役立っています。

  • 食品廃棄への対策として、各国政府は政策をますます導入しています。食品廃棄による世界全体の損失は年間1兆ドルに上ります。

食品廃棄は世界的に深刻化する問題です。およそ世界の食品の3分の1が廃棄されたり失われたりしているとWWFは述べており、人々、地球、経済に甚大な影響を及ぼしています。

世界では8億人以上が空腹のまま就寝していると、世界食糧計画は述べています。

さらに、廃棄される9億3,100万トンの食品は毎年、世界の炭素排出量の8~10%を生み出していると、国連環境計画は推計しています。

では、この問題にどう対処できるでしょうか。テクノロジーは解決策の一つです。

食品廃棄の削減に役立つスマートフォンアプリ

世界各地で、スマートフォンアプリが食品廃棄への向き合い方を変えるよう人々に促しています。そのうち3つを紹介します。

これらのモバイルアプリは食品廃棄物を削減します
これらのモバイルアプリは食品廃棄物を削減します
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1. ワンタップで食品が半額に

エジプトでは、Tekeyaというアプリを通じて、パン店、レストラン、食料品店、デザート店が、売れ残った新鮮な食品を半額で販売できます。買い物客はTekeyaの無料アプリで近隣の割引食品を探して購入でき、お得に買い物できます。

販売増加と廃棄物処理費用の削減により、店舗やレストランの利益も増えます。Tekeyaの利用者は、アプリを使って慈善団体に無料の食事を寄付することもできます。

Tekeyaによると、2021年には約4万食を救い、その量はCO2換算で85トンに相当しました。

2. 余剰食品をお得に購入

英国では、Too Good To Goという同様のアプリを使って、買い物客は地元のレストラン、パン店、食料品店、食品メーカーから余剰食品を割引価格で購入し、受け取ることができます。

食品は詰め合わせ袋で販売されます。「受け取るまで注文の中身は正確には分かりません。それも楽しみの一部です」と同社は述べています。

Too Good To Goによると、2万以上の食品販売店が食品廃棄の削減にアプリを利用し、約900万人の買い物客が割引食品の購入に使っています。これまでに、食品が廃棄されずに済んだ量は1,200万袋に上ります。

メッテ・リュッケが率いる同社は、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーである彼女のもと、食品の「賞味期限」と「消費期限」の違いについて人々に伝え、不要な廃棄を防ぐ取り組みも進めています。

3. 近隣住民同士で食品をシェア

Olioは、食品を廃棄せず近隣の人とシェアできる無料アプリです。たとえば、休暇に出かける前に食べる必要がある食品や、ケータリングで余った食材などを共有できます。「消費期限」内で食べられる食品をシェアできます。

アプリの利用者は、不要な食品の写真と詳細を投稿でき、ほかの投稿を閲覧することもできます。Olioによると、これまでに60か国以上で約600万人が同アプリを使い、5,200万食以上をシェアしました。

国連によると、世界では毎年9億3,100万トンの食品廃棄物が発生しています。Image: Statista

食品廃棄について、ほかに何ができるでしょうか。

食品を買いすぎないことは、誰もができる食品廃棄の削減方法の一つだと、BBC Good Foodは提案しています。消費期限が切れる前に食べられる分だけを買いましょう、と同サイトは勧めています。

BBCはまた、食べ残しを新しい料理に活用できると助言しています。たとえば、古くなったパンをパン粉のトッピングに使う方法があります。

食品廃棄による世界全体の損失が年間1兆ドルに上るなか、政府も対策に乗り出し始めていると、業務用厨房の食品廃棄削減を支援するテクノロジー企業、Winnow Solutionsは述べています。

たとえばオーストラリアは2018年、2030年までに食品廃棄を半減させると表明しました。食品救済に取り組む慈善団体への資金提供は、その政策の重要な柱でした。

フランスでは、食品廃棄を減らすための新たな法律が導入されました。これには、年間10トンを超える有機廃棄物を生み出すすべての事業者に、リサイクルを義務づける規定が含まれます。

韓国では、廃棄する食品の量に応じて家庭にリサイクル料金を課す新たな政策の導入後、首都ソウルの食品廃棄量が4年間で10%、つまり1日当たり300トン減少しました。

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