ダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会では、地球をどう守るか、第四次産業革命をどう形づくるかが、議論の主要なテーマとなった。社会経済の構造全体が変化するなか、隔たりを埋め、持続可能な未来を築くには、分野や地域を越えた協力的な取り組みがこれまで以上に求められる。食料システムは、変革が待たれる世界的な構造の一つだ。
私たちはあまりにも長い間、「どちらか一方」という考え方で隔たりを埋めようとしてきた。人類の発展は自然を犠牲にしてきた。工業化や技術、移動などと自然を対立させてきたのだ。しかし今、人間と地球がともに繁栄する新たな合意が必要だ。それが最も当てはまるのが食料システムである。生物多様性を守りながら栄養を届け、天然資源を活用し保護し、人と地球双方の健康を確保しなければならない。食料の生産、消費、廃棄のあり方によって、自然をこれ以上損なうことはできない。
朗報なのは、近年の研究によると、食品廃棄を大幅に減らし、農業の慣行や技術を改善し、食生活を変えれば、食料システムを地球の限界の範囲内に保てる可能性があることだ。食品ロスと廃棄を半減すれば、この分野の環境負荷を最大で6分の1減らせる。現在利用可能な農業技術を世界規模で拡大すれば、農地利用、淡水の取水、肥料使用による影響をおよそ半減できる。とりわけ重要なのが食生活の変化だ。植物性食品を中心に、肉の摂取を適度に抑えた食事が世界で取り入れられれば、食料生産による温室効果ガス排出量を半分以上削減できる。
ただし、食生活の変化は、特定の食品を一律に排除することを意味してはならない。地域で入手でき、手頃な価格の食品に常に合わせる必要がある。食生活は個人によって大きく異なり、地域の文化や個々の選択に左右される。何を食べるべきかを一方的に決めることはできないが、地球上の誰もが環境負荷の低い食品を意識して選ぶことはできる。協力して、バランスの取れた、より良い食生活を後押しできる。
バランスを考える際、最初に取るべき最も合理的な一歩は、各国の食事指針に沿って食べ、適切な栄養を得ることだ。そのうえで、地球の健康のため、環境負荷が最も大きい食品を置き換える、食べる食品の影響を減らす、あるいはその両方ができる。例えば、たんぱく質源を多様化すれば、土地利用や排出の問題への対処に役立つ。また、食べる植物の種類を増やせば、生物多様性の保護につながる。植物由来のカロリーの50％超をわずか3つの作物から得ていると聞けば、驚く人もいるだろう。歴史上、食料として利用されてきた作物は5,000種を超える。
バランスの取れた食事に加え、食品がより持続可能な方法で生産され、できれば旬に、地域内で消費されるようにする必要がある。自分たちの食生活を詳しく見れば、こうした基準に合わない食品がかなりあると気づくだろう。消費者が直面する課題の一つは、確かなトレーサビリティの確保だ。技術革新が地球に恩恵をもたらす事例として、WWFとBCG Digital Venturesは最近、トレーサビリティを容易にするブロックチェーン基盤の取り組みを開始した。消費者は携帯電話一つで、食品の産地や食卓に届くまでの経路を追跡できる。
動物性たんぱく質について言えば、肉は栄養源であり、生計を支えるものでもある。しかし、より良い方法で生産されれば、その価値はさらに広がる。自然を維持するだけでなく、豊かにするのだ。農業に適さない土地や、食料を生産するために大規模な農地転換が必要となる景観や生物群系は数多くある。その一部は、牧畜のために転換する必要のない自然草原だ。こうした土地を牧草地として管理し、肉の生産に利用すれば、例えば熱帯林など、他の地域の転換を避けられる。同時に、家畜が草を食み、自然に土地を肥沃にすることで、健全な草地と質の高い土壌が保たれる。水を蓄え、炭素を貯留し、多様な動植物の生息地を提供する能力が高まれば、反芻発酵による気候への影響をある程度和らげられる。肉は（他の食品と同様に）常に環境負荷を伴うが、こうしたプラスの側面はますます認識されている。
自然を守り、すべての人に健康的で栄養価の高い食料を届ける食料システムに近づくため、私たち一人ひとりにできることがある。消費者として、バランスの取れたより良い食生活を選ぶ努力をし、廃棄される食品の3分の1を救うために買い物や調理、食べ方を変え、食品を栽培、調達、供給する人々に同じ生産倫理を求めることができる。しかし企業、政府、金融機関は、消費者の圧力を待って行動する余裕はない。食料システムは環境にとって最大の脅威であり、行動が必要だ。誰もが自らの短期的な利益を超えて考え、栽培作物の多様化、より持続可能な農業と牧畜への転換、そして生産者にとって採算が取れ、幅広い人々が入手でき、手頃な価格となる流通と価格の仕組みを促す政策や慣行を実行しなければならない。
より良くバランスの取れた食生活を目指すにあたり、食習慣の異なる地域で実際にどう実現できるかを現実的に考える必要がある。食料システムがグローバル化しているのは確かだが、地域の食文化に世界共通の解決策を当てはめることはできない。世界共通の食生活がますます想定されるなか、提言では地域での入手しやすさや食文化を考慮しなければならない。家庭によっては、食生活から環境負荷の高い食品を常に置き換えられるわけではない。地域で生産または購入できるものを食べる必要がある。健康と栄養を第一に考えつつ、食べるものがもたらす影響への理解を深め、自分たちでより持続可能な食生活への道筋を見つけられるよう支援することが、適切な解決策となる。
地球と同じく、食料システムは今、赤字状態にある。持続できる量を超えて資源を採取し、自然を瀬戸際に追い込んでいる。協調した行動がなければ、食料システムの環境負荷は2050年までに50～90％増加する可能性がある。もはや「どちらか一方」という考え方はできない。人と地球の健康を確保する食料システムに代わる、持続可能な選択肢はない。
ダボスでサー・デイビッド・アッテンボローが私たちに思い起こさせたように、自然はあればよいというものではない。「私たちが吸う空気の一呼吸も、口にする食べ物の一口も、自然界からもたらされることを認識しなければなりません」。食料システムが繁栄するには、第四次産業革命（4IR）の基盤に、自然と人々のための新たな合意が必要だ。それこそが、人類の進歩における真に革命的な要素となる。私たちは自分たちだけでなく、地球にも奉仕することになる。
