若者を農業に呼び込むことは、農業を再生型の手法へと移行させる重要な機会である。
テクノロジーを活用した再生型農業は、生態系を回復し、農業従事者の生計を向上させ、次世代にとって農業をより魅力的にする道筋となる。
新たなスキルは、農業を将来性のある職業として位置づけ、若者が農業起業家として力を発揮することを後押しし、レジリエントな食料システムに必要なシステム全体の変革を促す。
農業従事者の人口構成は変化している。担い手の高齢化が進む今、より良い条件を整えて若者を農業に呼び込む時である。
世界の農業従事者の20人に1人未満が35歳未満である。国によっては平均年齢が60歳に迫る。若者の関心低下と相まって、この傾向は世界的に食料需要が高まるなか、食料生産の未来を脅かしている。
世界経済フォーラムの 『仕事の未来レポート』 2025年版によると、農業分野では2030年までに3,500万人の雇用が新たに創出される見込みで、世界でも最大級の雇用増加となる。
しかし、この分野は土壌の劣化、予測困難な天候、コスト上昇など、深刻化する課題に直面している。再生型農業の実践と新興技術は、生態系を回復し、気候ショックに対する食料システムのレジリエンスを高める道筋となる。
若者を農業に呼び込むには、再生型農業が実践的で将来性のあるものだと認識されなければならない。
実践的な研修、利用しやすい資金、イノベーションに投資し、政府、企業、市民社会を結ぶパートナーシップを築くことで、次世代が再生型農業を持続可能な生計手段とし、レジリエントな食料システムの基盤にできるよう支援できる。
Belterra Agroflorestas ― アマゾンで再生型アグロフォレストリーを推進
Belterra Agroflorestasは、UpLinkのトップ・イノベーターとして、「2022年 トリリオン・ツリーズ：アマゾン生物経済チャレンジ」に選ばれた、B Corp認証を受けた気候テック系フードテック企業であり、ブラジルにおける再生型アグロフォレストリーの最前線に立つ。中小規模の農村農家と連携し、アマゾンの再生と、持続可能な方法で栽培された作物の市場創出に取り組んでいる。
2023年後半、Belterraはブラジルのマナウスで開催された「アマゾンのエコ起業家エコシステムの加速」イベントでソリューションを紹介した。同イベントは、世界経済フォーラムが米州開発銀行と協力して主催した地域会合である。UpLinkを通じた取り組みにより、Belterraは2023年に2,000万米ドルを超える資金を調達できた。
「UpLinkを通じたイベントへの参加や推薦のおかげで、大きなインパクトが期待できるパートナーシップとのつながりが生まれました。[…] UpLinkによる露出は交渉を加速させ、投資家からの信頼を高めました。」
Valmir Ortega、Belterra Agroflorestas CEO
再生型農業を理解する
再生型農業は、特に土壌の健全性を高めることで、農業生態系を保全・回復することを目指す。土壌は世界の食料生産の95％にとって不可欠である。健全な土壌は、将来の収量増加と安定化の基盤となり、増大する食料需要への対応に役立つ。
残念ながら、土壌の健全性は損なわれつつあり、農業における大型機械、肥料、農薬の過剰使用もその一因となっている。
現在、食料生産は世界の温室効果ガス排出量の最大3分の1を占め、資源の枯渇や生物多様性の損失の主要な原因でもある。
若者は農業に背を向けているわけではない。自分たちの価値観、スキル、志に合った機会を求めており、より良い世界をつくりたいという願いもその一つだ。
再生型農業は、土壌が炭素と水を保持する能力を高めることで、この傾向を反転させる。多様な作付体系、アグロフォレストリー、畜産との統合などの手法はいずれも、生物多様性とレジリエンスを高める。
アフリカでは、再生型農業の実践により作物の収量が最大40％増加する可能性があり、今後数十年で農業従事者の生計、土壌の健全性、生態系の改善につながる。
ネスレにとって、農場、地域社会、生態系のレジリエンスを高めることはサプライチェーンを強化し、事業上の優先事項でもある。同社は2030年までに、主要原材料の半分を再生型農業を実践する農家から調達することを目指し、2025年末までに20％を達成する計画だ。
世界経済フォーラムのフード・イノベーション・ハブも、農業従事者、イノベーター、政府、企業のパートナーシップが持つ力を示している。
たとえばコロンビアのボヤカ地域では、同ハブが新たな卓越センターを設立し、再生型農業に関する知識とツールを地元の生産者に提供している。
民間セクターとの連携で実施した初期の大麦試験栽培では、生産性が36％向上した。これは、生態系を軸とするパートナーシップが環境面と経済面の双方に利益をもたらすことを示している。
明日を変える担い手
若者は農業に背を向けているわけではない。自分たちの価値観、スキル、志に合った機会を求めており、より良い世界をつくりたいという願いもその一つだ。
再生型農業はこうした理想に合致する。伝統的・現代的な農法の知識に、起業家精神、テクノロジー、実りある研修を組み合わせれば、なおさらである。
テクノロジーと人工知能（AI）は農業の変革に貢献している。スマートセンサー、精密農業ツール、AIを活用した作物モデルにより、再生型農業の実践はより効率的で収益性が高くなり、若いイノベーターにとって魅力的なものになっている。
天候、土壌養分、水をリアルタイムで監視することも、投入資材を最適化しながら収量を増やし、コストと排出量を削減するのに役立つ。
国際労働機関（ILO）の『若年層の世界雇用動向 2024』によると、教育と雇用のミスマッチを減らすには、変化するグリーン分野・デジタル分野の能力需要にスキルを合わせることが重要である。
しかし、テクノロジーだけでは十分ではない。フード・イノベーターズ・ネットワークが最近発表した「食料システムにおけるデータとデジタル対応力」に関するブリーフィングペーパーは、デジタルイノベーションが食料システムを変革し得る一方、持続的な効果は準備状況、公平性、信頼にかかっていると指摘する。デジタル技術やAIのソリューションが格差ではなく、包摂とレジリエンスを築くことが重要だ。
明日の農業従事者、イノベーター、農業起業家を育てる
ネスレは、農業従事者が仲間や地域社会から学ぶことが多いと認識している。そのため同社は、再生型農業の手法を導入するための知識と技能を身につけられるよう、農業従事者向けの研修とスキル向上を支援している。
ネスレはパートナー組織と協力し、農学者やアグロフォレストリーの専門家を対象に、双方向型のオンライン研修プログラムを提供している。
これらのプログラムは、土壌の健全性、アグロフォレストリーの実践、小規模農業システムの強化に重点を置き、再生型農業の実践的かつ科学的根拠に基づく手法をより多くの人が利用できるよう支援する。
インパクトを拡大するには、政府、企業、市民社会、イノベーターなど、すべての関係者がバリューチェーン全体で協力する必要がある。
ただし、再生型農業を持続可能にするには、経済的に成り立たなければならない。ネスレの「所得向上アクセラレーター・プログラム」は、カカオ農家を対象とした一例である。
就学を促し、特定の農法に報奨を与え、代替収入源を支援することで、このプログラムは生産性を高め、農家世帯が生活に必要な所得を得られる水準に近づける。
同様のプログラムは、 「ネスカフェ・プラン2030」のもと、コートジボワール、インドネシア、メキシコ、ホンジュラスのコーヒー農家が、再生型農業を実践しながら収入を増やすことを可能にしている。
未来に備える農業
連携が進歩を促す。フランスの「生きた土壌」イニシアチブから、AgroImpact、Cargill、ETG | Beyond Beansとのパートナーシップに至るまで、ネスレはバリューチェーン全体で協働し、資金、研修、イノベーション、メンタリングを通じて生態系を強化し、若い農業従事者の成功を支援している。
テクノロジーとAIは、この変革を促す原動力である。
ネスレ農業科学研究所はAIとデータサイエンスを活用し、農業による環境負荷を軽減する実践的なソリューションを開発している。たとえば、収量が高く、干ばつや病気に強いコーヒー品種の特定を支援し、AIで植物育種を加速させている。
若者のスキルとテクノロジーに投資し、再生型農業を食料システムに組み込むことで、機敏で力を備え、よりレジリエントな未来を築く準備のできた新世代のリーダーを育てることができる。
成功に向けた投資
若い農業従事者は、農業における公正な移行の中核を担う。再生型農業を持続可能で魅力的なものにするには、土地や資金へのアクセス、より良い教育、研修、テクノロジーといった基盤に、私たちが一丸となって投資しなければならない。
インパクトを拡大するには、政府、企業、市民社会、イノベーターなど、すべての関係者がバリューチェーン全体で協力する必要がある。
ネスレは、この共通の取り組みに貢献する多くの主体の一つである。今後、Goodwallとの連携を通じて、デジタルプラットフォーム、ストーリーテリング、実践的な学びを通じて若者をつなぎ、農業を未来志向の職業として広めていく。
これを補完するのが、世界経済フォーラムのフード・イノベーターズ・ネットワークである。同ネットワークは、同様の取り組みや機関を結び、共通の能力を高めて大規模な協働を促進することで、若者が変革を主導するために必要なスキル、ツール、生態系を確実に備えられるようにする。
ローマで2025年10月13日から17日まで開催される世界食料フォーラムが改めて示すように、食の未来は次世代にかかっている。彼らのためにではなく、彼らとともに未来を築こう。
