最近の報告書は、2050年の世界人口を養うには世界の食料生産を50％増やす必要があるとしている。
森林やサバンナが伐採され、耕作地へと転用されることで生態系が失われ、集約的な単一栽培農法によって土地が劣化する。これは食料増産を目指すためだ。
食料を増産しても、食卓に届く前、そして届いた後に廃棄される膨大な量の食料の問題は解決しない。
世界では最大2億6,500万人が食料不安や飢餓の危機に苦しんでいる。COVID-19パンデミックによって、その状況はさらに深刻化している。世界食糧計画（WFP）は「聖書に記された規模」の広範な飢饉が起きると警告しており、最新の報告書は、世界の食料供給システムの断絶と、その深刻な不備を検証し、抜本的に見直す必要性を改めて浮き彫りにしている。
世界資源研究所（WRI）の報告書によると、2050年に世界人口100億人を養うには、世界の食料生産を50％増やす必要がある。そのためには、インドの2倍の面積の土地が必要となる。食料安全保障は今も極めて重要な課題だが、緊急性が高まる中で、前提となる考え方や、この分野の研究が示す主張の妥当性を問うことが不可欠だ。さらに、パンデミックによって世界のサプライチェーンの脆弱さが露呈する今、食料生産と自給自足の仕組みを全面的に見直す必要があるのではないだろうか。
第一に、用いられている数値は、現在の食料生産の方法や欧米の消費パターンを基にした予測に由来するように見える。そして、これらを標準として受け入れるという極めて危険な前提を可能にしている。過剰人口を抱え、地球の限界に直面する世界の最悪のシナリオを予測した外挿から極端な結論が導かれているが、現在の世界の食料生産と消費に関する、目を背けたくなる事実の一部には向き合っていない。
現在得られている証拠を踏まえてこの考え方を当てはめると、人類のかなりの部分が、皮肉にも世界的な飽食によって破綻することになる。食料の過剰消費は、現代の農業・産業複合体が生み出した経済的な構造であり、偶然でも意図しない結果でもない。人口過剰の世界を養うために、私たちは意図的に食べ過ぎを促すことになる。さらに、淡水資源を枯渇させ、世界全体の温室効果ガス排出枠を大幅に超過し、安価で不健康な食品を何とか増産しようとする中で、人類を健康危機に陥れることになる。
現在の世界的な食料危機は、生産と消費の極めて無駄の多いプロセスから生じており、さらにそのプロセスによって深刻化している。食料やその構成要素をバリューチェーン全体で不当に安く値付けし、消費の歪みを招く強欲な世界経済システムが、それを助長している。その結果、かつて自給自足していた国々さえ、価格変動と競争に左右される世界市場に依存するようになった。
消費が拡大するにつれて、森林やサバンナが伐採されて耕作地に転用され、自然のシステムが破壊され、生物多様性の損失が加速し、集約的な単一栽培農法による土地劣化が深刻化する。飢えた地球を養うには食料増産が必要だという名目で、こうした転用が続いている。人間による自然への侵入（主に食料生産のため）は、パンデミック発生の重要な要因である。新興感染症の4分の3は、このようにして広がる。
農業は世界の淡水使用量の最大70％を占める。河川、湖沼、帯水層を限界まで追い込み、世界の温室効果ガス排出量の20％を生み出している。破壊的で無駄の多い農業慣行がもたらす生物多様性と環境の損失は、計り知れない。例えば、アマゾンやボルネオの熱帯雨林で行われる焼畑は、国土全体を煙と霞で覆い尽くす。
悲劇的なことに、こうした世界的な乱用によって生産された食料の多くは、消費すらされない。食品ロスの約30％は消費者に届く前に発生し、国によっては50％に達する。先進国では食卓に出された食事を食べきれないようだ。食品廃棄のうち消費段階で発生する割合は、南北アメリカで61％、欧州で52％に上る一方、南アジアと東南アジアでは13％、サハラ以南のアフリカではわずか5％だ。地球が飢えているのは、食料の生産量が足りないからではない。目の前にある食料を膨大な量、無駄にしているからだ。
食料の少なくとも35％が廃棄され、世界の肥満率が急上昇しているのに、本当に食料生産を50％増やす必要があるのだろうか。パンデミック後の世界で食料自給と健康的な食生活を新たな政策の重点とするなら、外部不経済を顧みない気まぐれな市場に支配される膨大な余剰を生み出すのではなく、不可欠な主食を十分に育てることを原動力としたとき、すべてが変わる。
私たちが抱えているのは、生産の問題だけではない。食料の保管と流通の問題に加え、構造的で拡大する飽食の問題がある。これらの問題が絡み合う複雑さに対処すれば、大きな効果が得られる。世界人口が増える中で、気候危機や水危機への影響を軽減し、生物多様性の損失を減らし、世界的な肥満の流行を抑えられるだろう。この世紀において、私たちを決めるのは何を食べるかではなく、何を育てるかだ。どこで育てるかが、私たちの生き残りを左右する。
一見明白なこの方法を取る代わりに、私たちは底辺への競争を続けている。グローバル化した世界では、いつでも食料を豊富な種類から選べることが人権だと見なされている。現在の経済モデルは、消費効率や資源保全の向上ではなく、生産と購買の効率性に報いる。外部不経済は都合よく無視され、イノベーションは停滞する。その結果、サプライチェーン全体で食品廃棄を減らすのではなく、生産効率を反復的に最大化しようとする状態から抜け出せない。
気候変動の深刻さを軽減する明確な戦略は、生産と消費を減らすことだ。その方法の一つは、食料を適正に価格設定することだ。肉を例に挙げよう。米1キログラムの栽培には水2,500リットルとCO2 2.7キログラムが必要だが、牛肉1キログラムの生産には水1万5,500リットルとCO2 27キログラムが必要となる。畜産は世界の農地の70％以上を使う一方、世界のカロリー供給に占める割合は20％未満だ。こうした外部不経済や気候への影響は食肉価格に反映されておらず、先進国では必要量を100％以上上回るタンパク質を消費できる状況を生んでいる。
各国政府は、自給自足を目指して農業政策を早急に抜本改革し、適切な経済的介入を通じて、外部不経済の費用を食品価格に反映させる必要がある。これが実現すれば、アグリビジネスの際限ない拡大が抑えられ、流通業者は輸送中の損失を減らし、消費者は食べ残しを減らすことになるだろう。
食料を50％増産するという数値は、目標ではなく、現代の四つの存続に関わる課題、すなわち気候変動、水危機、生物多様性の損失、そして世界的な飽食の広がりに対処するため、農業と食料生産のサイクル全体を再構想する機会を私たちが理解していないという警告として捉えるべきだ。
わずか30年で現在の食料生産量を50％増やすことがもたらす、世界規模の悪影響に対処する必要がある。明らかな代替策がある。私たちは食料の生産と消費を減らす必要があり、政府は自給自足を重視し、食料サプライチェーンに適正な価格を設定することで、それを確実にする措置を講じなければならない。パンデミックは、世界を養うための時代遅れの方法を抜本的に見直す機会となる。
