現在、9人に1人が飢餓に直面している。2030年には、食料を必要とする人の数が現在より20％近く増える見込みだ。しかし、希望を持てる理由がある。新たな、より持続可能なタンパク質が登場しているのだ。国連の持続可能な開発目標である#ZeroHunger by 2030を達成するには、この急速に変化する肉の構成を、食品業界、政府、消費者が継続的に支援する必要がある。
実際、多くの消費者がこの変化を積極的に後押ししている。自分や家族の食事について、基本に立ち返る姿勢を取り、大量生産され、高度に加工された、持続不可能な製品を避けている。そうした製品に代わって、より健康的で環境面でも持続可能な食事が広がっている。
この変化は、世界の食肉産業が数十年にわたって工業化し、商品化されてきたことを受けて起きている。食肉の生産と消費がもたらす悪影響への懸念も、同時に高まってきた。世界の穀物生産の3分の1、つまり40億人を養える量が家畜の飼料に使われている。これだけでも驚くべきことだ。さらに、家畜は二酸化炭素排出量全体の約15％に寄与している。牛肉1キログラムの生産には、5,000～20,000リットルの水が必要となる場合がある。
食品企業は、持続可能性を高めることのビジネス上の意義に気づき始めている。最も革新的で、現状を一変させる可能性のある投資の中には、世界のタンパク質市場の既存の構図を覆すことに焦点を当てたものがある。まだ初期段階ではあるものの、新たな肉の構成が生まれつつあるようだ。この新たな組み合わせには、世界が#ZeroHungerを達成する助けとなる3つの新しい「肉」がある。
第1は、培養肉、または細胞培養肉だ。実験室で動物の細胞を培養し、筋肉、脂肪、結合組織をつくる。基本的には家畜を使わない肉である。推進派は、資源を大量に消費したり動物を屠殺したりすることなく、消費者が好む肉を提供し、両方の長所を実現できると主張する。業界の大手企業も支援に乗り出している。タイソン・フーズは、イスラエル企業のFuture Meat TechnologiesおよびMemphis Meatsと提携した。欧州のMosa Meatには、グーグルのセルゲイ・ブリン、メルクのベンチャーキャピタル部門、Bell Food Groupなど、よく知られた投資家が複数名を連ねている。
「肉」のイノベーションの第2の重要分野である、新たな植物由来のバーガーは、消費者に好評のようだ。一般的な野菜バーガーとは違い、肉のような味や、さらには「血が滴る」ような見た目を再現するため、緻密に設計されている。メーカーのBeyond Meatは、英国の店頭に並べる商品を十分に生産できないほどだ。バーガーチェーンのWhite CastleがImpossible Burgerの植物由来バーガーを米国の主要3都市で試験販売したところ、反応が非常に好評だったため、同社は現在、全377店舗で取り扱う計画を立てている。広がっているのは植物由来の「牛肉」だけではない。Omniporkは、植物由来の豚肉代替品を香港やその他のアジア市場で拡大しようとしている。
最後に、タンパク質の新たな供給源として、消費者の目をまったく別のものへ向けようとする企業もある。それは昆虫だ。アフリカやアジアでは伝統的に食べられてきた昆虫は、良質なタンパク質源であり、非常に効率よく飼育できる。ただし、昆虫を食べることに抵抗のある西洋の消費者は、コオロギの素揚げをためらうかもしれない。そこで企業は、「気持ち悪さ」を抑えるため、昆虫由来のタンパク質や粉末、昆虫入りのチップスなどの製品を試している。また、家畜やペットの餌の新たな供給源として昆虫に注目する企業もある。米国で消費される肉の25％をペットが占めるため、これだけでも大きな影響が見込まれる。
政府にも果たすべき役割がある。こうした新しい種類の「肉」を分類し、規制する制度の設計によって、市場の成長速度が左右される。たとえば米国では現在、「肉」という用語をめぐって議論があり、畜産業界は「伝統的な方法で生まれ、育ち、収穫された」ものに限って使えるよう求めている。またEUでは、欧州で牛乳やバターのヴィーガン代替品を販売する企業が、製品にその名称を表示することを認めていない。一方、規制に比較的慎重でない政府もある。たとえば北京は、環境の持続可能性向上に向けた取り組みの一環として、2017年にイスラエルと、培養肉3億ドル相当を輸入する貿易協定を結んだ。
新たな肉の構成は、世界の人口増加に対応しながら、地球のタンパク質供給の環境面での持続可能性も高める、またとない機会となる。企業や消費者はすでに受け入れ始めている。政府は今、こうした製品に安定的で透明性の高い規制の枠組みを設けるため、行動を起こす必要がある。時間は限られている。新たな肉の構成が解決策の中でより大きな役割を果たさなければ、世界が2030年までに#ZeroHungerを達成できる可能性は低い。
