今年、熱波と干ばつが農地に影響を及ぼし、果物や野菜がいびつな形に育ちました。
買い物客や小売業者には、こうした形の悪い農産物を受け入れ、拒んで世界的な食品廃棄問題を悪化させないよう呼びかけられています。
英国の調査では、出費を抑えるために「形の悪い」野菜を選ぶ人が増えていることも示されています。
ある調査によると、数億人が飢餓に直面しているにもかかわらず、食品の40％が廃棄されています。
食品廃棄は温室効果ガス排出の主な原因でもあります。
今年、記録的な熱波と干ばつがさまざまな影響をもたらしました。果物や野菜が小さく、いびつな形になることは、多くの人が予想していなかった影響の一つです。農家によると、実際にそうなっており、買い物客に形の悪い農産物を敬遠しないよう呼びかけています。
世界の多くの地域で経験した乾燥した夏により、広大な農地が干上がったため、作物は小さく育ったり、形が崩れたりして収穫されています。欧州大陸部や英国の農家も干ばつに苦しんでいます。農業団体は、スーパーマーケット各社が形の悪い果物や野菜をもっと受け入れなければ、食品価格がさらに上昇する可能性があると述べています。
「消費者は、ジャガイモには決まった見た目があると思い込まされてきましたが、見た目についてはもっと寛容になる必要があります」と、英国・ウェールズ農業者連合の副会長トム・ブラッドショー氏はBBCに語りました。
大きさや形が理想的でないというだけで果物や野菜を捨てることも、世界的な食品廃棄の山を増やしています。また、食品を捨てることが飢餓や気候危機を助長するとの懸念は、長年にわたって指摘されています。
英国の調査では、食品価格が急速に上昇するなか、一部の消費者が出費を抑えるために形の悪い野菜を選ぶようになっていることも示されています。
食品廃棄への取り組み
スーパーマーケットを代表する英国小売業協会は、各店舗が乾燥した天候による問題を認識しており、農家を支援すると述べています。同協会によると、加盟各社は形の悪い果物や野菜の販売を増やし、調理済み食品にも活用しています。
しかし農家によると、食品廃棄の最大の原因は、見た目の基準を満たさない、あるいは害虫の被害を受けたという理由で農産物が受け入れを拒否されることですと、英国紙タイムズは報じています。
推計では、食品25億トンが廃棄されています。生産量の40％に相当し、世界各地で毎年廃棄されていると、自然保護団体WWFと英国のスーパーマーケット、テスコの報告書は述べています。
世界中で広範な飢餓が続くなか、これだけの食品が捨てられています。栄養不良または飢餓状態にある人は、8億2,000万人を超えると推定されており、世界の一部地域への食料供給はウクライナ戦争によって妨げられています。
気候変動の影響
WWFの報告書は、見た目を理由に廃棄される食品を減らすため、サプライチェーンの変更を提言しています。
「とりわけ果物や野菜について形や見た目に高い基準を設けると、販売先として想定された市場の規格から外れた農産物は、より低い価格でしか売れない可能性があります」と報告書は述べています。その結果、「収穫されずに残されたり、収穫中に選別・廃棄されたり、低価値の用途に使われたりする可能性があります」。
膨大な量の食べられずに廃棄される食品も、気候危機を加速させています。
「食品の廃棄と損失を一つの国に例えるなら、温室効果ガス排出の発生源として世界で3番目に大きいでしょう」と、国連環境計画の事務局長インガー・アンダーセン氏は述べています。「皆で賢く買い物をし、工夫して料理し、どこであっても食品を無駄にすることが社会的に許されない風潮をつくりましょう」。
気候への影響は、食べられない食品の生産に費やされたエネルギーの無駄だけによるものではありません。食品が埋め立て地で腐敗すると、強力な温室効果ガスであるメタンが放出されます。メタンは地球温暖化の主な原因の一つです。
形の悪い果物や野菜をもっと食べても、こうした問題の解決には不十分ですが、助けにはなるでしょう。自分たちにもできることをしたいという消費者もいます。英国の買い物客を対象にした調査では、87％が、形が完璧でない農産物にも抵抗はないと回答しました。
これからは、どんな形が当たり前になるのでしょうか？
供給業者も動き始めています。ワンキー・フード・カンパニーは、農家と協力し、規格外や余剰の果物・野菜を使った商品を作ることで、世界の食品廃棄問題に取り組んでいると述べています。
同社の創業者の一人は、ニュージーランドの農場で働いていたときに目にしたキウイフルーツの「無意味な廃棄」に触発されたと語っています。
今年の形の悪い野菜の収穫は、一度きりではなさそうです。農家は地球温暖化によって厳しい栽培条件が続く未来に直面しています。
「気候変動に関する研究は、干ばつがより深刻に、より頻繁に、より長期化すると警告しています」と、非営利団体ニュー・ウォーター・カルチャー財団の共同創設者ヌリア・エルナンデス・モラ氏は、英国紙ガーディアンに語りました。「これが新たな常態になるでしょう」。
