Z世代はどこで金融アドバイスを得ているのか

• Z世代がソーシャルメディアから金融アドバイスを得る可能性は、41歳以上の人々に比べて約5倍高くなっています。

• 信頼性、説明責任、詐欺からの保護は、金融アドバイスの提供者が活動できる場を提供するソーシャルメディアに備わる重要な特性です。

• 現在、金融アドバイスを提供するインフルエンサー「フィンフルエンサー」が台頭しており、その市場規模は推定1,040億ドルに達しています。

新世代の投資家は、テクノロジーと金融不安が交差する時代を生きています。Z世代は、2008年の金融危機に親世代が対処する様子を目にし、その後の影響を受けた可能性があります。成人としての生活を始めるなかで、こうした「ズーマー」たちは対処を迫られています。急騰する家賃や住宅価格、上昇するインフレ、そして厳しい雇用市場に。

一方、Z世代はインターネットとテクノロジーの黄金時代に生まれた最初の世代です。Facebook、YouTube、iPhoneなど、台頭するテクノロジー大手とともに育ちました。いずれも登場したのは2000年代半ばです。そのため、Z世代が約5倍も、41歳以上の成人よりソーシャルメディアで金融アドバイスを求める可能性が高いのは自然なことです。

こうした独自の特性を踏まえると、投資テクノロジーはこの世代に適したものでなければなりません。次世代の投資家を教育し、保護し、実際に使ってもらうためのツールとして必要なのです。信頼性、説明責任、詐欺からの保護を兼ね備えた専用プラットフォームは、Z世代の投資手段として有力な候補になりつつあります。

フィンフルエンサーにとっての信頼の重要性

Z世代は、銀行や投資の選択肢を評価する際、上の世代とは異なる価値観を重視します。ミレニアル世代から受け継いだのは、従来型の金融機関への不信感です。この傾向はインフルエンサーのフォロワー数にも表れており、人気のTikTokの「フィンフルエンサー」には数百万人のフォロワーがいます。対照的に、フィデリティやブラックロックのフォロワー数は比較的少数にとどまっています。

この注目度の差は、次世代の投資家に訴求するには、若い投資家を呼び込もうと旧来の金融機関が新しいチャネルに移行するだけでは不十分であることも示しています。既存の大企業とは無関係で、次世代の投資家とそのニーズに応えるために特化して設計された新しいプラットフォームやアプリのほうが、Z世代の信頼を得やすいでしょう。

また、若者は自分の考えを表現したいと考えています。証券会社のニュースレターや大手メディアの金融記事を読むだけではありません。コンテンツをただ消費するのではなく、自ら作りたいのです。投資プラットフォームは、ユーザーがアイデアや意見を共有できる、議論の場になるべきです。

Z世代が重視するのは、パーソナライズされた体験とサステナビリティです。また、オムニチャネルを信頼できるものと捉えています。こうした要素を重視して構築されたプラットフォームは、次世代の投資家の金融リテラシーを高める最善の方法です。

組み込まれた説明責任

アドバイスの質という点では、専用プラットフォームは運営のなかに説明責任を組み込むことができますし、実際にそうしています。その方法はいくつもあります。たとえば、TipRanksはアドバイザーの実績を追跡・評価し、eToroはアドバイザーを段階別に分類します。また、私が共同創業したソーシャル投資プラットフォームQure.Financeは、ポートフォリオの過去の実績に基づいてコンテンツ制作者を順位付けしています。

こうした説明責任の仕組みは、アカウントの開設時期やソーシャルメディアのプロフィールへのリンクなど、追加情報とともに提供されると、さらに効果を発揮します。質の低いアドバイザーがアドバイスを収益化することが難しくなるためです。説明責任を重視することで、投資プラットフォームは新世代の投資家が十分な調査を行い、誰のアドバイスを受けるべきかを判断できるよう支援します。

コンテンツ制作の重要な要素として説明責任を確立することで、プラットフォームは投資ツールの現在と将来の質に投資できます。知見の収益化を目指す新たな投資家は、アドバイスや刺激を届けたい相手から信頼を得やすくなり、投資アドバイスの循環型経済が生まれます。金融に関する知見を共有するインフルエンサー「フィンフルエンサー」は、市場規模が推定1,040億ドルに上る巨大なコンテンツ制作者経済のなかで、存在感を高めています。

詐欺対策の可能性

Z世代のようなデジタルネイティブであっても、詐欺の被害に遭うことがあります。2021年に投資詐欺による損失を報告した人の半数以上が、詐欺はソーシャルメディアで始まったと回答しました。2021年にソーシャルメディア上で始まった詐欺による損失のうち、投資詐欺が占めた割合は37%でした。

ソーシャルメディア上の詐欺には、新たな暗号資産をめぐるパンプ・アンド・ダンプ（価格をつり上げて売り抜ける）が多く見られます。そのため、プラットフォームは掲載する暗号資産を選別して投資家のリスクを軽減できます。また、知見に説明責任を負う認証済みアカウントの利用者だけに投稿を許可することも可能です。米国の個人投資家は、ソーシャルメディア上で始まる詐欺によって年間約7億7,000万ドルを失っていることを踏まえると、こうしたシンプルなテクノロジー主導の機能は、大きな保護につながる可能性があります。

専用プラットフォームなら、若い投資家がアイデアを共有し、信頼するフィンフルエンサーから学べる、より安全な環境を提供できます。認証されていない匿名の参加者が運営するTelegramのグループチャットに参加する必要はありません。

Z世代が検索よりソーシャルメディアを使うようになっていることから、使い慣れたソーシャルメディアのように機能する投資ツールを、より信頼し、積極的に利用し、継続的に活用する可能性が高いと考えられます。こうしたプラットフォームが市場で競い合うなか、開発者は次世代の投資家にとって魅力的な機能を備えるとともに、信頼を築き、コンテンツ制作者に説明責任を負わせ、新たな投資家を詐欺から守る機能を積極的に取り入れる必要があります。

Z世代は投資にテクノロジーを活用することに前向きです。次世代の投資家が学び、収益を得られる安全で支援的な場を整える責任は、プラットフォームの制作者にあります。