銀行業界は大きな変革の最中にあります。
これは業界に課題と機会の両方をもたらしますが、受け身でいることは選択肢にありません。
銀行がこの激変から最大限の成果を得るための5つの方法を紹介します。
自社の業界全体と、それを取り巻く世界が再編されつつあると想像してみてください。その過程の不可欠な一員となるか、それとも傍観者にとどまるか、どちらを選びたいでしょうか。
これが、今日の欧州の銀行が直面している状況の本質です。
業界は、コロナ禍からの回復、テック企業との競争の激化から、長期的な実存的脅威となる気候変動や金融インフラの変化における銀行の役割に至るまで、多方面にわたる課題と機会に直面しています。全体として、現在の銀行収益の25%に相当する規模が、今後数年以内に問題となります。
物語の展開には2つの道筋があります。一つのシナリオでは、ミュージカル「ハミルトン」の言葉を借りれば、銀行は「決定が下される部屋」にいることになります。政策立案者や企業と共に、欧州経済が直面する最大の課題を解決するための議題設定に加わるのです。先手を打つことで、銀行は存在意義を再確認し、継続的な関連性を確保し、収益を伸ばし、新たな活力と熱意によって評判面の恩恵も得られます。ハミルトン「決定が下される部屋」。
もう一つのシナリオでは、銀行が一歩前に出ず、他者にリードを委ねてしまいます。公共政策措置と新たな競争の組み合わせにより、銀行は徐々に役割を縮小させられ、その結果、関連性の低下、市場シェアの縮小、そしてステークホルダーからの反発を招くことになります。
いずれにせよ、欧州の銀行は今後数年で変革を経験することになるでしょう。今、5つの重要分野において大胆かつ協調的な行動を取ることで、より良い結果を確実にすることができます。
1. 銀行は金融面の初期対応者としての役割を強化しなければなりません。パンデミック期が終わるにつれ、政府による緊急融資プログラムを解消する役割は銀行に委ねられます。その際、倒産や、経済の重荷となっている「ゾンビ企業」の数を最小限に抑える必要があります。銀行は業界全体で標準化されたアプローチを構築・実施し、各段階で政府の同意を得る必要があります。銀行や他の民間金融機関は、過剰な債務を抱えているものの存続可能な企業を支えるため、株式類似商品への投資が必要になる場合もあります。緊急融資支援からの円滑な移行が成功すれば、銀行の損失のピークが最悪の予測に達することを防ぎ、少なくとも400億ユーロを節約できるでしょう。
2. 銀行は企業への与信において新たな役割を切り開かなければなりません。欧州連合の7,500億ユーロの次世代基金は今後2年間で展開されており、資本市場同盟（CMU）も市場ベースの資金調達への転換を経て、ついに形を現しつつあります。次世代基金は、欧州連合における非金融法人向け未払い貸出残高の16%に相当します。CMUには、法人の市場ベース資金調達を25%から50%へと拡大する可能性があります。銀行には、信頼されるアドバイザーとなり、多様な形態の資本を仲介し、顧客がより広範な新たな資金調達の選択肢を活用できるよう支援する機会があります。その代替案は、これらの公共イニシアチブにおいて、不本意ながら不平等なパートナーとみなされることです。
3. 金融が顧客最優先のサービスに組み込まれるにつれ、銀行は新たな方法で競争しなければなりません。パンデミックにより、銀行商品の提供方法の変化が加速し、これまで以上に顧客の必要とする時点に近づいています。決済、融資、その他の銀行商品は、より広範な顧客ニーズに応えるエコシステムを通じて提供されることが増えています。銀行が自ら新たなエコシステムを構築できない場合でも、既存のネットワークに対する金融サービスの提供者となることは可能です。何もしなければ、銀行はフィンテック企業やビッグテック企業へ市場シェアが移っていくのを目の当たりにすることになるでしょう。
4. 銀行は欧州の金融インフラにおいて、システム全体の改善を実現しなければなりません。例えば、中央銀行デジタル通貨（CBDC）は、銀行がより良い方向へ影響を与える必要がある主要な取り組みの一つです。これらの通貨は真に破壊的なものとなり得て、CBDCが預金総額の20%を引き付けるだけで、100億〜250億ユーロの銀行収益が危険にさらされる可能性があります。銀行システムは、政策立案者や規制当局、そして銀行同士が協力しながら、システム全体の改善を特定し実現する協調的アプローチを取る必要があります。決済や金融犯罪対策のイニシアチブはすでに進行中であり、さらなる取り組みによって、より強靭で効率的なシステムを実現できます。
5. 最後にして最大の課題は、ネットゼロ炭素経済への移行です。欧州だけでも、グリーンイニシアチブに1兆5,000億〜2兆ユーロを投資する必要があり、これは次世代基金の2倍以上の規模です。銀行は2050年までに貸出ポートフォリオ全体でネットゼロの炭素排出を達成することを約束していますが、その取り組みは実体経済の移行をはるかに先行しています。目標を達成するには、銀行はグリーンプロジェクトの開始に積極的である必要があります。気候目標と財務リターンとの対立は管理が必要になる場合がありますが、銀行が主導権を取らなければ、ブティック型アドバイザーや専門家、データ企業、プライベート・エクイティ・ファンドの組み合わせがそのギャップを埋めることになるでしょう。その場合、銀行は信用を危険にさらし、失敗したことになります。
銀行がこれらの課題に対応できれば、顧客の信頼と経済における中心的な地位が強化されるでしょう。対応できなければ、計画策定に関与する利点や、積極的な問題解決者としての評価によるハロー効果を得られないまま、結局は公共の議題を支持させられる可能性が高くなります。
変化を受け入れることは、たとえ困難であっても、銀行が今後数年で脇に追いやられることを避けるだけでなく、おそらく繁栄するための最善の方法です。
