ARやVR技術の可能性を理解する人が増えるにつれ、メタバースは日常会話で急速に頻繁に取り上げられるようになっています。
しかし、この概念が全体としてどのように機能するのかを正確に理解することが重要です。
これには、NFT、Web 3.0技術、ブロックチェーンなどの要素が含まれます。
メタバースは相互につながった仮想空間の集合体、つまりバーチャルリアリティを通じてアクセスするワールド・ワイド・ウェブのようなものになると考えるかもしれません。これはおおむね正しいものの、メタバースには、今日のインターネットと一線を画す、根本的でありながら少し分かりにくい側面もあります。それがブロックチェーンです。
初期のWeb 1.0は、検索し、探索し、利用できる、相互接続されたコンピューターとサーバーからなる情報ハイウェイでした。通常は、AOL、Yahoo、Microsoft、Googleなど、中央集権型企業のプラットフォームを介して利用されていました。2000年前後にはWeb 2.0が登場し、ソーシャルネットワーキングサイトやブログ、そしてFacebook、SnapChat、Twitter、TikTokなどの「無料」ソーシャルメディア・プラットフォームを支配する中央集権型のゲートキーパーによる、広告目的でのユーザーデータの収益化が特徴となりました。
Web 3.0はメタバースの基盤となります。ブロックチェーンを活用した分散型アプリケーションで構成され、ユーザーが所有する暗号資産とデータを中心とした経済を支えます。
ブロックチェーン？分散型？暗号資産？ソーシャルメディアとメディア技術を研究する研究者 として、メタバースを可能にする技術について説明します。
デジタル資産を所有する
ブロックチェーンは、通常、台帳と呼ばれる分散型の公開データベースに取引を恒久的に記録する技術です。ビットコインは、ブロックチェーンを基盤とする暗号通貨として最もよく知られています。たとえばビットコインを購入するたびに、その取引はビットコインのブロックチェーンに記録されます。つまり、その記録は世界中の何千台もの個々のコンピューターに分散されます。
この分散型の記録システムをだましたり、制御したりするのは非常に困難です。ビットコインやイーサリアムのような公開ブロックチェーンは透明性も備えており、従来の銀行の帳簿とは異なり、すべての取引をインターネット上で誰でも閲覧できます。
イーサリアムはビットコインと同じくブロックチェーンですが、スマートコントラクトを通じてプログラムを実行することもできます。スマートコントラクトとは、ある条件が満たされると自動的に実行される、ブロックチェーン上のソフトウェア処理です。たとえば、ブロックチェーン上のスマートコントラクトを使って、芸術作品や音楽などのデジタルオブジェクトの所有権を確立できます。たとえ誰かがそのコピーを自分のコンピューターに保存しても、ブロックチェーン上で他人が所有権を主張することはできません。通貨、有価証券、芸術作品など、所有できるデジタルオブジェクトは暗号資産です。
ブロックチェーン上の芸術作品や音楽のようなアイテムは、非代替性トークン（NFT）です。非代替性とは、それらが固有で、置き換えられないことを意味します。これは通貨のような代替可能なアイテムとは反対です。どの1ドルも同じ価値があり、別の1ドルと交換できます。
重要なのは、たとえば、デジタルアート作品をイーサリアム・ブロックチェーンの通貨であるイーサで100万米ドルで売る意思があると、スマートコントラクトに定められることです。私が「同意する」をクリックすると、ブロックチェーン上で作品とイーサの所有権が自動的に私たちの間で移転します。銀行や第三者によるエスクローは必要ありません。また、どちらかがこの取引に異議を唱えた場合、たとえばあなたが私の支払いは99万9,000ドルだけだったと主張した場合でも、相手は分散型台帳の公開記録を簡単に示すことができます。
ブロックチェーンや暗号資産は、メタバースとどう関係するのでしょうか。すべてに関係します。まず、ブロックチェーンによって仮想世界でデジタル商品を所有できます。現実世界でそのNFTを所有するだけでなく、仮想世界でも所有できるのです。
さらに、メタバースは単一のグループや企業によって構築されるものではありません。さまざまなグループがそれぞれ異なる仮想世界を構築し、将来的にはそれらが相互運用可能になってメタバースを形作ります。人々がある仮想世界から別の仮想世界へ移動するとき、たとえばDecentralandの仮想環境からMicrosoftの環境へ移るとき、自分の持ち物も一緒に持っていきたいと思うでしょう。2つの仮想世界が相互運用可能であれば、ブロックチェーンが両方の仮想世界でデジタル商品の所有権を証明します。つまり、仮想世界の中で暗号資産ウォレットにアクセスできる限り、自分の暗号資産関連のアイテムにもアクセスできます。
ウォレットを忘れずに
では、暗号資産ウォレットには何を入れておくのでしょうか。メタバースでは当然、暗号通貨を持ち歩きたいでしょう。暗号資産ウォレットには、メタバース内でのみ使えるデジタル商品も保管できます。たとえば、アバター、アバターの衣服やアニメーション、仮想空間の装飾品、武器などです。
人々は暗号資産ウォレットを使って何をするのでしょうか。買い物などです。今ウェブ上で買い物をするのと同じように、音楽、映画、ゲーム、アプリといった従来型のデジタル商品を購入できます。また、メタバース内で現実世界の商品を購入し、買おうとしている商品の3Dモデルを見たり「手に取ったり」することもできます。これにより、より多くの情報に基づいて判断できるようになるでしょう。
昔ながらの革製財布に身分証明書を入れて持ち歩けるのと同じように、暗号資産ウォレットを現実世界の身元情報と連携させることもできます。これにより、現実世界の車や家の購入など、法的な本人確認が必要な取引を円滑に進められる可能性があります。身分証明書がウォレットに連携されていれば、訪問するウェブサイトや仮想世界ごとにログイン情報を覚える必要はありません。クリックしてウォレットを接続すれば、ログインできます。身元情報にひも付いたウォレットは、メタバース内の年齢制限区域へのアクセス管理にも役立ちます。
暗号資産ウォレットを連絡先リストと連携させることもできます。そうすれば、ソーシャルネットワークの情報をある仮想世界から別の仮想世界に持ち込めます。「FILL IN THE BLANK-worldでのプールパーティーに来て！」
将来的には、ウォレットに評判スコアがひも付き、公共の場で情報を発信したり、ソーシャルネットワーク外の人々と交流したりする際の権限が決まる可能性もあります。有害な誤情報をまき散らす荒らしのように振る舞えば、評判を損ない、システムによって影響力の及ぶ範囲を狭められる可能性があります。これにより、メタバース内で人々が適切に振る舞う動機が生まれるかもしれませんが、プラットフォーム開発者はこうしたシステムを優先する必要があります。
大企業の参入
最後に、メタバースが経済圏となるなら、企業も間違いなく参加したいと考えるでしょう。ブロックチェーンの分散型という性質によって金融取引のゲートキーパーが不要になる可能性がありますが、企業には依然として多くの収益機会があり、現在の経済圏よりも多くなる可能性さえあります。Metaのような企業は、人々が働き、遊び、集うことのできる大規模なプラットフォームを提供するでしょう。
NFT市場には大手ブランドも参入しています。たとえば、Dolce & Gabbana、Coca-Cola、Adidas、Nikeなどです。将来、企業から現実世界の商品を買うと、メタバース内で連動するNFTの所有権も得られるかもしれません。
たとえば、現実世界のダンスクラブに着ていく、憧れのブランド服を買うと、仮想空間のアリアナ・グランデのコンサートでアバターに着せられる、その服の暗号資産版も手に入るかもしれません。現実の服を中古で売れるのと同じように、NFT版を別の人のアバター用に売ることもできます。
ここで挙げたのは、メタバースのビジネスモデルが現実世界と重なり合うと考えられる多くの方法の一部です。拡張現実技術がますます普及するにつれて、こうした例はさらに複雑になり、メタバースと現実世界のさまざまな側面が一層融合していくでしょう。メタバースそのものはまだ実現していませんが、ブロックチェーンや暗号資産といった技術的基盤は着実に開発されており、どこにいてもすぐそばに迫る、遍在するかのような仮想の未来への道を整えています。
