ノーベル賞受賞経済学者ロバート・ソローが1987年に指摘したように、コンピューターは「至る所にあるのに、生産性統計には現れない」。それ以来、いわゆる生産性のパラドックスはいっそう顕著になった。自動化によって多くの雇用が失われた。ロボットや人工知能は、さらに劇的な変化をもたらす（あるいは脅威となる）ように見える。それにもかかわらず、先進国では生産性の伸びが鈍化している。英国では、労働生産性は2007年と比べて今日も変わっていない。
企業の設備投資の低迷、技能の不足、老朽化したインフラ、過剰な規制が潜在成長率を押し下げていると見る経済学者もいる。製造業では、生産性の先頭を走る企業と遅れを取る企業との間に大きな格差があると指摘する者もいる。また、情報技術が本当にそれほど際立った力を持つのか疑問視する者もいる。
しかし、原因はさらに深いところにあるのかもしれない。豊かになるにつれ、計測される生産性の伸びは必然的に鈍化し、計測されるGDP一人当たりの数値から、人々の厚生の動向を読み取ることはますます難しくなるのかもしれない。
生産性の伸びについての一般的な考え方は、農業から工業への移行を反映している。食料を100単位生産する農家が100人いるとしよう。技術の進歩によって、50人で同じ量を生産できるようになり、残りの50人は洗濯機や自動車などをつくる工場へ移る。全体の生産性は2倍になり、農業と製造業の双方がさらに生産性を高めれば、もう一度2倍になることもある。その後、一部の労働者が飲食店や医療サービスへ移る。私たちは、この過程が無限に繰り返せると考えている。
しかし、別の展開も二つ考えられる。生産性が高まった農家が洗濯機や自動車を求めず、余剰となった50人を、賃金の低い家事使用人か、賃金の高い芸術家として雇うとしよう。対面で提供され、自動化が難しいサービスである。プリンストン大学の教授だった故ウィリアム・ボーモルが論じたように、農業の生産性の伸びが決して鈍化しなくても、経済全体の生産性の伸びはゆっくりとゼロに近づいていく。
あるいは、余剰となった農家のうち25人が犯罪者になり、残りの25人が警察官になるとしよう。公共サービスを慣例どおり投入費用で評価すれば、計測上の生産性は上がるとしても、人々の厚生にもたらされる恩恵はない。
自動化が難しいサービス活動の拡大は、生産性の伸び悩みの一因かもしれない。英国の生産性が横ばいなのは、一部の部門で自動化が急速に進む一方、Deliverooの配達員が昔ながらの自転車で走り回るような、生産性も賃金も低い仕事が急増しているためだ。米国では、労働統計局が報告しているところによると、最も成長の速い職種10種のうち8種は、パーソナルケアや在宅医療の補助職など、低賃金のサービス業である。
しかし、「ゼロサム」の活動の拡大は、さらに重要な要因かもしれない。経済を見渡すと、人々の厚生を高めることはできず、限られた経済的パイを奪い合うだけの活動に、優秀な人材がいかに多く費やされているかが目を引く。こうした活動は至る所にある。法律サービス、警察、刑務所、サイバー犯罪と組織を守る専門家の大軍、不当販売を防ごうとする金融規制当局とそれに対応して増えるコンプライアンス担当者、米国の選挙運動に投じられる膨大な資源、既存資産の売買を仲介する不動産サービス、そして多くの金融取引だ。
デザイン、ブランディング、広告活動の多くも、本質的にはゼロサムだ。新しい流行が絶えず私たちの関心を引こうと競い合うのは、確かに望ましい。選択肢と人間の創造性には、それ自体に価値がある。しかし、2050年のデザインやブランドが、2017年のものより私たちを幸せにするとは限らない。
このようなゼロサムの活動は、昔から重要な位置を占めてきた。しかし、生活必需品や基本的なサービスの多くが満たされるにつれ、その重要性は増している。米国では「金融・ビジネスサービス」が雇用全体に占める割合は現在18%で、1992年の13.2%から上昇している。
GDPと生産性の計測値への影響は、国民経済計算の慣例を反映している。人々が希少な住宅をめぐる競争に収入をより多く費やし、住宅価格や家賃が上昇すれば、住宅サービスの総供給が変わらなくても、住宅家賃がGDPに含まれるため、GDPと「生産性」は上昇する。1985年以降、英国経済に占める家賃の割合は、GDPの6%から12%へと倍増した。
同様に、離婚専門の弁護士が増え、報酬が上がれば、最終消費者が支払うためGDPは増える。一方、企業法務を担う弁護士が増え、報酬が上がっても、企業の法律費用は中間費用であるため、産出は増えない。中間的なゼロサム活動が広がると計測上の生産性の伸びは鈍化する一方、ほかのゼロサム活動はGDPを押し上げても、厚生の向上には寄与しない。
この影響を相殺する可能性があるのは、情報技術が計測される産出には表れない形で、人々の厚生を高めることだ。以前は書類の記入、電話、行列に費やされていた消費者の時間が、何十億時間も、インターネットを使ったショッピングや検索サービスによって不要になった。価値ある情報や娯楽のサービスも無料で提供されている。
一部の右派経済学者の主張とは異なり、こうした無料サービスが所得格差の拡大を問題でなくするわけではない。魅力的な立地の物件をめぐる激しい競争で家賃や通勤費が上がっても、無料で生じる「消費者余剰」でそれを支払うことはできない。それでも、重要な洞察は変わらない。人々の厚生を高めるものの多くはGDPに反映されない。
実際、いずれ計測されるGDPと人々の厚生の向上は、完全に乖離するかもしれない。2100年、ロボットが製造し、人工知能システムが制御する太陽光発電のロボットが、人々の厚生を支える財やサービスの大半を提供する世界を想像してみよう。こうした活動は、あまりにも低コストになるため、計測されるGDPに占める割合はごくわずかになる。
反対に、計測されるGDPのほぼすべては、ゼロサム、あるいは自動化が不可能な活動、つまり住宅家賃、スポーツの賞金、芸術家の出演料、ブランド使用料、行政・法律・政治制度の費用を反映するだろう。計測上の生産性の伸びはほぼゼロになるが、人々の厚生の向上を測るうえでは意味を持たなくなる。
私たちはまだそこから遠い。しかし、その方向への動きが、近年の生産性の伸び悩みを説明している可能性は十分にある。コンピューターが生産性統計に現れないのは、まさにその力があまりに大きいからだ。
エイダ・ターナーはグローバル・フューチャー・カウンシルのメンバーである。
