何千年もの間、金融業界は地球温暖化の主な原因の一つでした。今こそ金融業界は過ちを正し、解決策を示すときです。
現在と将来の気候について読むと、絶望に襲われるのも無理はありません。長年、科学者の総意は、気温上昇が産業革命前の水準から2°C未満なら問題ないというものでした。しかし、国連の最近の地球温暖化報告書はそのしきい値を見直し、1.5°Cの上昇でも壊滅的な影響が生じ、早ければ2040年にもそうした影響を経験する可能性があると示しています。
国連報告書によると、そうした事態を避けるには、「歴史上、記録された前例のない」世界規模の経済イニシアチブが必要です。あるいは、オックスフォード大学の気候科学者マイルズ・アレンの言葉を借りれば、世界経済を「一瞬で転換」しなければなりません。
たいてい、ここで絶望が押し寄せます。気候変動に効果的に対処する方法が分からないのではありません。解決策である世界経済の全面的な見直しが、あまりにも大規模で乗り越えがたい課題に思えるのです。
とりわけナショナリズムが強まるこの時代に、世界各国が結束し、人類史上最大の協働を成し遂げられると、どうすれば期待できるでしょうか。気が遠くなるような計画に思えるかもしれませんが、世界を代表する多くの経済学者や金融業界の幹部は何年も前からまさにこの問いを考え、国連の高い目標を達成するための大まかな道筋を描いてきました。
持続可能な未来の実現に向けた第一歩は、環境の持続可能性は金融の持続可能性とは別物だという考えを払拭することです。「自然環境の劣化は、人類が直面する最大の課題である」と、ハーバード・ビジネス・スクールのジェフリー・ジョーンズ教授は2017年の著書『利益と持続可能性』に記しています。人類には金融界も含まれます。
「今後の大きな課題は、企業が世界により生産的な影響を与えられるよう、ビジネスを再定義することです」と、ジョーンズは最近のインタビューで私に語りました。「企業が、環境面の福利を含む社会全体の福利に、いかに生産的に貢献できるかを見極めることです。」
J.P.モルガンの元マネージング・ディレクター、ジョン・フラートンは、利益と持続可能性が共存し、互いを強め合うこの新たな金融システムを、「再生型資本主義」と呼びます。これは、企業の成功と環境への配慮は本質的に相いれないという長年の通念に異を唱えるものです。（実際、米国ではトランプ政権が気候変動科学の信用を損ない続け、気候変動対策を国の経済目標の妨げとして描いています。）
再生型資本主義は、国連報告書が求める大規模な経済改革そのものであり、世界の金融価値システムを根本から再考することを伴います。金融業界は自然から切り離された存在と考えるのではなく、自然の生態系を構成する大きな要素と捉える必要があります。そうすれば、金融上のインセンティブは、より持続可能な投資へと向かいます。
サスヤ・ベスリク氏は、スウェーデンの銀行ノルデアでサステナブル・ファイナンス部門を率い、「サステナブル・ファイナンス」という用語を好みますが、基本原則は同じです。彼も、持続可能性を促進する金融システムは、実際には現在のシステムより財務的に健全だと指摘します。結局のところ、私たちが知る現在の世界がもはや存在しないなら、金融機関が将来の収益を期待することはできません。
そのため、ベスリクとフラートンはアクティビスト投資に力を注いできました。ベスリクにとってそれは、環境、社会、ガバナンスの安定（ESG）を促進する企業へ資金を振り向けることです。フラートンは現在、金融面と環境面の両方で再生力のある地域社会の創出を目指すシンクタンク、キャピタル・インスティテュートを率いています。デンバー、メキシコシティ、バッファローの草の根組織や企業に対し、地域社会を再生型にする方法について助言しています。また、持続可能な投資だけに焦点を当てる資本ファンド、レベル3の代表も務めています。
ジョーンズは、社会を意識した金融システムは新しい考えではなく、実際には何十年もの間、標準だったとすぐに指摘します。1920年代から1970年代にかけて、ハーバード・ビジネス・スクールは学生に社会的責任の重要性を教えていました。しかし、1980年代と1990年代のグローバル化の中でそれは放棄され、金融仲介業者がシステムにあふれ、企業と個々の株主との関係を曖昧にしました。
「その過程で、［株主］の長期的な目標も、経営陣の長期的なニーズも見失われます」と語るのは、サラ・ウィリアムソン氏です。企業や投資家による長期的な意思決定を促す非営利の研究機関、FCLTグローバルのCEOである同氏は、最近の『フィナンシャル・レビュー』のインタビューでそう述べています。
一方、ウォール街以前の長期志向モデルにすでに戻った企業もあり、明るい兆しが見られます。製薬大手グラクソ・スミスクラインは、新CEOのエマ・ウォルムズリーを迎えた後、2017年に新たな長期イニシアチブを開始しました。退任するユニリーバCEOのポール・ポールマンは、多国籍の消費財メーカーを再編し、製品と業務プロセスの持続可能性を高め、二酸化炭素排出量を大幅に削減しました。
しかし、こうした持続可能性への取り組みが直面する課題は、議論がしばしば総論的で曖昧になり、実行可能な洞察に乏しいことです。ジョーンズは、「持続可能性」という言葉自体が「環境保護の障害になっている」と論じます。「曖昧な指標、広がる美辞麗句、そしてシステム全体の解決策への投資不足が混在するようになりました。」
持続可能性をめぐる空虚な美辞麗句、つまり一部でそう呼ばれるグリーンウォッシングは、主に指標の不備の問題だと、ウィリアムソンは論じます。企業は財務実績を厳密に測定します（しばしば持続可能性を犠牲にして）。しかし、長期的な価値創出を測る、正確で広く受け入れられた指標はありません。そうした指標がなければ、企業が持続可能な意思決定を行うのはほぼ不可能です。
オックスフォード・サステナブル・ファイナンス・プログラムのディレクター、ベン・カルデコットによると、問題はデータの収集にあります。商業、メディア、さらにはプロスポーツなど、ほかの業界はビッグデータによって変革されましたが、企業の意思決定が環境に与える影響についての私たちの理解は、依然として素朴なままです。カルデコットは、人工知能や機械学習などの技術を活用して正確な持続可能性指標を開発し、企業をより持続可能な未来へ導けると考えています。
この問題がかつてないほど差し迫っている今、企業が彼の呼びかけに応えることを願います。ジョーンズによると、地球の暗い未来は金融システムの「システム全体の機能不全」の結果であり、それを正すには同じくシステム全体に及ぶ変革が必要です。
朗報は、金融業界が自ら生み出した問題を解決できることです。すでにこうした改革を実行に移している、非常に聡明で熱心な人々が数多くいます。
