通年データがそろった今になって初めて、世界経済が2019年にかろうじて免れた危機の大きさが見えてきた。国際通貨基金（IMF）の最新推計によると、昨年の世界GDP成長率はわずか2.9%だった。これは、世界金融危機の最中の2009年に実質的なマイナス成長を記録して以来、最も弱い結果であり、2010～18年の危機後の回復期における3.8%の成長ペースを大きく下回る。
表面的には、世界成長率2.9%はそれほど悪くないように見える。しかし、40年の視点に立てば、違う姿が浮かび上がる。1980年以降、世界GDPのトレンド成長率は平均3.5%だった。世界全体を含むあらゆる経済で、成長の意味合いを評価する鍵はトレンドからの乖離、すなわちいわゆる需給ギャップの代理指標にある。昨年のトレンド比の下振れ（0.6パーセントポイント）により、成長率は広く受け入れられている世界的な景気後退の閾値である約2.5%に、懸念されるほど近づいた。
通常、個々の経済は景気後退に陥ると明確なマイナス成長となるが、世界全体ではそうなることはまれだ。約194カ国を幅広く網羅するIMFの世界経済に関する膨大なデータから、世界的な景気後退時には、世界の経済の約半数が通常マイナス成長となる一方、残る半数はペースこそ鈍いものの拡大を続けることが分かる。10年前の世界的な景気後退は例外的だった。2009年初頭までに、世界の経済の実に4分の3が実際に縮小していた。その結果、世界GDPはまれな明確なマイナス成長に転じ、世界経済全体がこうした落ち込みを経験したのは1930年代以来初めてだった。
世界の景気循環を分析する専門家は、成長率2.5～3.5%の範囲を危険域とみなす。世界の生産成長率がこの範囲の下半分に落ち込むと、2019年がそうだったように、世界的な景気後退のリスクを真剣に受け止める必要がある。公式または機関による予測では一般的なことだが、IMFは2020年と2021年の世界GDPの年間成長率がそれぞれ3.3%、3.4%へと小幅に加速すると予測している。しかし、物理学者ニールス・ボーアがかつて述べたように、「予測は非常に難しい。特に未来については」。IMFに聞いてみればよい。同基金は世界経済見通しを6回連続で下方修正している。最新の楽観的な予測が実現する保証は、もちろんない。
世界経済の成長率が2.9%にとどまったことは、ショックが起きた際の安心できる緩衝余地がないことを示しており、下振れリスクはとりわけ懸念される。私が最近指摘したように、ショックを予測しようとするのは愚かな試みだ。それでも、致死性の高い武漢コロナウイルスの封じ込めに向けて中国が現在講じている厳しい措置は、私たちが考えたくないほど頻繁にショックが起きることを改めて思い起こさせる。数週間前には、米国とイランの間で熱戦が起きる可能性があった。その前には、米中貿易戦争がますます激しさを増していた。
要点は、世界の成長がトレンドを下回り、とりわけ2.5～3.5%の範囲の下半分に入ると、失速寸前に近づくということだ。そのため、トレンドを上回る世界成長が続く、より力強い環境に比べ、世界は景気後退に陥りやすくなる。
世界経済の統合とサプライチェーンの結びつきが進むなか、長年にわたり世界成長の主要な原動力となってきた世界貿易のサイクルに伴うリスクを測るときにも、同じことがはっきりと表れる。IMFの最新評価では、2019年の世界貿易成長率はわずか1%とされ、7回連続の下方修正となった。実際、昨年の貿易実績は、1930年代初頭以来最悪の収縮となった2009年の歴史的な10.4%の落ち込み以降で最も弱かった。2010～18年の平均5%と比べると、2019年に世界貿易成長率がわずか1%まで減速したことは、なおさら懸念される。実際、1980年以降で4番目に弱い年であり、それを下回った1982年、2001年、2009年はいずれも世界的な景気後退を伴っていた。
世界貿易の成長は危機前のペースを一度も取り戻しておらず、この落ち込みは近年、激しい議論の対象となっている。当初は、企業の設備投資が異例の弱さだったことが原因と考えられていたが、米中貿易紛争の開始後に保護主義が及ぼした影響を無視することはできない。両国が「第1段階」の貿易協定という形で休戦に合意した今、貿易見通しが改善するとの期待がある。そうした期待を反映し、IMFの1月の更新では、2020～21年の世界貿易成長率が平均3.3%へと小幅に反発すると予測している。しかし、協定締結後も中国からの輸入に対する平均米国の関税率は約19%にとどまる可能性が高く、貿易戦争前の3%の6倍を超える。さらに、米欧間の貿易摩擦が激化する懸念すべき兆候もあることから、この予測もここ数年の予測と同様、願望に終わるかもしれない。
こうしたすべての要素は、世界の景気循環が不安定な状態にあることに深く関わっている。歴史的に、国境を越える貿易の急速な拡大は、あまりにも頻繁に起こるショックから世界経済を守る、世界成長の緩衝材として重要な役割を果たしてきた。1990年から2008年まで、世界貿易の年間成長率は世界GDPの成長率を実に82%上回っていた。
しかし今では、危機後の世界貿易成長率が異例の急減速を遂げたことを反映し、この緩衝材は大幅に縮小し、2010～19年にはわずか13%となった。世界経済が危険なほど失速寸前で推移するなか、絶えず起きるショックと貿易による緩衝余地の大幅な縮小が重なり、世界経済の見通しに対する金融市場の楽観姿勢が強まっていることに、深刻な疑問を投げかけている。
