株式市場に少しでも関わったことがあれば、上場投資信託（ETF）はおなじみでしょう。ETFは、基礎となる指数、セクター、商品などに連動する投資商品です。単一の企業に投資するのではなく、複数の銘柄を分散して保有し、市場価格で取引される株式のバスケットを保有します。この種の投資は人気が急上昇しています。ETFやインデックスファンドを通じたパッシブ投資は、投資市場全体のほぼ半分を占めています。低コストで流動性が高いことから、こうしたファンドは個人投資家にとっても好まれる資産となっています。
ETFは特定の目標に合わせて設計することもできます。実際、環境・社会・ガバナンス（ESG）ETFやテーマ型ETFは、国連の持続可能な開発目標や女性経営の企業といった特定の目標に沿って構成されており、2020年比で223％の成長率を記録しています。
この市場の変化を後押しする要因はいくつかあります。まず、ミレニアル世代の投資家が大挙して金融市場に参入し、持続可能な投資を強く重視しています。そのほかの理由としては、ESG投資に対する一般的な感情的な支持や、ますます改善が進むESGデータの整備が挙げられます。
しかし、個人投資家がESG対応のETFに資金を集中させる中、大きな疑問が生じています。これらの投資は本当にどの程度グリーンなのでしょうか。端的に言えば、それは状況によります。
ESG ETFの「内情を見極める」のが難しいのはなぜでしょうか。
持続可能な投資は複雑です。その進化とともに、華やかな広告用語（サステナブルETF、グリーンETFなど）も増えてきました。しかし、これらの名称はいずれも規制当局による監督を受けていません。この一貫性の欠如により、業界がETFにおけるESG要素の組み込み方を実態と異なって示しているのではないかという懸念が広がっています。
一部の市場関係者（ブラックロックで持続可能な投資の最高投資責任者を務めた元幹部のタリク・ファンシー氏など）は、ファンドの運用内容や戦略に目立った変化がないまま、「グリーン」として名称変更された事例が数多くあったと指摘しています。これは「グリーンウォッシュ」と呼ばれ、こうした指摘は注目を集めつつあります。実際、現在ESG ETFの80％超が、化石燃料の利用者や生産者に何らかのエクスポージャーを持っています。これは指数の組成方法に起因する特殊な事情によるものです。。
「内情を見極める」ことが特に難しいのは、ファンドが保有資産の100％を開示する義務がないためです。また、ETFの構成方法には大きなばらつきがあります。たとえば、特定の産業（たばこや兵器など）を除外するファンドもあれば、格付けの高いESG企業を優先するファンドもあります。こうした戦略は、一般の個人投資家には必ずしも明確に示されていません。
しかし、そもそもESG投資は報われるのでしょうか。
報われる可能性はあります。ESGは、21世紀のビジネスにおけるリスクと機会を企業が検討するための枠組みを提供します（理論上は、投資収益の改善につながるということです）。ESG評価の高い企業に投資すれば、市場平均を上回る成績が得られるという考え方です。データプロバイダーのモーニングスター社が、欧州を拠点とする745本の持続可能性ファンドを対象に行った調査では、2020年において、大半のファンドが非持続可能ファンドを上回る成績を収めたことがわかりました。また、激動の年となった2020年において、ESGファンドはより高い耐性を示したことも判明しています。
ただし、そのESG ETFの購入ボタンをすぐに押すのは待ってください。最近の学術研究によると、専門性の高いETFが次々と市場に登場するにつれ、商品の収益率は低下し続ける一方で、コストは高くなっていることがわかりました。
では、一般の投資家はESG ETFの内容を確認するために何ができるのでしょうか。
端的に言えば、事前に積極的に下調べをすることです。
1. 今度こそ、本当に投資信託の目論見書を読む
「投資前に投資信託の説明書類を慎重にお読みください」という注意書きは、誰もが耳にしたことがあるでしょう。しかし、その情報に相応しい時間をかけて読む人はごくわずかです。持続可能な投資では、これはさらに重要です。
どこから始めればよいでしょうか。ETFの組入銘柄、手数料、運用者の経歴など、いくつかの重要な情報に注目しましょう。すべての運用会社が完全な組入銘柄一覧を公開しているわけではありません（一部の国では法的に義務付けられていません）。しかし、多くの会社は商品概要書に上位5～10銘柄を記載しています。組入銘柄がESGでない代替商品と同じように見える場合は、手数料の違いを確認してから判断しましょう。
もう一つ重要な情報は、ファンドマネージャーの経歴です。ESG ETFの運用経験や、ESG関連の資格を持っているでしょうか。LinkedInや運用会社のウェブサイトを見れば、何らかの情報が見つかるはずです。
2. 既存のファンド戦略がESGとして名称変更されていないか確認する
ファンドマネージャーがESGブランディングの重要性を認識するにつれ、多くの運用会社が既存のETFを名称変更して再始動させ、ESG戦略へと切り替えています。また、ファンド名に「サステナブル」などの用語を加えるケースもあります。
名称変更後にファンドがESGを全面的に運用プロセスへ組み込む計画である可能性もありますが、ファンドや組入資産に目立った変化がない事例も多く見られます。そのため、最近名称変更されたファンドには慎重に対応しましょう。ETF名と「rebrand（名称変更）」というキーワードでインターネット検索すれば、必要な情報の大半が得られるはずです。
3. より積極的に関与することを検討する
すべての株主には議決権がありますが、それを行使する人は極めて少数です。個人投資家の議決権行使率が低いのが通常です。自分にとって重要なESG課題について発言力を持ちたいのであれば、議決権を無視しないことです。多様性と包摂性の方針や取締役候補などを詳しく確認しましょう。現在の金融アドバイザーやファンドマネージャーが議決権行使に関する情報を提供していない場合は、その情報を求めましょう。本来、こうした情報の請求は個人投資家の責任であるべきではありませんが、当面はこれが唯一の方法かもしれません。
別の方法として、Follow Thisのような非営利団体と連携する方法もあります。大手石油・ガス会社の株式を購入すれば、株式の所有権は保持したまま、同団体があなたに代わって環境配慮型の決議案を提起・推進してくれます。同団体がシェブロンに対して、同社の顧客による排出量削減を求めた最近の大きな勝利について耳にしたことがあるかもしれません。
あなたは一人の投資家にすぎないかもしれませんが、どのETFが自身の価値観に合うかを評価し、比較し、判断するためのツールは手元にあります。十分に情報を集めた賢明な投資家は、市場を持続可能で責任ある方向へ動かすことに一歩近づくのです。
