環境・社会・ガバナンス（ESG）は、ステークホルダーにとってますます重要になっています。
取締役会は、企業が多様なステークホルダー資本主義の要請に確実に応えられるよう、極めて重要な役割を果たさなければなりません。
以下の5つの行動は、組織が多岐にわたる期待に応え、成功への道筋に乗るうえで役立ちます。
投資家、従業員、消費者、そして社会全体は、環境・社会・ガバナンス（ESG）目標に注力するよう企業にますます強く求めています。その結果、事業の持続可能性を確保するうえでの取締役会の役割は、これまで以上に重要になっています。取締役会は、これほど幅広いステークホルダーのニーズに応えるための戦略と行動について、最終的な説明責任を負っています。ESGの責任を単純に委任することはできません。
多様なステークホルダー資本主義の要請
ステークホルダーは、企業に「善を行い、好業績を上げ、正しいことをする（do good, do well, do right）」という姿勢を求めています。投資家は、企業が十分なリターンを生み出すこと（do well）を望むと同時に、自らの価値観に沿った形で事業を行うこと（do good）、そしてすべての関係者のニーズに対応すること（do right）も望んでいます。また、特に情報開示に関する規制要件も強化されています。
従業員は、自らの価値観により近い価値観を持つ企業を求めるようになっています。また、顧客は「財布で投票」しています。すなわち、自分の価値観に近い価値観を持つ企業の製品やサービスを購入しています。脱炭素、職場における多様性・公平性・包摂性の確保、従業員や取引先を公正かつ倫理的に扱うことのいずれに重点を置く場合でも、多様なステークホルダー資本主義は企業に高い期待を課しています。
これらの要請に応える責任は取締役会にあり、取締役会は短期的なリターンと長期的な持続可能性との間で適切なバランスを見出さなければなりません。注意義務の履行を怠れば、事業に影響が及ぶおそれがあるほか（訴訟リスク、株主価値の毀損、ブランド価値の喪失、人材の獲得や定着の困難など）、取締役が職を失うなどの結果を招きかねません。
取締役会はどのようにしてESGに正しく取り組めるのか
取締役会は、高まる多様な期待に応えることが求められていますが、組織を成功への道筋に乗せるため、高まる多様な期待に応えるうえで取ることのできる手順がいくつかあります。
1. ESGを全体的な事業戦略に組み込む
ESGを単なる取り組みや活動として扱うのではなく、組織が行うあらゆることの中心に据えてください。また、ESGは企業の社会的責任（CSR）とは異なることを理解してください。CSRは、企業が利益をどのように使うかに関するものであるのに対し、ESGは、そもそも利益がどのように得られるかに関わるものです。取締役会は、ESGと持続可能性を組織の根幹に深く浸透させなければなりません。
2. 持続可能性が取締役会の専門的な責任の一つであることを認識する
取締役は、ESGと持続可能性の背景にある科学について速やかに理解を深める必要があります。取締役は、気候の専門家でないとしても、少なくとも気候に関する知識を備えている必要があります。監査、リスク管理、報酬、指名、ガバナンスと同様に、これらの複雑な課題を深く掘り下げるために、ESGまたは持続可能性委員会の設置を検討してください。
3. 科学に基づいた、意味のある野心的な目標を設定する
この分野は発展途上にありますが、企業が現状を評価し、改善目標を設定し始めることが重要です。野心的な10年目標を設定できるほか、軌道から外れないよう短期目標を定めることもできます。完璧を求めすぎて、良いものを妨げないようにしてください。
4. Cスイートから始めて、組織のあらゆる階層で支持を築く
企業の野心を社内外に共有し、それを用いて組織全体をESG目標の達成に向けて結集させてください。例えば、二酸化炭素排出量の削減や、管理職に占める女性の割合の増加などが挙げられます。取り組みについては透明性を確保し、外部へのメッセージは現実的なものにしてください。ESG目標を役員および一般従業員の報酬に連動させてください。経営陣に対して明確な期待を示し、その責任を問うてください。これは変革を加速させる実証済みの方法です。報われることは実行される。
5. ESGは情報開示や規制遵守をはるかに超えるものであると認識する
企業は、進化し続ける情報開示の要件や基準（例：気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）や米国証券取引委員会（SEC）の気候関連情報開示要件）を満たすべきです。また、財務面および非財務面での大きなメリットにも注目することが重要です。その例として、企業価値の向上、資本コストの低減、顧客の定着率の向上、雇用者ブランドの向上などが挙げられますが、これらはごく一部にすぎません。
ESGは企業にとって不可欠な要請である
ESGと持続可能性の目標を達成することは困難な場合があり、取締役会と経営陣の双方による強いコミットメントと注力が必要です。成功する企業は、経営陣がESGを企業にとって不可欠な要請と捉え、取締役会の強い支援のもとで変革の課題を推進する企業です。
実際、取締役会の最も重要な責任の一つは、明確に定義されたESGの課題がもたらす事業上のメリットに取り組む経営チームを構築することです。ESGは明らかに事業上の要請であり、取締役会は、経営陣の説明責任を問い、ESGを推進し、短期と長期の両方においてリスクと機会のバランスを取るうえで、極めて重要な役割を果たします。
