新たな調査によると、若い労働者は生活費の上昇により大きな打撃を受けている。
Z世代とミレニアル世代は、自分の家を持つことや、家庭を持つことさえ望めなくなりつつある。
最近の研究は、すべての人のためにより良い仕事と機会が必要であると結論づけている。
世界は、インフレが急騰し、可処分所得が圧迫される中で、生活費危機に直面している。若年成人への影響の全容は、新たな調査によって明らかにされている。
コンサルティング会社デロイトはZ世代とミレニアル世代の回答者2万2,000人を対象に調査を行い、44か国で、物価高騰が生活に与える影響について尋ねた。その結果、両グループとも最大の懸念は生活費であり、失業、気候変動、メンタルヘルスへの不安を上回ったことが分かった。
デロイトの2023年ミレニアル世代・Z世代調査は、Z世代（1995年1月から2004年12月までに生まれた人々）およびミレニアル世代（1983年1月から1994年12月までに生まれた人々）の生活について、第12回目となる年次報告である。
この調査では、多くの人々が経済的な圧迫を非常に強く感じており、生計を維持するために副業を持つようになったことや、前の世代が当然のように享受してきた住宅や家族といった恩恵を得られるかについて、悲観的な見方をしていることが分かった。
ニュージーランドの若い女性は、多くの人々の思いを端的に表現し、調査にこう答えた。「家族を持つ余裕がなく、副業をしなければならず、それが私の健康に影響しています。」
若者にとって最も厳しい状況
世界経済フォーラムの「Future of Jobs 2023」報告書は、新型コロナウイルス感染症によるパンデミックがもたらした経済的な打撃が、「若年労働者に不均衡なほど大きな影響を与えている」と指摘し、すべての人のためのより良い仕事と機会を創出するため、企業や政治指導者に投資を促している。
パンデミックとロシアによるウクライナ侵攻以降、インフレが急上昇しており、特に食品では価格上昇が見られ、他の商品を上回っている。最も深刻な影響を受けた国々では、食品価格が三桁のパーセンテージで上昇したと、世界銀行のデータは示している。
デロイトが若者に生活のストレス要因について尋ねたところ、彼らは、長期的な経済的将来、日々の家計、そして家族の健康と福祉に対する不安を挙げた。
「生活費はどんどん高くなっています。支払いができなくなることや、子どもたちに、ふさわしい教育と生活を与えられないことが心配です」と、ブラジルの女性はさらに語った。
あるZ世代の男性は次のように述べている。「私の経済面での主な懸念は、仕事と私生活のバランスを保てるかどうかです。現在は、生計を維持するために多くの残業をしており、そのバランスを保つことに苦労しています。」
回答者の3分の1は、現在の経済状況が続けば、仕事と私生活のバランスを改善するために、職場でより柔軟な働き方を求めることが難しくなると懸念しており、15％は不可能になると考えている。
ミレニアル世代とZ世代の半数以上が、現在の経済状況では昇給や昇進を求めることは不可能だと考えている。それでも、今後1年以内に転職を計画しているZ世代の4分の1とミレニアル世代の13％は、転職の最大の理由が給与であると述べている。
副業を始める主な理由として挙げられたのは金銭面であり、ミレニアル世代の46％、Z世代の38％が、なんとか生計を維持するために追加の仕事が必要だと答えた。最も人気のある副業は、オンラインでの販売や、フードデリバリーや配車アプリのような、ギグワーク（単発の仕事）であった。
行動の変化
デロイトによると、若者は副業だけでなく、節約のために行動も変えており、人気のある取り組みとして、ファストファッションを避けて古着を購入すること、車を運転しないこと、ベジタリアンやヴィーガンの食事に切り替えることなどが挙げられている。
約3分の2の人々が、将来は自分の家を持つことがより難しくなる、あるいは不可能になると考えており、Z世代の半数、ミレニアル世代の47％は、家族を持つことが手の届かないもの、あるいは非常に困難になると述べている。
両グループの半数以上が、給料日から次の給料日までの間、余裕のない生活を送っていると答えており、この割合は2022年の前回調査より5ポイント増加している。一方で、Z世代の5分の2、ミレニアル世代の3分の1は、今後1年間で経済状況が改善すると予想している。
オンラインおよびデジタルメディアは、一部の人々に新たな収入源をもたらしている一方で、他の人々にとっては経済的な不安の要因にもなっていることが、調査で明らかになった。Z世代の半数以上、ミレニアル世代の43％は、ソーシャルメディアによって、余裕のないものまで買いたくなると答えている。
生活費危機は、持続可能な消費を行うという彼らの姿勢も試している。両世代の10人中6人は、持続可能な製品やサービスにより多くの費用を支払う意思があると答えているが、経済状況が改善しなければ、そのための余裕はないと半数以上が答えている。
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