来月、政策立案者や専門家がインドネシアのバリ・ヌサドゥア に集まり、国際通貨基金（IMF）と世界銀行グループの年次総会が開催されます。この開催地は象徴的です。インドネシアは、20年余り前に発生したアジア通貨危機の中心地でした。その危機は、アルゼンチンやトルコといった新興市場が現在直面している混乱に対して、重要な教訓を与えてくれます。
今日の問題が実際に1997～1998年のような危機をもたらすかどうかの予測は、他の人々に委ねたいと思います。とはいえ、一世代前の危機を取り巻く状況と現在の状況を比較することは、どの新興国が最も脆弱であるかをより明確に見極めるうえで意義があります。
この数年間の出来事と1997～1998年の危機に至るまでの状況には、顕著な類似点があります。1990年代初頭の景気後退の後、米国は、2008年の世界経済危機の後と同様に、低金利と緩和的な金融政策を維持しました。その10年の半ばには、米連邦準備制度が今日と同様に、政策を段階的に引き締め始め、連邦基金金利は 1995年にピークに達しました。
しかし1990年代には、新興市場、特にアジアで対外借入が大幅に増加し、後に危機の引き金となる通貨および貸借対照表のミスマッチを生み出しました。今日、多くの新興国はそのような状況にはありません。十分な外貨準備を積み上げ、対外債務を低く抑えています。
しかし、だからといって新興国が安泰というわけではありません。結局のところ、アルゼンチンの対外債務も、ペソの最近の急落まで比較的低いと見なされていました。ペソの急落を受けて、政府はIMFに資金支援を要請しました。
実のところ、危機を防ぐための確実な方法は存在しません。もちろん、対外債務を低く抑えること、柔軟な為替相場制を維持すること、そして賢明なマクロプルーデンス政策を実施することは、災厄を回避するのに役立ちます。また、ポール・クルーグマンの言う「信認の妖精」を呼び起こし、信頼性を示して市場の信認を保つはずの、とらえどころのない政策群も役立つかもしれません。
しかし、最も健康な人でもウイルスに感染しうるのと同様に、十分な備えのある経済でさえも危機に巻き込まれることがあります。だからこそ各国は、予防措置にとどまらず、迅速な回復を支える能力を強化しなければなりません。
その実際的な意味を理解するために、1997～1998年の危機からの経済の回復速度の違いを検討すべきです。韓国の実質 一人当たりGDPは2年以内に危機前の水準に戻りました。一方、マレーシアとタイは6年、トルコは8年、インドネシアとアルゼンチンは10年を要して、危機前の状況に戻りました。
この違いは、各国の豊かさによるものではありません。韓国を除けば、アルゼンチンは他に挙げた経済のいずれよりもはるかに豊かでした。むしろ、それは少なくとも部分的には、生産と輸出の構造と高度化を反映しています。1997年には、輸出の高度化の順位は、韓国が1位、続いてマレーシア、タイ、トルコ、アルゼンチン、インドネシアの順になっていたはずです。この順序は、回復に要した期間と対応しています。
より高度な輸出基盤は、なぜ金融危機からの回復を支えるのでしょうか。2015年版のIMF『世界経済見通し』の報告書が示すように、グローバル・バリューチェーンの台頭にもかかわらず、為替相場は依然として輸出の伸びに影響を与えます。さらに、より高度で差別化された輸出品は、為替相場の変動にいっそう敏感に反応する傾向があります。したがって、危機時の通貨安は、より高度な生産基盤を持つ経済において、輸出と成長をより大きく押し上げます。
アジア通貨危機の経験もこれを裏付けています。韓国ウォンの下落により、サムスンの製品の競争力が高まり、同社は市場シェアを拡大することができました。一方、アルゼンチンとインドネシアの主要な輸出品である農産物は、通貨安にはるかに反応しにくいものでした。
IMFのレダ・シェリフ、フアド・ハサノフ、リチェン・ワンは最近、示しました輸出の高度化こそが、経済成長の最も強固な決定要因であることを。しかし、それは経済の回復力の強力な源泉にもなりえます。新興国、特に柔軟な為替相場制を採用し、対外債務を抑制している国々は、なお危機を回避できるかもしれませんが、そうできる保証はありません。しかし、より高度な輸出基盤があれば、長期的な景気後退のリスクは大幅に低減されるでしょう。
