全体として、我々は化石燃料を削減し、気候移行を現実のものとするための行動が十分に速くはないが、楽観できる理由もある。
政策は誰も予想しなかった速さで変化しており、太陽光発電の普及は止めようがないように見える。
化石燃料はますます座礁資産のように見えており、一方で再生可能エネルギーへの投資は、ますます有望な賭けになりつつある。
日々、我々は温暖化する地球がもたらす脅威と、コスト（クリーンエネルギーと低炭素な未来への移行の中で我々が負担しているもの）について、より明確な全体像をつかみつつある。
人類がこれまでに共同で直面した最大規模の課題、すなわち気候変動への対処と1.5°Cを超える温暖化の防止を前にすると、落胆しやすいのは当然である。
近頃、我々は新たな疑問の声を耳にしている。その対象は電気自動車の需要であり、化石燃料の生産の増加や、民間部門による石油投資が気候変動への公約と相反する動きも見られる。クリーンエネルギー企業の株式市場は低迷しており、排出削減政策に対する反発の兆候も見られる。
アクセンチュアの分析によれば、世界の上位2,000社のうち、2050年までのネットゼロ達成に取り組んでいるのは37%にすぎず、その目標に向けて順調に進んでいるのはわずか18%である。企業は脱炭素化の費用負担に苦慮しており、CEOらは国連の持続可能な開発目標の達成について悲観的である。
しかし、2050年までのネットゼロ達成は、そもそも容易であったことは一度もなく、歴史的な変化が起きつつあることは明らかだ。ある指標によれば、その変化はもはや止めようがない。
気候移行の転換点
国際エネルギー機関（IEA）は、化石燃料の需要が2030年までにピークを迎えると述べている。再生可能エネルギーは2025年までに、電力の主要な供給源として石炭を追い越すと見込まれている。太陽光と風力は、いずれも現在かつてないほど安価になっており、電力の10%以上を生み出し、新規発電設備容量の75%を占めている。我々はすでに転換点を通過した可能性がある。この転換点を境に、太陽光エネルギーが電力市場を支配することは避けられなくなる。
道路交通においては、電気自動車は新車販売の15%にまで成長し、平均的なEVの航続距離は過去10年で3倍になった。
さらに、多くの潜在的なゲームチェンジャーが、広範な商業化の寸前にある：再生可能エネルギー技術、電動モビリティの代替手段、ゼロカーボンの住宅暖房用ヒートポンプ、炭素回収・貯留、グリーン水素燃料、産業の電化である。マッキンゼーによれば、欧州だけでも、これらの技術によってネットゼロに必要な温室効果ガス削減量の最大45%に対応できる可能性がある。
エネルギー移行のペースは、世界最大の温室効果ガス排出国である中国、米国、欧州連合によって大きく決まるだろう。中国の排出量は2030年までにピークを迎える見通しだ。米国では、急速な移行が進行中である。
他の経済圏にも、希望の兆しがある。ブラジルとインドネシアは森林破壊を止めるための措置を講じており、他の一部の国々も、石油・ガス資源を地中に残すと宣言している。
イノベーションによる障壁の克服
もちろん、エネルギー移行には絶え間ない急速なイノベーションが求められる。近年、気候移行における最も困難な課題（資材不足、生産のボトルネック、リスク軽減、資金調達）に対して、人間の創造性が発揮されているのが見られる。
電気自動車への移行は、電池に使われるリチウムやレアアースの安定的な確保の難しさを浮き彫りにした。しかしそれはまた、代替材料（電気自動車向け合成黒鉛の原料となる木材チップなど）の探索を促し、エネルギー移行が一種の素材の移行であるとの認識を高めた。
同様に、水素を動力とする大型重量物輸送用トラックは、バッテリーセル式の車両に代わる選択肢として台頭しつつあり、新たな代替策が繊維と建設の分野で拡大しつつある。リサイクル技術の革新により、鉄鋼、プラスチック、セメントは、よりクリーンで、汎用性が高く、より耐久性のあるものになりつつある。
道路輸送と海運における再生可能エネルギーの導入は、商業航空よりも進んでいるが、11月にはヴァージン・アトランティック航空が、初の大西洋横断商業便を、持続可能な航空燃料のみで完全に運航させた。一方、肥料メーカーは低炭素アンモニアを燃料として製造する際の生産・貯蔵の課題解決で前進を見せている。
世界の投資家は、移行技術への投資額を2015年の6,600億ドルから、現在では1兆ドル超へと倍増させた。気候関連のベンチャーキャピタル投資は2021年から2022年にかけて89%増加した。事前市場コミットメント（政府や開発銀行などが、製品の成立しうる市場を保証するために結ぶ拘束力のある契約）は、イノベーションを促し、グリーンな製品・サービスを成功裏に開発するために必要なギャップを埋めつつある。
政策環境：急速に変化
気候変動の危機の緊急性について、改めて注意喚起を要するまでもないだろう。2023年は観測史上最も暑い年であり、2024年はエルニーニョの到来により、さらに暑くなると予測されている。
歴史的に見れば、政府や政策の慣性に賭けておけば概ね安全だった。しかし、気候政策や法制度はより大胆になっており、後退よりも加速化の動きが多く見られるようだ。調査では、2015年以降、二ダース（24カ国）の主要経済国における215の政策を分析したところ、後退の事例は17件、加速化の事例は41件見つかり、その他の大半は変化がなかった。この調査は、極端な気象現象による被害が拡大し、グリーン技術の有望性が高まるにつれ、より迅速な気候対策を求める世論の高まりを予測している。
同時に、より優れたグリーン基準を策定し、途上国経済や脆弱な人々を、コストが高く混乱を伴う移行の影響から守るため、技術的・財政的支援を提供しようとする決意も高まっている。
COP28では、メタンによる温室効果ガス排出を削減する合意が大きな成果となった。一方、化石燃料から「移行する」という文言の即時的な影響はまだ不透明である。COPの石油、ガス、石炭に関する声明は、多くの環境団体にとって十分に強いものではなかったが、ブレークスルーを示した。
ドイツの気候特使であるジェニファー・モーガン氏は次のように述べた：「すべての投資家は、今後は利益を生み、長期的に有望な投資が再生可能エネルギーであり、化石燃料への投資は座礁資産であると理解すべきだ。」
