女性取締役の割合は4年間で増加した。
しかし、同じ期間に取締役会のリーダーシップ職における女性の割合はほとんど変化していない。
新たな調査によると、近年、米国企業の取締役会では女性の席が着実に増えているものの、取締役会の最高位のリーダーシップ職に占める女性の割合は依然として低い水準にとどまっている。
売上高で見た米国の上場企業上位500社において、女性取締役の割合は、2015年の18.9%から昨年は25.9%に上昇した。調査会社Equilarが1月30日に公表した調査で明らかになった。この上昇は昨年加速したもので、企業が取締役の性別や人種に関する詳細をより多く開示するようになったことと重なっている。
しかし、取締役会のリーダーシップ職における女性の割合は、この期間にほとんど変わらず、7.4%から7.5%へとわずかに上昇したにとどまった。この間に女性がCEOと会長を兼任するポストの割合は低下していた。このリーダーシップの数値には、非業務執行の取締役会長や筆頭独立社外取締役を務める女性も含まれている。
「取締役会のリーダーシップ職におけるこの停滞した数字は、女性が企業のはしごの最上段を登ろうとする際に依然として大きな障壁に直面していることを示唆している」と、調査の執筆者らは記している。
女性やマイノリティが企業の役職に占める割合は、近年、投資家が社会問題にいっそう注目するようになり、また一部の研究が多様性のある取締役会と業績の向上との関連を示していることから、新たな注目を集めている。
カリフォルニア州の新法により、主たる執行機関の所在地が同州にある公開会社は、2019年末までに少なくとも1名の女性取締役を置くことが義務付けられた。ゴールドマン・サックス・グループは先月、6月30日以降、同社が株式公開を支援する企業には、特に女性を中心に、少なくとも1名の多様な取締役を置くことを求めると発表した。
議決権行使助言会社Glass Lewis & Coのシニア・リサーチ・ディレクターであるCourteney Keatingeは、Equilarの数字は、企業が女性取締役候補を探す際に、ハイレベルな科学者やマーケティング、サイバーセキュリティの専門家など、従来とは異なる分野に目を向けることが多くなっている状況を反映している可能性があると述べた。ただし、こうした新任取締役の中には経歴のため、取締役会のリーダーシップ職にすぐ就きにくい人もいるかもしれないという。
「新任の取締役であることが多いため、自動的にリーダーシップ職に就くわけではない」とKeatingeは述べた。
Equilarによると、昨年、監査委員会の23.2%を女性が率いていた。これは2015年の17.8%から上昇している。また、報酬委員会の23.2%も女性が率いており、2015年の13.6%から上昇した。指名・ガバナンス委員会の委員長に占める女性の割合は、昨年30.9%で、2015年の20.3%から上昇した。
指名・ガバナンス委員会を女性が率いる割合について、KPMG取締役会リーダーシップセンターのシニアアドバイザーであるSusan Angeleは、Equilarの報告書へのコメントの中で、「(これらの委員会は)取締役会の構成と取締役会の実効性への注目が高まり続けるなかで重要性を増しており、長期的に大きな成果をもたらす可能性がある」と述べた。
