女性はここ数十年、労働力において目覚ましい躍進を遂げてきた。1960年から2000年にかけて、既婚女性や既婚の母親の参加率上昇に後押しされ、女性の労働参加率は37.7%から59.9%へと急上昇した。この伸びにより、米国の労働力全体に占める女性の割合は33.4%から46.5%に増加した。
しかし、ピュー・リサーチ・センターの新たな調査結果によると、これら2つの傾向はいずれも反転しつつあり、この現象が続けば、米国の労働者の半数を女性が占めることはないという。
Image: ユーロスタット／IMF
労働力に占める女性の割合は2025年に47.1%でピークを迎え、その後は低下して2060年には46.3%になると予測されている。これにより、当面、労働者の少数派にとどまることになる。
この落胆させる予測は、働く女性の割合が今後も低下することを示す新たな推計に基づいている。2000年に59.9%まで急上昇した女性の労働参加率は、その後わずかに下がり、2015年には56.7%となった。高齢化と退職に加え、この低下の原因には、幼い子どもを持つ母親が働かない可能性の高まりがある。特に教育水準が低い人々は、2000年と比べて現在、労働力に参加する可能性が低くなっている。これはおそらく、一部の社会学者が伝統的なジェンダー役割への回帰と見ているものが背景にある。もう一つの要因は、独身女性が就学を優先して労働力から退出していることだ。
ピューによると、こうした推計が懸念されるのは、「国民の生活水準の向上は、労働参加と生産性の成長に左右される」ためだ。2000年までの数十年間に女性が急速に労働力に加わったことで、一人当たり国内総生産で測った生活水準の向上が促された。今ではこの傾向が逆転し、経済成長を抑制している。
