10月にAppleとFacebookが従業員に提供する他の生殖関連福利厚生と併せて、 卵子凍結の費用を負担すると発表した際、論争が巻き起こった。不妊に悩むカップルには朗報である一方、この凍結保存という選択肢は、男女不平等という続く問題への不適切な対応であり、女性従業員の私生活に企業が関心を差し挟む望ましくない示唆だと受け止める人もいた。この措置はまた、私的な時間を飽くことなく消費するグローバルな職場において、男女双方に長時間労働とストレスのリスクがあるという不安の高まりにも拍車をかけた。
一見寛大な提案に思えたものが、世論に触れると軌道を外れてしまったのだ。この見方に立てば、男女双方の従業員の健康を脅かす、家庭に優しくなく健康を損なう働き方を続けるために女性は卵子を凍結すべきだという提案は、「ケーキを食べればいいじゃない」に少し似て聞こえた。 私自身のブログに書いたように、若い女性の身体ではなく職場こそが変わる必要があると認めるまで、私たちはどこまで進むつもりなのだろうか。
24時間週7日の労働文化
企業が現在、給与制の従業員に強いている、時間を隙間なく要求する状態は前例がない。意図せぬ技術の結果としてしばしば不誠実に片付けられるが、週の全時間を雇用主の当然の権利として取り込む広範な倫理観は、近年生まれた恐るべき展開であり、医療費の増加、高齢化、イノベーション能力の低下、そしてとりわけ家族の損なわれることという形で、先進国に深刻なリスクをもたらしている。
自分の時間を自分で管理できなくなること、また回復し、運動し、社会的なつながりを保つための時間を確保できないことから生じるストレスは、身体に特有の否定的反応のパターンを生み出す。こうした状況の根底にあまりにも頻繁にある、いじめ、虚勢、不合理な期待といった組織の姿勢そのものが、脂肪の危険な蓄積、自己免疫機能の抑制、心臓の問題、そして女性の場合は生殖能力の低下という、特異なリスク特性にも寄与する。
皮肉なことに、日常の規範となった絶え間ないストレスは、認知能力も損なう。ストレス下にある人は忘れっぽくなり、周囲の世界にある可能性を見いだしにくくなるため、熟慮して決断したり、革新的な解決策を考え出したりする能力も低下する。生産性を高めるどころか、従業員に常時働くよう求めることは品質を損なう。よく言われるように、ストレスは人を愚かにする。
従業員の健康リスクに企業自身がどう寄与しているかに対処する代わりに、多くの企業は、職場内ジムからストレスカウンセリングまで、さまざまな福利厚生を提供してきた。善意からの取り組みであっても、責任の所在を個人へ移すものだ。ストレス反応は組織的な圧力から生じ、誰にとっても悪影響をもたらす可能性が高いため、問題の根源、すなわち過剰な労働時間に焦点を当てる方がはるかに効果的だ。それが実現するまでは、太って心臓を悪くし、鍵をなくす人がさらに増えるだろう。
長時間労働に潜む代償
職場における男女不平等が続くのも、同様の理由による。制度や福利厚生の広がりが、主要な問題から注意をそらしているのだ。1970年代に北米と西欧全域で平等法制が制定されて以来、女性を労働力に取り込み、昇進を支援するため、多くの方針や制度が導入されてきた。特に、リプロダクティブ・ヘルスに関する福利厚生、産休または育児休業、各種の保育サービスなど、妊娠・出産をめぐる問題に焦点が当てられてきた。欧州諸国はこうした制度の費用を負担し、休業を義務付け、保育を提供した。カナダ、米国、英国は負担を民間部門に委ねたが、この措置は女性への支援を怠ったものと解釈されることが多い。しかし、女性の足かせとなる 根深い固定観念 と、女性にも男性にも有害な労働文化に取り組まなければ、進歩は望めない。
労働時間を際限なく延ばす道を進み続けることの悪影響は、生産性、イノベーション、成長、社会の安定、そしてコストに、今後長く及ぶだろう。さらに悪いことに、私たちが向かう先は、誰もが肥満で、ストレスを抱え、孤立し、知性を損なわれた、魂のない未来だ。そうした父親や母親は、子どもたちにどんな影響を与えるだろうか。わずかな追加労働時間が利益にもたらすかもしれない恩恵と引き換えにする価値はない。真のリーダーが個人的な偏見を脇に置き、代わりに誰にとっても最善だと私たちが知っている平等の目標を追求すると決断すれば、次世代の物語はもっと明るい結末を迎えるかもしれない。
著者：Linda Scottは、 オックスフォード大学サイード・ビジネス・スクールのDP World起業家精神・イノベーション講座教授。 彼女のブログは The Double X Economy。
画像：2008年10月13日、ジャカルタの証券会社で、午前の取引中に株価を監視した後、休憩するブローカー。REUTERS/Dadang Tri
