国際通貨基金（IMF）が世界経済の力強さを祝っていたのは、ほんの1月のことだった。そして、「2010年以降で最も幅広く同時進行する世界的な成長の加速」と称賛した。
状況はあっという間に変わった。
その後、アルゼンチンは金融支援を求めIMFに支援を要請し、トルコは通貨危機に直面する可能性があり、インドネシアでは投資家が資金を引き揚げ、イタリアとスペインでは警戒の声が上がっている。中国の債務は依然として深刻な懸念材料であり、ブレグジットの影響よりも不確実なのは、ドナルド・トランプ氏の貿易戦争の行方だけだ。
危機への世界の対応力を見直す時が来た。
「グローバル金融セーフティネット」とは、経済・金融危機に直面する国を支援し、こうした問題の拡大を防ぐために設けられた、国際・地域・二国間の機関や仕組みの寄せ集めを指す。
最もよく知られた機関はIMFで、危機対応に約1兆米ドルの資金を有する。約2,630億米ドルを有する世界銀行も、過去の危機で支援を提供してきた。
このほか、地域的な仕組みもいくつかあり、例えばアジアのチェンマイ・イニシアティブのマルチ化協定（2,400億米ドル）や、欧州安定メカニズム（6,000億米ドル）がある。一方の国の中央銀行が自国通貨を他国通貨と交換できる二国間通貨スワップ協定も、セーフティネットの重要な一部だ。
疑いの余地なく、セーフティネットは大規模だ。危機対応力は合計で約4兆6,000億米ドルに上り、1980年の7倍に相当する。しかし、この大きな数字は誤解を招くおそれがあり、私がブルッキングス研究所の最近のワーキングペーパーで論じているように、実際には不十分であり、危険な慢心を招いている。
第一に、資金のすべてがすぐに利用できるわけではない。一部は既存のプログラム（ギリシャなど）に充てられている。また、私の研究で聞き取りを行った中央銀行総裁（元米連邦準備制度理事会議長のジャネット・イエレン氏とベン・バーナンキ氏、現オーストラリア準備銀行総裁のフィリップ・ロウ氏を含む）は、危機時に利用できない通貨スワップ枠が多いと警告した。これにより、セーフティネットは2兆5,000億米ドルに縮小する。
第二に、すべての国があらゆる資金を利用できるわけではない。ラテンアメリカに住んでいても、欧州安定メカニズムは助けてくれない。また、自国が主要中央銀行とのスワップ枠を提示されていなければ、運が悪かったということだ。
セーフティネットの規模は国によって大きく異なる。一部のG20諸国では、他国の2倍に及び、外貨準備（グローバルなセーフティネットの一部というより、国内資源と呼ぶ方が正確）を含めると4倍になる国もある。
こうした分断によって、セーフティネットには穴が増え、対応が遅く、一貫性も損なわれ、危機のコストが高まっている。多くの国が支援の網から漏れてきた。特にトルコやアルゼンチンのような新興国には、米国、カナダ、オーストラリアのような強固な制度や強靱な資本市場がない。
最近の研究では、将来どのような危機が起きるかを探ることで、セーフティネットが十分かどうかを評価しようとしている。しかし、そうした事態の予測に取り組む代わりに、私は単純な問いを立てる。セーフティネットは今日、過去に求められたのと少なくとも同じ水準の支援を提供できるだろうか。
答えを探るため、アジア金融危機、欧州債務危機、ラテンアメリカ債務危機という3つの地域危機と、アルゼンチン、トルコ、エクアドル、ロシア、メキシコ、チリで起きた6つの国別危機を想定した危機シミュレーションを行った。金融システムは当時よりも強靱になっているが、私の分析からはいくつかの憂慮すべき結果が浮かび上がった。
セーフティネットは国別の危機にはうまく機能する一方、広範囲に及ぶショックへの対応には苦慮する。アジア金融危機の際と同水準の支援を今日提供すれば、すべての通貨スワップ枠、地域的な仕組み、地域開発銀行、そして世界銀行全体の資金を使い切り、IMF資金への例外的なアクセスも必要となる。今日、欧州債務危機が起きれば、グローバル金融セーフティネット全体が枯渇する。
第二に、現在の危機の大半は、セーフティネットの複数の構成要素へのアクセスを必要とする。IMFはもはや単独で支援を提供できない。各国は地域的な仕組みにますます頼っているが、アジアではまだ実際の危機で試されたことがなく、ラテンアメリカでは規模が小さい。
第三に、国際機関以外の資金が増えているにもかかわらず、各国は依然としてIMFに頼らざるを得ないことが多い。つまり、危機時には複数の機関が滞りなく連携しなければならない。IMFが警告し、近年の歴史も示しているように、これは「非常に強い仮定」だ。
最後に、外貨準備を含めても、これらの結果の大半は変わらない。今後には、ほかにも憂慮すべき動きがある。特に中国で外貨準備が減少しており、IMFの資金は2022年までに半減する見通しだ。これを避けるには、米議会が追加資金を承認し、中国などの国々が追加の議決権を得られないにもかかわらず、IMFへの資金再融資に同意する必要がある。私が聞き取りを行った63人の政策担当者によれば、どちらも実現しそうにない。
何ができるだろうか。
短期的には、各国はIMFの一時的な資金を拡充し、セーフティネットを構成する機関間の協力を強化しなければならない。中央銀行は、危機時にスワップ枠が利用できるかどうかを明確にし、可能であれば対象となる経済圏を広げる必要がある。
長期的には、セーフティネットにおけるIMFの中核的な役割を改めて確認しなければならない。IMFには、より大規模で恒久的な資金と、より柔軟な融資の仕組みが必要だ。
2008年の危機に至る過程には、危険な慢心が見られた。その慢心が再び広がることを許してはならない。
