ジェンダーを考慮せずに設計された建物は、多くの場合、既定の状態で男性に利点をもたらし、女性を不利にするため、エネルギー効率にも影響することが研究で示されている。
開発途上国におけるジェンダーとエネルギーアクセスの研究から、女性が男性と同じようにエネルギーを利用できない状況を生む主な要因が3つ明らかになった。
それは、女性がいつ、どのようにエネルギーを必要とするかを示すジェンダー別データが不足していること、エネルギー部門で女性の代表性が低いこと、そしてジェンダー中立を掲げるエネルギー政策が女性のエネルギー需要を周縁化していることだ。
女性と男性は、それぞれ異なる責任を異なる方法で両立させている。このことはパンデミックによって明らかになり浮き彫りになった。しかし、建物の設計者は必ずしもこの点を考慮していない。実際、ジェンダーを考慮せずに設計された建物は、多くの場合、既定の状態で男性に利点をもたらし、女性を不利にする。
さらに、建物がどれほどエネルギーを使うかという持続可能性の課題もある。COP26の目標を達成するには、建物のエネルギー効率を2030年までに30%改善しなければならない。それを実現するには、ジェンダーを考慮する必要がある。
建物は世界のエネルギー消費の約40%を占め、温室効果ガス排出量の約3分の1を生み出している。いずれの割合も今後さらに増加すると予測されている。
しかし研究によると、建物に省エネ技術、たとえば複層ガラスの窓や熱回収システムを導入しても、当初の予測の約3倍ものエネルギーを消費することがある。この差は、建物を利用する人々の行動によるものだ。設計者が必ずしも考慮していない要因である。
私が同僚と行った研究では、開発途上国におけるジェンダーとエネルギーアクセスを調べ、パキスタン、インド、ナイジェリア、ガーナなどで、女性が男性と同じようにエネルギーを利用できない状況を生む主な要因を3つ明らかにした。この状況は、持続可能性の実現をいっそう困難にしている。
研究によると、伝統的な労働分担のあり方により、男女ではエネルギーの使い方が異なる。今日でも世界の多くの社会で、男性は世帯主とみなされ、家族の稼ぎ手となることが多い。
一方、女性が担う無償の家事労働は、男性の少なくとも2.5倍に上る。料理、掃除、洗濯、育児、高齢者の介護など、家事とケア労働の大部分を女性が担っており、家庭でのエネルギー消費の多くは通常、こうした活動に使われる。
対照的に、男性は照明、扇風機、エアコン、パソコン、テレビなど、快適さや利便性、娯楽のために家庭のエネルギーを使う傾向が強い。また、エネルギーの使い方について、女性は男性より責任ある行動をとる傾向もあり、エアコンの使用を控えるなど、より多くの環境に配慮した選択をすることが多い。
ジェンダー中立ではないエネルギーアクセス
私たちが見いだした3つの要因のうち、第一は、女性がいつ、どのようにエネルギーを必要とするかを正確に示すジェンダー別データが依然として不足していることだ。第二に、エネルギー部門で女性の代表性が低い。国際エネルギー機関によると、エネルギー分野の労働者に占める女性はわずか22%で、管理職ではさらに少ない。
第三に、ジェンダー中立を目指すエネルギー政策は、たいてい女性のエネルギー需要を周縁化している。男女双方に利益をもたらすようエネルギーシステムを明確に設計しなければ、家庭の電力接続が限られていたり、計画停電が実施されたりする場合などに、女性の日常生活への影響がより大きくなることが多い。
都市計画や開発においても、持続可能性の実現にジェンダーは重要な役割を果たす。今後数十年で、都市住民の過半数を女性が占めるようになり、女性が世帯主の家庭も増える一方で、女性は都市での日常生活において、なお多くの障壁に直面している。
地理学者のシルヴィア・チャントとキャシー・マキルウェインによれば、その背景の一つとして、世界中の都市が今なお「圧倒的に男性によって、男性のために設計されている」ことが挙げられる。公共空間へのアクセスに関しては、無償のケア労働を担うため、女性は男性より複雑な移動パターンをとることが多いだけでなく、交通機関を利用したり、そこで安全だと感じたりすることも難しい。
しかし、私が同僚のマイス・ラゼムと行った研究は、私的な家庭内空間でさえ女性向けに設計されていないことが多く、持続可能性にも影響を及ぼすと示している。たとえばパキスタンやヨルダンでは、現代の住宅は一般に西洋化されたモダニズム様式に従い、機械換気と冷房への依存が高まっている。
これらの国の建築規制では、美観上の理由などから、壁や屋上のパラペットの高さが制限される傾向もある。そのため屋外空間は低い壁で外から見えやすくなり、慎み深さに関する文化規範を守らなければならない女性は、屋外で人目を避けて働いたり、くつろいだりできない。
その結果、女性は屋外で過ごす時間を制限せざるを得ない。たとえば洗濯物を外で干す代わりに室内乾燥機を使い、そのためにエアコンや照明をつけることになり、いずれも不要なエネルギー消費につながる。
さらに、屋内空間でさえ、大きなガラス窓を備えたオープンプランの設計など、人気のある西洋の建築様式を模倣するようになっている。その結果、建物内部の熱が増し（より多くの冷房が必要になる）だけでなく、より宗教的な女性が屋内空間にプライベートにアクセスすることも制限されてしまう。
都市計画規制は、複合用途建築も禁じる傾向がある。複合用途建築では、人々の住居の下にある1階に店舗やオフィスが入る。しかし、女性はすでに公的な雇用機会へのアクセスが限られているため、在宅で働くことを妨げられれば、収入を得るのはさらに難しくなる。
こうした排他的な住宅政策には、長い差別の歴史がある。政策が「ジェンダー中立」を掲げ続ける限り、都市史家のドロレス・ヘイデンが思い描いた「性差別のない都市」、すなわち女性の社会的・経済的エンパワーメントを可能にする都市の実現には、まだほど遠い。
エネルギー、ジェンダー、空間は密接に結びついている。それらがどのように交差するかを調べることで初めて、持続可能な社会の実現に向けて真に歩み始めることができる。
